環境アセスメントデータベース

自然的状況 > 大気環境の状況 > 気象観測所

内容	気象庁が管理し気象観測を行っている気象官署の位置、観測している気象要素等を整備したものです。
原典	１．地域気象観測所一覧（気象庁）平成28年度
整備年度	平成28年度
URL1	http://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/amedas/ame_master.pdf
URL2
URL3
留意事項1	原典資料の「地域気象観測所一覧」は気象庁のＨＰで公開されているものを使用しているため、同HPに掲載されている「利用規約　１．気象庁ホームページのコンテンツ利用について」を遵守してください。特に、原典の出典の記載（「気象庁ホームページ（左記のURL）」）に留意してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 大気環境の状況 > 大気汚染常時監視測定局

内容	大気汚染防止法に基づき、都道府県等が実施している全国の大気汚染状況の常時監視をしている測定局の位置、名称、測定項目等の情報を整備したものです。／平成26年度の情報を基にしています。
原典	１．平成26年度大気汚染状況報告書（環境省）
整備年度	平成28年度
URL1	http://soramame.taiki.go.jp/Index.php
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 大気環境の状況 > 自動車騒音常時監視地点

内容	騒音規制法に基づき、都道府県等が実施している自動車交通騒音の常時監視について、平成23年度から平成27年度までの5年間の結果を測定地点について位置や路線名、評価区間について範囲や延長、路線名等の情報をポイントデータとして整備したものです。
原典	１．環境展望台（国立環境研究所）（平成27年度）
整備年度	平成28年度
URL1	http://tenbou.nies.go.jp/gis/monitor/?map_mode=monitoring_map&field=2
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 水環境の状況 > 河川

内容	「河川」のデータは、河川法による1級直轄区間、1級指定区間、2級河川区間、その他流路について、形状（線）、区間種別（ 1級直轄区間、1級指定区間、2級河川区間等）、河川名、原典資料種別等の情報を整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（河川）平成18年度～平成21年度」をもとに加工。／[整備範囲]平成18年度：四国地方。平成19年度：東北地方（北海道除く）、北陸地方、九州地方。平成20年度：関東地方、中部地方、中国地方。平成21年度：北海道、近畿地方。
整備年度	平成25年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-W05.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 水環境の状況 > 湖沼

内容	湖沼、貯水池等について、位置（面）、名称、所在地（行政区域）等の情報を整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（湖沼）平成17年度」をもとに加工
整備年度	平成25年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-W09-v2_2.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 水環境の状況 > 水系流域界（利水現況図）

内容	利水現況図は、一級水系（109 水系）及びその周辺地域を対象に、5万分の1の地形図を基図として、農業、工業、上水道、発電等の用排水施設の位置、路線及び受益地域並びに水文観測所の位置等を図示した地図です。平成12年度までに調査が、平成24年にかけて内容の更新が行われ、デジタルデータとして整備されています。／本データは、整備されたデジタルデータのうち、流域界に関する情報を集約して示しています。なお、原典のGISデータの情報不足等により、原典全体の約0.3％が未収録です。
原典	１．国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）　利水現況図」GISデータ（流域界）を加工／２．「水系流域界（利水現況図）_収録状況」における海岸線については国土交通省「国土数値情報（行政区域）令和3年」を加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/download.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	原典の国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）利水現況図」のGISデータを使用する場合は、ダウンロードサイトの「成果の利用について」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
留意事項2	本データは、国土地理院発行の５万分１地形図を基図として、利水・治水に関する施設等の位置を調査・作成しています。したがって、２万５千分１地形図やそれ以上の大縮の地図上での重ね合わせによる表示位置の精度は保証しておりません。施設位置の確認等のため、背景にする地図は５万分１以下の小縮尺図とするなど、本データの位置精度をご理解の上、ご利用願います。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、 [拡大の限度]1：4,500／収録状況：[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 水環境の状況 > 潮汐観測位置

内容	全国の潮汐観測所（潮位観測所、験潮場）の情報をポイントデータとして整備したものです。
原典	１．潮位観測情報：掲載地点一覧表（気象庁）（平成28年度）／２．登録験潮場一覧（国土地理院）（平成28年度）
整備年度	平成28年度
URL1	http://www.jma.go.jp/jp/choi/list1.html
URL2	http://cais.gsi.go.jp/cmdc/center/itiran.html
URL3
留意事項1	原典の「潮位観測情報：掲載地点一覧表」は気象庁のＨＰで公開されているものを使用しているため、同HPに掲載されている「利用規約　１．気象庁ホームページのコンテンツ利用について（ＵＲＬ１参照）」を遵守してください。特に、出典の記載に留意してください。
留意事項2	原典の「登録験潮場一覧」は国土地理院のWebサイトで公開されているものを使用しているため、同Webサイトに掲載されている「リンク・利用規約について（ＵＲＬ２参照）」を遵守してください。特に、出典の記載に留意してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 水環境の状況 > 波浪観測位置

内容	国土交通省港湾局が整備している波浪情報網のための観測地点および気象庁沿岸波浪計の情報をポイントデータとして整備したものです。
原典	１．ナウファス(全国港湾海洋波浪情報網　：　NOWPHAS　： Nationwide Ocean Wave information network for Ports and HArbourS )（国土交通省）（平成27年1月）／２．気象庁沿岸波浪計（気象庁）（平成29年1月）
整備年度	平成28年度
URL1	http://www.mlit.go.jp/kowan/nowphas/index.html
URL2	http://www.jma.go.jp/jp/wave/
URL3
留意事項1	データの使用にあたっては、原典の「利用上の注意」を参照してください。ナウファスについては、国土交通省港湾局に無断で転載等を行うことはできません。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：570,000

自然的状況 > 水環境の状況 > ★潮流推算

内容	API連携により、海上保安庁が海洋状況表示システム上で公開している潮流推算 [リンク]の情報を表示しています。潮流推算 [リンク]は、海上保安庁の潮流推算情報提供地点及び推算値（潮流推算）への外部リンクです。リンク先で推算値を確認することができます。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　海しるAPI　海象　潮流推算 [リンク] - v1
整備年度	令和4年3月31日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1	この情報項目は、海しるAPIを利用して取得した情報をもとに作成していますが、情報項目の内容は海上保安庁によって保証されたものではありません。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 水環境の状況 > ★潮汐推算

内容	API連携により、海上保安庁が海洋状況表示システム上で公開している潮汐推算 [リンク]の情報を表示しています。潮汐推算 [リンク]は、海上保安庁の潮汐推算情報提供地点及び推算値（潮汐推算）への外部リンクです。リンク先で推算値を確認することができます。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　海しるAPI　海象　潮汐推算 [リンク] - v1
整備年度	令和4年3月31日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1	この情報項目は、海しるAPIを利用して取得した情報をもとに作成していますが、情報項目の内容は海上保安庁によって保証されたものではありません。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 水環境の状況 > 河川の公共用水域水質測定点

内容	水質汚濁防止法の規定に基づき、環境基準項目を中心に、都道府県、水質汚濁防止法政令市のほか、一級河川のうち国の直轄管理については国土交通省地方整備局等によって実施されている河川の水質測定について、位置、測定地点名、測定項目等の情報をポイントデータとして整備したものです。
原典	１．水環境総合情報サイト（環境省水・大気環境局大気環境課）（平成30年度）
整備年度	令和2年度
URL1	https://water-pub.env.go.jp/water-pub/mizu-site/mizu/kousui/dataMap.asp#
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 水環境の状況 > 湖沼の公共用水域水質測定点

内容	水質汚濁防止法の規定に基づき、環境基準項目を中心に、都道府県、水質汚濁防止法政令市によって実施されている湖沼の水質測定について、位置、測定地点名、測定項目等の情報をポイントデータとして整備したものです。
原典	１．水環境総合情報サイト（環境省水・大気環境局大気環境課）（平成30年度）
整備年度	令和2年度
URL1	https://water-pub.env.go.jp/water-pub/mizu-site/mizu/kousui/dataMap.asp#
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 水環境の状況 > 海域の公共用水域水質測定点

内容	水質汚濁防止法の規定に基づき、環境基準項目を中心に、都道府県、水質汚濁防止法政令市によって実施されている海域の水質測定について、位置、測定地点名、測定項目等の情報をポイントデータとして整備したものです。
原典	１．水環境総合情報サイト（環境省水・大気環境局大気環境課）（平成30年度）
整備年度	令和2年度
URL1	https://water-pub.env.go.jp/water-pub/mizu-site/mizu/kousui/dataMap.asp#
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 水環境の状況 > 水浴場水質測定点

内容	地方公共団体が実施した全国の水浴場の開設前に行った水質調査について、その位置や水浴場の名称等の情報をポイントデータとして整備したものです。
原典	１．水環境総合情報サイト（環境省水・大気環境局大気環境課）（平成28年度）
整備年度	平成28年度
URL1	https://water-pub.env.go.jp/water-pub/mizu-site/mizu/suiyoku/dataMap.asp
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 土壌及び地盤の状況 > 土壌分類図(縮尺1/20万）

内容	土壌分類図（縮尺1/20万）は、国によって都道府県単位で実施された土地分類基本調査の成果の一つです。土壌の特徴を「グライ土」「褐色森林土」「黒ボク土」等の大区分と、「細粒グライ土壌」「乾性褐色森林土壌」「粗粒淡色黒ボク土壌」等の小区分に分類しています。なお、小区分は都道府県ごとに区分方法や命名が異なり統一凡例で示すことが難しいことから、この土壌分類図における凡例は大区分で示し、小区分は地図上にて区域線とラベルで表示しています。
原典	１．国土交通省「20万分の１土地分類基本調査　GISデータ　（土壌分類図）（全国47都道府県）平成16年度」を加工。／２．「20万分の1土地分類基本調査（土壌分類図）国土庁(当初は経済企画庁）昭和45年度～昭和54年度」
整備年度	平成28年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/download.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	原典の「国土交通省（土地分類調査・水調査）「20万分の１土地分類基本調査　GISデータ　（土壌分類図）」を使用する場合は、ダウンロードサイトの「成果の利用について」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 土壌及び地盤の状況 > 土壌図（縮尺1/5万）

内容	土壌図（縮尺1/5万）は、５万分の１土地分類基本調査の土壌図について、全国の範囲を示すものです。５万分の１土地分類基本調査とは、各種土地利用、開発、保全等の計画策定に資するため、土地の自然条件（地形、表層地質、土壌など）等のほか、土地利用の現況等について、縮尺5万分の１に相当する精度の地図情報で、主に都道府県によりまとめられています。なお、原典に使用しているGISデータの整備済状況から、収録範囲は首都圏近畿圏等の一部に限られています。「土壌図（縮尺1/5万）_収録状況」を参照してください。
原典	１．国土交通省「5万分の１土地分類基本調査　GISデータ　（土壌図）」を加工。2020年11月17日ダウンロードにより取得。
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/download.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	原典の「国土交通省（土地分類調査・水調査）「5万分の１土地分類基本調査　GISデータ　（土壌図）」を使用する場合は、ダウンロードサイトの「成果の利用について」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 土壌及び地盤の状況 > 土壌図（縮尺1/5万）_収録状況

内容	土壌図（縮尺1/5万）について、EADASへの未収録状況を示しています。５万分の１土地分類基本調査の土壌図は、る５万分の１国土地理院地形図の図幅単位で作成されています。
原典	１．国土地理院5万分の1地形図の図郭四隅　緯度経度　新座標データ／２．収録の有無の根拠：国土交通省「5万分の１土地分類基本調査　GISデータ　（土壌図）」
整備年度	令和２年度
URL1	https://www.gsi.go.jp/MAP/NEWOLDBL/25000-50000/index25000-50000.html
URL2
URL3
留意事項1	国土地理院地形図5万分の１における図幅の座標を用いて図化しているため、標準二次メッシュとは座標が一致しません。／一部の離島においてメッシュ表示がありません。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 土壌及び地盤の状況 > レッド・デ－タ土壌

内容	日本ペトロジー学会が、「日本国内における保全上重要な土壌でかつ破壊の恐れがある土壌」について、同学会員へのアンケート調査に基づいて収集した情報を整理し、保全の危急度のランク付けを行った土壌のレッドデータです。このＧＩＳデータは、日本ペトロジー学会幹事会の承認を得て、原典をもとに新たにＧＩＳデータを作成したもので、「レッド・データ土壌」の位置（点、面）、土壌名、分類名、地形、土壌の消滅度緊急ランク等の情報を整備しています。
原典	１．「わが国の失われつつある土壌の保全をめざして　～レッド・データ土壌の保全～」（2000年3月）（発行・編者：日本ペトロジー学会）
整備年度	平成25年度
URL1	http://pedology.jp/index.html
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > 地形分類図（縮尺1/20万）

内容	地形分類図（縮尺1/20万）は、国によって都道府県単位で実施された土地分類基本調査の成果の一つです。地形の特徴を「山地」、「丘陵地」、「低地」等の大区分と、「大起伏丘陵地」、「小起伏丘陵地」等の小区分に分類しています。なお、この地形分類図の凡例は、大区分と小区分の組み合わせで示しています。
原典	１．国土交通省「20万分の１土地分類基本調査　GISデータ　（地形分類図）（全国47都道府県）平成16年度」を加工。／２．「20万分の1土地分類基本調査（地形分類図）国土庁(当初は経済企画庁)昭和45年度～昭和54年度」
整備年度	平成25年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/download.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	原典の「国土交通省（土地分類調査・水調査）「20万分の１土地分類基本調査　GISデータ　（地形分類図）」を使用する場合は、ダウンロードサイトの「成果の利用について」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > 人工地形及び自然地形分類図（縮尺1/5万）（土地履歴調査）

内容	地形分類図は、土地の「成り立ち・生い立ち・形」で色分けした地図です。自然状態の地形によって土地を区分した地図（自然地形分類図）と、人間が造成した土地の状況を示した地図（人工地形分類図）を整備しています。地形分類図から、災害を引き起こす自然現象に対する土地の潜在的な可能性を知ることができます。
原典	１．国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「土地履歴調査（GISデータ）」のうち、人工地形及び自然地形分類図を集約
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/land/land_history_2011/pdf_landform_01.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	原典の国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「土地履歴調査」のGISデータを使用する場合は、ダウンロードサイトの「成果の利用について」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > 日本の典型地形

内容	地形の種類、名称、地形項目、定義、地形備考、対照番号等の情報をポイントデータとして整備しています。／「日本の典型的地形に関する調査」は、平成7年から平成 11 年に国土地理院が地形の専門家の協力を得て、日本の多様な地形を成因別に 194 の地形項目に分け、それぞれの地形項目の特徴を有する代表的な地形 (全国約 3,900 箇所)について、都道府県別の一覧表とその位置を概要図（縮小した 20 万 1 地勢図）に整理し、「日本の典型地形、都道府県別一覧」（国土地理院技術資料 D1-No.357）として取りまとめたものです。
原典	１．D1-No.342 日本の典型的地形一覧（都道府県別）（KMLデータ）（国土地理院）（平成11年）
整備年度	平成28年度
URL1	http://www.gsi.go.jp/kikaku/tenkei_top.html
URL2
URL3
留意事項1	次の点に留意して下さい。① 各都道府県の地形項目毎に複数の地形が挙がっていても、個々の地形間になんらの優先順位はありません。②この一覧に掲載されているもの以外にも、その地形の特徴をよく備えている箇所があります。③地形項目の解釈、地形項目の名称及び所在地の市町村名は最新ではない可能性があります。④個々の地形を示す位置または範囲については非常に大まかなものであり、最大数百メートルの誤差があります。⑤地形項目の定義については、一般的な定義と異なる場合があります。⑥本調査は平成11年調査時点のものを掲載しているため、現在、地形が存在していない場合は国土地理院までご連絡ください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > 日本の地形レッドデ－タ

内容	日本の自然を代表する地形を希少性、動植物の生息地としての重要性等の基準により選定し、保存状況のランク付けが行われている地形のレッドデータです。第１集（危機にある地形）は「破壊されつつある地形」が、第２集（保存すべき地形）は現在破壊が進んでいなくても将来にわたって「保存すべき地形」が選定されています。このＧＩＳデータは、原典の編者である小泉武栄氏の承認を得て原典をもとに新たに作成したもので、「日本の地形レッドデータ」の位置（点、面）、第１集、２集の区分、所在地、名称、カテゴリー、地形の特性、選定基準、ランク、保全状況、地形図幅名等の情報を整備しています。
原典	１．日本の地形レッドデータブック　第１集　新装版　―危機にある地形―　（発行日：2000年12月8日）（編者：小泉武栄、青木賢人）（発行：古今書院）、／２．日本の地形レッドデータブック　第2集　―保存すべき地形―　（発行日：2002年3月23日）（編者：小泉武栄、青木賢人）（発行：古今書院）
整備年度	平成25年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1	位置情報（点・線・面）の精度は、およその位置を示すものです。原典に位置図の地形図のみ表示され特定の位置が図示されていない場合は、当該地形図の図郭を位置情報として示しています。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > 地方公共団体選定の重要な地形・地質

内容	地方公共団体が定めている重要な地形・地質について、位置（点、線、面）情報と所在地、名称、カテゴリ区分、選定基準、保存状況のランク、原典の名称、整備年度等の属性情報をＧＩＳデータとして整備したものです。このＧＩＳデータは、地方公共団体がホームページで公開しているレッドデータブックまたはレッドリストの地形・地質の情報を使用して、新たに位置（点・線・面）情報及び属性情報のＧＩＳデータを作成し、集約・編集したものです。なお、平成30年度の更新において収録している地方公共団体は、栃木県、福井県、三重県、京都府、兵庫県、和歌山県、仙台市です。「地方公共団体選定の重要な地形・地質_収録状況」は、都道府県単位で示しています。
原典	注１：各地方公共団体の原典名称、編集発行者名等の情報は、各地方公共団体のＧＩＳデータの属性情報に示していますので参照してください。／注２：平成30年8月31日時点における各地方公共団体の最新版を整備しています。／「地方公共団体選定の重要な地形・地質_収録状況」の区域：国土交通省国土政策局「国土数値情報（行政区域）平成30年」を使用して加工。この地図の作成に当たっては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の地図(国土基本情報)電子国土基本図(地図情報)を使用した。（承認番号　平30情使、第1533号）
整備年度	平成30年度
URL1	原典として使用した各地方公共団体がホームページで公開しているレッドデータのＵＲＬは、ＧＩＳデータの属性情報に示しています。
URL2
URL3
留意事項1	カテゴリ、選定基準、ランク等の定義は各地方公共団体により異なります。原典を公開している各地方公共団体のＨＰにカテゴリ等の定義が示されていますので、参照してください。
留意事項2	位置情報（点・線・面）の精度は、およその位置を示すものです。原典に位置図の地形図のみ表示され特定の位置が図示されていない場合は、当該地形図の図郭を位置情報として示しています。なお、原典に位置を特定できる情報が無い場合や、位置情報があっても属性情報が無い場合は、データを載せていませんのでご留意ください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > 赤色立体地図（陸域詳細版）

内容	赤色立体地図とは、傾斜を赤色の濃淡、尾根などの周りより凸なところは白く明るく、谷など凹んでいるところは暗く表現することで、平面の地図にもかかわらず、上下左右どの方向から見ても立体に見えるようにした地図です。（国土地理院発行基盤地図情報標高10mDEM（2008年～2009年）より作成しています）
原典	１．国土地理院　基盤地図情報標高10ｍDEM　（2008年～2009年）（国土地理院承認番号平28情使第1285号）
整備年度	平成28年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1	10mメッシュデータとして整備しています。
留意事項2	RRIM10_2016（アジア航測（株）、特許第3670274号）／この地図の作成に当たっては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の基盤地図情報標高10ｍDEMを使用しています。（承認番号　平28情使第1285号）
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > 傾斜区分図

内容	国土地理院が発行している数値地図（国土基本情報）に収録されている50ｍメッシュ数値標高データをもとに傾斜区分図として整備したものです。
原典	１．国土地理院「数値地図（国土基本情報）50mメッシュ数値標高データ」（承認番号　平29情使、第334号）
整備年度	平成28年度
URL1	http://www.gsi.go.jp/kibanjoho/kibanjoho40027.htm
URL2
URL3
留意事項1	50ｍメッシュデータとして整備しています。
留意事項2	この地図の作成に当たっては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の数値地図(国土基本情報)基盤地図情報(数値標高モデル)を使用しています。（承認番号　平29情使、第334号）
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > 地上開度

内容	国土地理院が発行している数値地図（国土基本情報）に収録されている50ｍメッシュ数値標高データをもとに地上開度として整備したものです。
原典	１．国土地理院「数値地図（国土基本情報）50mメッシュ数値標高データ」（承認番号　平29情使、第334号）
整備年度	平成28年度
URL1	http://www.gsi.go.jp/kibanjoho/kibanjoho40027.htm
URL2
URL3
留意事項1	50ｍメッシュデータとして整備しています。
留意事項2	この地図の作成に当たっては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の数値地図(国土基本情報)基盤地図情報(数値標高モデル)を使用しています。（承認番号　平29情使、第334号）
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > ★島名

内容	API連携により、海上保安庁が海洋状況表示システム上で公開している島名の情報を表示しています。島名は、主要な島の名称です。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　海しるAPI　海域名称　島名 - v1
整備年度	令和4年3月31日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1	この情報項目は、海しるAPIを利用して取得した情報をもとに作成していますが、情報項目の内容は海上保安庁によって保証されたものではありません。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > 水深（500ｍメッシュ）

内容	日本周辺の500mメッシュ海底地形データ（J-EGG500：JODC-Expert Grid data for Geography）は、海洋情報部をはじめとした各種海洋調査機関によって得られた膨大な量の水深測量データを統合し、多くの人が使用しやすいように等間隔で格子化した水深のデータセットです。
原典	１．日本海洋データセンター（JODC）　日本周辺の500mメッシュ海底地形デジタルデータ（J－EGG500）（平成14年度）
整備年度	平成27年度
URL1	http://www.jodc.go.jp/data_set/jodc/jegg_intro_detail.html
URL2
URL3	http://www.jodc.go.jp/jodcweb/JDOSS/index_j.html
留意事項1	この原典データは、品質の異なる様々なデータが混在していること及び海域によって水深データに粗密があることから、計測水深が存在する区域についても平滑処理を行い、品質の違いによる段差が出来ないように配慮しています。このため、小さい起伏は表現できていません。また、データ空白域付近や水深変化が激しい区域等(沿岸部や海山付近)では、実測された水深値との差が大きいところがあります。これらのことを考慮した上でデータをご利用ください。
留意事項2	原典の日本海洋データセンター（JODC）で公開されているデータを使用する場合は、ダウンロードサイトの「ご利用上の注意」（ＵＲＬ３参照）に示されている利用条件を遵守するとともに、示されている方法により「日本海洋データセンター（JODC）で公開されているデータ」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：36,000

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > 水深（等深線：J-EGG500等）

内容	日本周辺の500mメッシュ海底地形データ（J-EGG500：JODC-Expert Grid data for Geography）をもとに等深線（ラインデータ）として整備したものです。／平成14年度時点の情報を基にしています。
原典	１．日本海洋データセンター（JODC）日本周辺の500mメッシュ海底地形デジタルデータ（J－EGG500）（平成14年度）
整備年度	平成29年度
URL1	http://www.jodc.go.jp/jodcweb/JDOSS/infoJEGG_j.html
URL2
URL3	http://www.jodc.go.jp/jodcweb/JDOSS/index_j.html
留意事項1	日本海洋データセンター（JODC）で公開されているデータを使用する場合は、ダウンロードサイトの「ご利用上の注意」（ＵＲＬ３参照）に示されている利用条件を遵守するとともに、示されている方法により「日本海洋データセンター（JODC）で公開されているデータ」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：36,000

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > 水深（等深線：M7000）

内容	水深（等深線：M7000）は、海海底地形デジタルデータM7000シリーズ（日本水路協会）をもとに「50m～9000m」、「10m単位：水深200mまで」の2種類の水深（等深線）データとして整備したものです。／海底地形デジタルデータM7000シリーズ（日本水路協会）は、海浜・沿岸域から沖合い60-70マイルまでをカバーする海底地形デジタルデータです。
原典	１．海底地形デジタルデータ　M7000シリーズ　28海域（日本水路協会）（昭和55年～平成29年）
整備年度	平成30年度
URL1	https://www.jha.or.jp/
URL2	https://www.jha.or.jp/shop/
URL3	https://www.jha.or.jp/jp/shop/rules.html
留意事項1	海底地形デジタルデータは海域ごとに整備年度が異なります。詳細は各データの属性に示しています。
留意事項2	日本水路協会で公開されている海底地形デジタルデータを使用する場合は、「利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、規約に示される方法により「日本水路協会で公開されている海底地形デジタルデータ」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500／10m単位：水深200mまで [縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > 海底地形図（赤色立体地図）

内容	赤色立体地図とは、傾斜を赤色の濃淡、尾根などの周りより凸なところは白く明るく、谷など凹んでいるところは暗く表現することで、平面の地図にもかかわらず、上下左右どの方向から見ても立体に見えるようにした地図です。（国土地理院発行基盤地図情報標高10mDEM（2008年～2009年）、海底地形デジタルデータM7000シリーズ（一般社団法人日本水路協会）より作成しています）
原典	１．国土地理院　基盤地図情報標高10ｍDEM　（平成20年～平成21年）（国土地理院承認番号平28情使第1285号）／２．海底地形デジタルデータ　M7000シリーズ　28海域（日本水路協会）（昭和55年～平成29年）
整備年度	平成30年度
URL1	https://fgd.gsi.go.jp/download/menu.php
URL2	https://www.jha.or.jp/jp/shop/products/btdd/index.html
URL3
留意事項1	10mメッシュデータとして整備しています。
留意事項2	RRIM10_2016（アジア航測㈱、特許第3670274号）／この地図の作成に当たっては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の基盤地図情報標高10ｍDEMを使用しています。（承認番号　平28情使第1285号）
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > 表層地質図（縮尺1/20万）

内容	表層地質図（縮尺1/20万）は、国によって都道府県単位で実施された土地分類基本調査の成果の一つです。原典のＧＩＳデータをもとに、表層地質の特徴を「火山性」「未固結」「固結」等の大区分と、「花崗岩質岩石」「粘板岩」等の小区分に分類して示しています。「断層」のレイヤは、表層地質図（平面的分類図）に重ねて表示させる付加情報です。
原典	１．国土交通省「20万分の１土地分類基本調査　GISデータ　（表層地質図）（全国47都道府県）平成16年度」を加工。／２．参照_原初：20万分の1土地分類基本調査（表層地質図）国土庁(当初は経済企画庁)昭和45年度～昭和54年度
整備年度	平成25年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/download.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	平面的分類の小区分は、都道府県ごとに区分方法や命名が異なり統一凡例で示すことが難しいことから、この表層地質図は、大区分の分類で凡例を示しています。なお、小区分の区域線も表示しており、ラベルで小区分の分類名を示しています。
留意事項2	原典の「国土交通省（土地分類調査・水調査）「20万分の１土地分類基本調査　GISデータ　（表層地質図）」を使用する場合は、ダウンロードサイトの「国土調査（土地分類調査・水調査）コンテンツ利用規約」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、 [拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > 表層地質図（縮尺1/5万）

内容	表層地質図（縮尺1/5万）は、５万分の１土地分類基本調査の表層地質図及び断層の分布状況について、全国の範囲を示すものです。５万分の１土地分類基本調査とは、各種土地利用、開発、保全等の計画策定に資するため、土地の自然条件（地形、表層地質、土壌など）等のほか、土地利用の現況等について、縮尺5万分の１に相当する精度の地図情報で、主に都道府県によりまとめられています。なお、原典に使用しているGISデータの整備済状況から、収録範囲は三大都市圏、九州北部等の一部に限られています。／「表層地質図（縮尺1/5万）_収録状況」は、EADASへの未収録状況を示しています。５万分の１土地分類基本調査の表層地質図は、５万分の１国土地理院地形図の図幅単位で作成されています。
原典	１．国土交通省「5万分の１土地分類基本調査　GISデータ　（表層地質図）」を加工。2020年11月17日ダウンロードにより取得。／２．収録状況：国土地理院5万分の1地形図の図郭四隅　緯度経度　新座標データ
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/download.html
URL2	https://www.gsi.go.jp/MAP/NEWOLDBL/25000-50000/index25000-50000.html
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	原典の「国土交通省（土地分類調査・水調査）「5万分の１土地分類基本調査　GISデータ　（表層地質図）」を使用する場合は、ダウンロードサイトの「国土調査（土地分類調査・水調査）コンテンツ利用規約」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	断層・表層地質図：　[縮小の限度]1：300,000 、[拡大の限度]1：9,000／収録状況：[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > ★海底の表層堆積図（縮尺1/20万）

内容	産業技術総合研究所の海洋地質研究グループが調査船を利用し、音波探査や堆積物採取などの調査を行い、また他の研究グループが実施する地磁気測定や地形観測などの物理探査による調査データを加えて、最終的に表層堆積図として取りまとめたものです。表層堆積図は、礫や砂、泥などの岩石片や鉱物、生物遺骸、火山噴出物、水中の溶解物などが、水中の特定の場所に積み重なったもので、一般に、岩石化していない未固結な状態の土砂を表したものです。
原典	１．国立研究開発法人産業技術総合研究所地質調査総合センターの地質図Naviで公表されている表層堆積図　縮尺1/20万：41面、（昭和50年～令和4年）
整備年度	令和6年3月29日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	https://www.gsj.jp/Map/JP/marine-geology.html
URL2	https://www.gsj.jp/license/
URL3	https://gbank.gsj.jp/geonavi/#top
留意事項1	国立研究開発法人産業技術総合研究所地質調査総合センター（GSJ）ウェブサイトから公開される研究成果情報のライセンスは「政府標準利用規約（第2.0版）」準拠となります。政府標準利用規約（第2.0版）の下で提供される GSJ の研究成果情報は、出典を明示していただくことで改変を含む自由な二次利用が可能です（利用申請手続き不要）。これにより GSJ の研究成果情報が、従来よりも手軽にご利用いただけるようになります。印刷物やCD / DVDメディア等の二次利用は、従来通りクリエイティブ・コモンズライセンス（CCライセンス）となります。
留意事項2	地質図Naviは、産総研地質調査総合センターから配信される数多くの地質図データを表示するとともに、活断層や第四紀火山などの地質情報を地質図と合わせて表示することが可能な地質情報閲覧システムです。地質図Naviのメンテナンスなど、地図情報が受信できない場合は、この情報を閲覧することができません。
表示縮尺の制限	API連携による配信先の設定のとおり／注）EADAS背景地図の表示縮尺範囲内

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > 海底の表層堆積図（縮尺1/20万）_収録状況

内容	産業技術総合研究所地質調査総合センターが発行した海底の表層堆積図（縮尺1/20万）のラスタデータの索引図です。
原典	産業技術総合研究所地質調査総合センターが配信している地質情報データベース（WMTSCapabilities.xml）から、各図幅の左下および右上座標を読み取り作成しました。
整備年度	令和5年度
URL1	https://www.gsj.jp/Map/JP/marine-geology.html
URL2	https://gbank.gsj.jp/geonavi/maptile/wmts/1.0.0/WMTSCapabilities.xml
URL3
留意事項1	この地質図の著作権は産業技術総合研究所地質調査総合センターが所有しており、内容はすべて著作権法で保護されています。ご利用にあたっては、著作権にご留意下さい。ライセンスはクリエイティブ・コモンズ表示 - 改変禁止 2.1 日本ですが、許諾不要で二次利用可能な範囲も設定しています。詳しくは産業技術総合研究所地質調査総合センターのウェブサイトでご確認ください。また精度や確度には限界があることを踏まえた上でご利用ください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度1：570,000

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > ★海底地質図（縮尺1/300万）

内容	産業技術総合研究所の海洋地質研究グループが調査船を利用し、音波探査や堆積物採取などの調査を行い、また他の研究グループが実施する地磁気測定や地形観測などの物理探査による調査データを加えて、最終的に海底地質図として取りまとめたものです。海底地質図は、水中の各種地質体（地層）を、その種類、堆積ないし形成年代、岩相等により分類し、その分布や累重関係、断層や褶曲等の地質構造を表したものです。
原典	１．国立研究開発法人産業技術総合研究所地質調査総合センターの地質図Naviで公表されている海底地質図　縮尺1/300万：1面、（昭和58年）
整備年度	平成29年6月23日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	https://www.gsj.jp/Map/JP/marine-geology1-2.html
URL2	https://www.gsj.jp/license/
URL3	https://gbank.gsj.jp/geonavi/#top
留意事項1	国立研究開発法人産業技術総合研究所地質調査総合センター（GSJ）ウェブサイトから公開される研究成果情報のライセンスは「政府標準利用規約（第2.0版）」準拠となります。政府標準利用規約（第2.0版）の下で提供される GSJ の研究成果情報は、出典を明示していただくことで改変を含む自由な二次利用が可能です（利用申請手続き不要）。これにより GSJ の研究成果情報が、従来よりも手軽にご利用いただけるようになります。印刷物やCD / DVDメディア等の二次利用は、従来通りクリエイティブ・コモンズライセンス（CCライセンス）となります。
留意事項2	地質図Naviは、産総研地質調査総合センターから配信される数多くの地質図データを表示するとともに、活断層や第四紀火山などの地質情報を地質図と合わせて表示することが可能な地質情報閲覧システムです。地質図Naviのメンテナンスなど、地図情報が受信できない場合は、この情報を閲覧することができません。
表示縮尺の制限	API連携による配信先の設定のとおり／注）EADAS背景地図の表示縮尺範囲内

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > ★海底地質図（縮尺1/100万）

内容	産業技術総合研究所の海洋地質研究グループが調査船を利用し、音波探査や堆積物採取などの調査を行い、また他の研究グループが実施する地磁気測定や地形観測などの物理探査による調査データを加えて、最終的に海底地質図として取りまとめたものです。海底地質図は、水中の各種地質体（地層）を、その種類、堆積ないし形成年代、岩相等により分類し、その分布や累重関係、断層や褶曲等の地質構造を表したものです。
原典	１．国立研究開発法人産業技術総合研究所地質調査総合センターの地質図Naviで公表されている海底地質図　縮尺1/100万：8面、（昭和52年～昭和57年）
整備年度	平成29年6月23日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	https://www.gsj.jp/Map/JP/marine-geology1-2.html
URL2	https://www.gsj.jp/license/
URL3	https://gbank.gsj.jp/geonavi/#top
留意事項1	国立研究開発法人産業技術総合研究所地質調査総合センター（GSJ）ウェブサイトから公開される研究成果情報のライセンスは「政府標準利用規約（第2.0版）」準拠となります。政府標準利用規約（第2.0版）の下で提供される GSJ の研究成果情報は、出典を明示していただくことで改変を含む自由な二次利用が可能です（利用申請手続き不要）。これにより GSJ の研究成果情報が、従来よりも手軽にご利用いただけるようになります。印刷物やCD / DVDメディア等の二次利用は、従来通りクリエイティブ・コモンズライセンス（CCライセンス）となります。
留意事項2	地質図Naviは、産総研地質調査総合センターから配信される数多くの地質図データを表示するとともに、活断層や第四紀火山などの地質情報を地質図と合わせて表示することが可能な地質情報閲覧システムです。地質図Naviのメンテナンスなど、地図情報が受信できない場合は、この情報を閲覧することができません。
表示縮尺の制限	API連携による配信先の設定のとおり／注）EADAS背景地図の表示縮尺範囲内

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > ★海底地質図（縮尺1/20万）

内容	産業技術総合研究所の海洋地質研究グループが調査船を利用し、音波探査や堆積物採取などの調査を行い、また他の研究グループが実施する地磁気測定や地形観測などの物理探査による調査データを加えて、最終的に海底地質図として取りまとめたものです。海底地質図は、水中の各種地質体（地層）を、その種類、堆積ないし形成年代、岩相等により分類し、その分布や累重関係、断層や褶曲等の地質構造を表したものです。
原典	１．国立研究開発法人産業技術総合研究所地質調査総合センターの地質図Naviで公表されている海底地質図　縮尺1/20万：43面、（昭和50年～令和4年）
整備年度	令和6年3月29日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	https://www.gsj.jp/Map/JP/marine-geology.html
URL2	https://www.gsj.jp/license/
URL3	https://gbank.gsj.jp/geonavi/#top
留意事項1	国立研究開発法人産業技術総合研究所地質調査総合センター（GSJ）ウェブサイトから公開される研究成果情報のライセンスは「政府標準利用規約（第2.0版）」準拠となります。政府標準利用規約（第2.0版）の下で提供される GSJ の研究成果情報は、出典を明示していただくことで改変を含む自由な二次利用が可能です（利用申請手続き不要）。これにより GSJ の研究成果情報が、従来よりも手軽にご利用いただけるようになります。印刷物やCD / DVDメディア等の二次利用は、従来通りクリエイティブ・コモンズライセンス（CCライセンス）となります。
留意事項2	地質図Naviは、産総研地質調査総合センターから配信される数多くの地質図データを表示するとともに、活断層や第四紀火山などの地質情報を地質図と合わせて表示することが可能な地質情報閲覧システムです。地質図Naviのメンテナンスなど、地図情報が受信できない場合は、この情報を閲覧することができません。
表示縮尺の制限	API連携による配信先の設定のとおり／注）EADAS背景地図の表示縮尺範囲内

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > 海底地質図（縮尺1/20万）_収録状況

内容	産業技術総合研究所地質調査総合センターが発行した海底地質図（縮尺1/20万）のラスタデータの索引図です。
原典	産業技術総合研究所地質調査総合センターが配信している地質情報データベース（WMTSCapabilities.xml）から、各図幅の左下および右上座標を読み取り作成しました。
整備年度	令和5年度
URL1	https://www.gsj.jp/Map/JP/marine-geology.html
URL2	https://gbank.gsj.jp/geonavi/maptile/wmts/1.0.0/WMTSCapabilities.xml
URL3
留意事項1	この地質図の著作権は産業技術総合研究所地質調査総合センターが所有しており、内容はすべて著作権法で保護されています。ご利用にあたっては、著作権にご留意下さい。ライセンスはクリエイティブ・コモンズ表示 - 改変禁止 2.1 日本ですが、許諾不要で二次利用可能な範囲も設定しています。詳しくは産業技術総合研究所地質調査総合センターのウェブサイトでご確認ください。また精度や確度には限界があることを踏まえた上でご利用ください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度1：570,000

自然的状況 > 地形及び地質の状況 > 海底の底質

内容	海図は、水路図誌の一種で航海のためにつくられた主題図で、航海のために必要な水路の状況（水深、底質、海岸地形、海底危険物、航路標識）などが、正確に見やすく表現されています。「海底の底質」は、船の錨を入れるときに必要な岩・砂・泥などの海の底の状態を示しています。
原典	１．海上保安庁海洋状況表示システム　地形・地質　底質データ（貝殻、さんご、溶岩、礫、石・岩、砂、泥・粘土）（平成12年～平成27年）
整備年度	平成28年度
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（動物） > 中大型哺乳類分布情報

内容	「平成30年度（2018年度）中大型哺乳類分布調査調査報告書クマ類（ヒグマ・ツキノワグマ）・カモシカ」（平成31年（2019年）3月、環境省自然環境局生物多様性センター）でまとめられた成果です。第６回調査（2003年度）及び平成30年度（2018年度）調査で得られたヒグマ、ツキノワグマ、カモシカの分布情報を5kmメッシュ単位で整理しています。
原典	１．自然環境調査Web-GIS要注意鳥獣・中大型哺乳類調査（2015～）（環境省自然環境局生物多様性センター）／２．シェープファイルの原典：環境省自然環境保全基礎調査植生調査　要注意鳥獣（クマ等）生息分布調査（平成27年度～29年度）（環境省自然環境局生物多様性センター）／３．報告書の原典：「平成30年度（2018年度）中大型哺乳類分布調査調査報告書クマ類（ヒグマ・ツキノワグマ）・カモシカ」（平成31年（2019年）3月、環境省自然環境局生物多様性センター）
整備年度	令和2年度
URL1	http://gis.biodic.go.jp/webgis/sc-023.html
URL2	http://www.biodic.go.jp/youchui/youchui_top.html
URL3	http://www.biodic.go.jp/youchui/reports/h30_chuogata_houkoku.pdf
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（動物） > 要注意鳥獣生息分布情報

内容	「平成29年度要注意鳥獣（クマ等）生息分布調査調査報告書アライグマ・ハクビシン・ヌートリア」（平成30年（2018年）3月、環境省自然環境局生物多様性センター）でまとめられた成果から、分布情報を5kmメッシュ単位で整理しています。アライグマは第7回調査（2006年度）及びH29年度調査、ヌートリアとハクビシンは第5回調査（2001年度）及びH29年度調査で得られた分布情報です。
原典	１．自然環境調査Web-GIS要注意鳥獣・中大型哺乳類調査（2015～）（環境省自然環境局生物多様性センター）／２．シェープファイルの原典：環境省自然環境保全基礎調査植生調査　要注意鳥獣（クマ等）生息分布調査（平成27年度～29年度）（環境省自然環境局生物多様性センター）／３．報告書の原典：「平成29年度要注意鳥獣（クマ等）生息分布調査調査報告書アライグマ・ハクビシン・ヌートリア」（平成30年（2018年）3月、環境省自然環境局生物多様性センター）
整備年度	令和2年度
URL1	http://gis.biodic.go.jp/webgis/sc-023.html
URL2	http://www.biodic.go.jp/youchui/youchui_top.html
URL3	http://www.biodic.go.jp/youchui/reports/h29_youchui_houkoku.pdf
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（動物） > コウモリ洞分布

内容	「日本のコウモリ洞総覧」に掲載されているコウモリ洞窟位置が含まれる市町村の位置、種名、原典種名、都道府県コード、都道府県名、地名、重要生息地、3次メッシュコード、出典文献等の情報をポリゴンデータとして整備したものです。市町村境界は昭和60年度時点のものを使用しています。
原典	１．日本のコウモリ洞総覧（澤田勇,自然誌研究雑誌,　第2/3/4号別刷,pp.53-80,1994）／２．国土交通省「国土数値情報　行政区域データ（昭和60年度）」をもとに加工
整備年度	平成27年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-N03-v2_2.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	この図は、コウモリ類の生息記録がある洞窟の一部を整理したもので、コウモリ類の分布状況を示しているものではありません。特に、コウモリ類には洞窟性のコウモリ類以外にも森林性のコウモリ類が存在するため、風力発電事業等の実施にあたっては必要に応じて現地調査等を行い地域の状況を把握する必要があります。
留意事項2	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（動物） > コウモリ生息情報

内容	一般公開されている関連各種の文献（1958～2016年）を対象にコウモリ類の生息情報を抽出し、確認された地名を1km格子のポリゴンメッシュデータに変換した上、種名、原典種名、都道府県コード、都道府県名、地名、重要生息地、3次メッシュコード、出典文献等の情報を3次メッシュとして整備したものです。／注：整備データの属性に詳細を記載しています。
原典	１．コウモリ類関連の各種学会誌ほか。平成28年度収集（1958～2016年）／２．標準地域メッシュ（3次メッシュ）
整備年度	平成28年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1	１．コウモリ類の生息情報一部を整理したもので、分布状況を示しているものではありません。特にコウモリ類には洞窟性のコウモリ類以外にも森林性のコウモリ類が存在するため、風力発電事業等の実施にあたっては必要に応じて現地調査等を行い地域の状況を把握する必要があります。／２．調査成果の情報は、調査実施時点、または図面作成時点のものですので、現状とは異なる場合があります。
留意事項2	本データは、日本測地系の標準地域メッシュ（第3次）の単位で整備されています。測量法の測地系は平成14年４月１日に世界測地系に移行したため、現行の標準地域メッシュと位置が異なります。過去の文献を参照しているため日本測地系の標準地域メッシュ（第3次）を使用しています。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（動物） > コウモリ分布

内容	一般公開されている関連各種の文献（1970～2019年）を対象にコウモリ類の生息情報が確認された地名に該当する3次メッシュ（1km格子）ポリゴンデータを抽出し、種名、原典種名、都道府県コード、都道府県名、地名、重要生息地、3次メッシュコード、出典文献等の情報を整備したものです。／注：整備データの属性に詳細を記載しています。／※ハイリスク種とは、風力発電施設へのバットストライクのリスクを受けやすい種を示しています。既往資料（注）を参考に、次に挙げた種を選定しました。／※ハイリスク種：アブラコウモリ、オヒキコウモリ、キタクビワコウモリ、クビワコウモリ、クロオオアブラコウモリ、コヤマコウモリ、スミイロオヒキコウモリ、チチブコウモリ、ヒナコウモリ、ヒメヒナコウモリ、モリアブラコウモリ、ヤマコウモリ、ユビナガコウモリ、リュウキュウユビナガコウモリ／※注：「Guidelines for consideration of bats in wind farm projects Revision　2014 EUROBATS Publication Series No.6」におけるハイリスクとミドルリスクの種を対象とした。
原典	１．コウモリ類関連の各種学会誌ほか。平成28年度収集（1970～2016年）及び平成31年度収集（1889～2019年）／２．標準地域メッシュ（3次メッシュ）
整備年度	平成31年度（令和元年度）
URL1
URL2
URL3
留意事項1	１．コウモリ類の生息情報一部を整理したもので、分布状況を示しているものではありません。特にコウモリ類には洞窟性のコウモリ類以外にも森林性のコウモリ類が存在するため、風力発電事業等の実施にあたっては必要に応じて現地調査等を行い地域の状況を把握する必要があります。／２．調査成果の情報は、調査実施時点、または図面作成時点のものですので、現状とは異なる場合があります。
留意事項2	本データは、日本測地系の標準地域メッシュ（第3次）の単位で整備されています。測量法の測地系は平成14年４月１日に世界測地系に移行したため、現行の標準地域メッシュと位置が異なります。過去の文献を参照しているため日本測地系の標準地域メッシュ（第3次）を使用しています。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（動物） > イヌワシ・クマタカ_生息分布

内容	1990年から2002年3月におけるイヌワシ及びクマタカの生息分布状況を、生息確認ランク別に2次メッシュで示したもので、2次メッシュ単位の分布情報のほか、生息確認調査期間、生息確認ランク等の情報を整備したものです。このＧＩＳデータは、原典項目に示す資料の２次メッシュ単位の分布数量表をもとに作成しています。
原典	１．鳥類等に関する風力発電施設立地適正化のための手引き（付表A：2次メッシュレベルにおけるイヌワシ、クマタカおよび風車の分布）平成23年1月_環境省自然環境局野生生物課、／２．生息確認調査の原典：「希少猛禽類調査（イヌワシ・クマタカ）の生態等に関する結果」平成16年8月_環境省、経済産業省、国土交通省（林野庁協力）
整備年度	平成25年度
URL1	http://www.env.go.jp/nature/yasei/sg_windplant/guide/post_91.html
URL2	http://www.env.go.jp/press/press.php?serial=5218
URL3
留意事項1	【図の注釈】　注１）イヌワシの生息確認ランク：　「生息確認」既存資料調査、現地調査、アンケート調査から生息が確認されたメッシュ。「生息推定」アンケート調査から生息が推定されたメッシュ。「一時滞在」は既存資料調査、現地調査、アンケート調査から生息が確認されたが一時的滞在だと思われるメッシュ。／注２）クマタカの生息確認ランク：　「生息確認」は、既存資料調査、現地調査、アンケート調査から実際に生息が確認されたメッシュを表しており、イヌワシの生息分布図における「生息確認」と「一時滞在」の両方を含んでいる。（「生息確認」と「一時滞在」を区別できなかったため）
留意事項2	【図の注釈】　注３）共通事項：　生息が確認されていないメッシュには、まだ調査が行われていないメッシュが含まれているため、今後の調査の進展によって、新たな生息が確認される可能性があります。／注４）本データは、日本測地系の標準地域メッシュ（第2次）の単位で整備されています。測量法の測地系は平成14年４月１日に世界測地系に移行したため、現行の標準地域メッシュと位置が異なります。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：18,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（動物） > オオワシ・オジロワシ_生息分布

内容	オジロワシ・オオワシ合同調査グループの一斉調査結果、環境省保護増殖事業の分布調査2007-2009年の情報収集に基づいた海ワシ類の出現状況を示したもので、種別かつ観察時期別に、２次メッシュ当たりの最大値年の個体数を示しています。
原典	１．「鳥類等に関する風力発電施設立地適正化のための手引き」（平成23年1月）環境省自然環境局野生生物課」、／２．参考データ：環境省自然環境局野生生物課作成「オオワシ・オジロワシ２次メッシュ情報（シェープファイル）平成21年度」
整備年度	平成25年度
URL1	http://www.env.go.jp/nature/yasei/sg_windplant/guide/post_91.html
URL2
URL3
留意事項1	【原典における分布数の原典】「鳥類等に関する風力発電施設立地適正化のための手引き」（平成23年1月）に取りまとめられたオオワシ・オジロワシの分布調査データは、次の調査資料を根拠としています。／１．オジロワシ・オオワシ合同調査グループの一斉調査結果、／２．環境省保護増殖事業の分布調査結果、／３．平成19年度から平成21年度まで実施した「風力発電施設に係る適正整備推進事業」の収集情報にもとづいて作成されたGISデータ。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：18,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（動物） > 渡りをするタカ類集結地

内容	1989年から20年間のサシバ、ハチクマ、ノスリ、アカハラダカの秋季、春季の渡り時期における全国の観察地点における数量調査結果を、２次メッシュ単位の日最大出現数を階級表示したもので、２次メッシュ単位の位置情報（面）のほか、観察時期、最大出現数観察地点名、都道府県名、調査実施年、2次メッシュ当たりの日最大出現数等の情報を整備したものです。このＧＩＳデータは、原典の数値情報（付表Ｂ）を正とし、参考データの２次メッシュ（シェープファイル）を用いて作成しています。
原典	１．「鳥類等に関する風力発電施設立地適正化のための手引き」（平成23年1月）環境省自然環境局野生生物課　付表Ｂ：２次メッシュレベルにおける猛禽類の渡り情報、／２．参考データ：　環境省自然環境局野生生物課_渡りをするタカ類集結地２次メッシュ情報　シェープファイル（平成21年度）
整備年度	平成25年度
URL1	http://www.env.go.jp/nature/yasei/sg_windplant/guide/post_91.html
URL2
URL3
留意事項1	１．2次メッシュの図郭に複数の観察地点がある場合は、日最大出現数が最も多い地点の値を「日最大出現数/2次メッシュ」としています。／２．本データは、日本測地系の標準地域メッシュ（第2次）の単位で整備されています。測量法の測地系は平成14年４月１日に世界測地系に移行したため、現行の標準地域メッシュと位置が異なります。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：18,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（動物） > ガン類・ハクチョウ類の主要な集結地

内容	全国におけるマガン、ヒシクイ、オオハクチョウ、コハクチョウの越冬期、渡り期の集結地における数量調査結果について、２次メッシュ単位の分布情報、観察時期、調査地名、調査実施年、２次メッシュ当たりの日最大出現数等の情報を整備したものです。このＧＩＳデータは、原典の数値情報（付表Ｃ）を正とし、参考データの２次メッシュ（シェープファイル）を用いて作成しています。
原典	１．「鳥類等に関する風力発電施設立地適正化のための手引き」（平成23年1月）環境省自然環境局野生生物課　付表Ｃ：２次メッシュレベルにおけるガンカモ類の集結状況、／２．参考データ：　環境省自然環境局野生生物課提供「ガン類・ハクチョウ類の２次メッシュ情報」（平成21年度整備）シェープファイル、／３．原典における日最大出現数の出典：（１）　「モニタリングサイト1000 ガンカモ類調査」<最大個体数クロス表.xlsx>(2004年度～2007年度の秋・冬・春）環境省生物多様性センター、（２）「ガンカモ類の生息調査」平成17年度（第37回_2006年1月一斉調査）環境省
整備年度	平成25年度
URL1	http://www.env.go.jp/nature/yasei/sg_windplant/guide/post_91.html
URL2	http://www.biodic.go.jp/moni1000/findings/data/index_file_waterfowl.html
URL3	http://www.biodic.go.jp/gankamo/gankamo_top.html
留意事項1	１．2次メッシュの図郭に複数の調査地点がある場合は、各々の日最大出現数の合計値を「日最大出現数/2次メッシュ」としています。／２．渡り期の日最大出現数は、春季と秋季の最大値のうち、より大きい数値を採用しています。／３．日最大出現数の原典：環境省「ガンカモ類の生息調査」については、ＵＲＬ３を参照してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：18,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（動物） > 海生哺乳類の分布情報

内容	環境省のレッドリストおよび都道府県のレッドリストまたはレッドデータブックに掲載されている海生哺乳類を対象とし、海域区分ごとの生息可能性のある種をGISデータとして整備したものです。
原典	１．レッドリスト（環境省）（令和元年）／２．レッドリストまたはレッドデータブック（海岸線を有する39都道府県）／３．日本産魚類検索（第三版）／※「平成31年度洋上風力発電等の円滑な導入に向けた環境基礎情報等調査委託業務」で作成された情報を基にしています。
整備年度	令和2年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1	この図は、海生哺乳類の来遊、漂着、混獲の記録の一部を整理したもので、海生哺乳類の分布状況を示しているものではありません。風力発電事業等の実施にあたっては必要に応じて現地調査等を行い地域の状況を把握する必要があります。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（動物） > 海生爬虫類（ウミガメ産卵地以外の確認情報）

内容	日本沿岸において2000年度以降にウミガメの上陸・混獲・漂着が確認・報告された場所について、おおよその位置、都道府県コード、都道府県名、管区、所在地、所在地名称、データ年度、調査年度等の情報をGISデータとして整備したものです。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　環境情報　ウミガメ産卵地データ（平成30年度時点）、出典・情報提供者：NPO法人日本ウミガメ協議会／２．ウミガメ類の直近20 年の上陸・回遊・漂着の情報が記載されている既存文献（平成12年～平成30年）／※「平成31年度洋上風力発電等の円滑な導入に向けた環境基礎情報等調査委託業務」で作成された情報を基にしています。
整備年度	令和2年度
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（動物） > 魚等の海域別分布情報

内容	環境省のレッドリストおよび都道府県のレッドリストまたはレッドデータブックに掲載されている魚類のうち、純淡水魚を除く種を対象とし、生息可能性のある海域区分をGISデータとして整備したものです。
原典	１．環境省レッドリスト（汽水・淡水魚類）（2018年5月22日公表）／２．環境省海洋生物レッドリスト（2017年3月公表）／３．水産庁海洋生物レットリスト（ランク外含む）（2017年3月公表）／４．都道府県別レッドデータブック（群馬県、栃木県、埼玉県、山梨県、長野県を除く）（2001年～2006年、2014年～2018年）／5．日本産魚類検索第三版（中坊徹次編,2013）／※「平成31年度洋上風力発電等の円滑な導入に向けた環境基礎情報等調査委託業務」で作成された情報を基にしています。
整備年度	令和5年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（動物） > 底生生物の海域別分布情報

内容	環境省のレッドリストおよび都道府県のレッドリストまたはレッドデータブックに掲載されている底生生物のうち、海域に生息する種を対象として、生息可能性のある海域区分をGISデータとして整備したものです。
原典	１．環境省レッドリスト（貝類、その他無脊椎動物）（2018年5月22日公表）／２．環境省海洋生物レッドリスト（2017年3月公表）／３．都道府県別レッドデータブック（群馬県、栃木県、埼玉県、山梨県、長野県を除く）（2001年～2006年、2014年～2018年）／４．第2回自然環境保全基礎調査　海域調査報告書／※「平成31年度洋上風力発電等の円滑な導入に向けた環境基礎情報等調査委託業務」で作成された情報を基にしています。
整備年度	令和5年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（注目すべき生息地） > 生物多様性の観点から重要度の高い湿地（重要湿地）

内容	湿原・干潟等の湿地の減少や劣化に対する国民的な関心の高まり、ラムサール条約における湿地定義の広がり等を受けて、ラムサール条約登録に向けた礎とすることや生物多様性の観点から重要な湿地を保全することを目的に平成13年、環境省が「日本の重要湿地500」として選定した。さらに、地域住民等が湿地の重要性を認識し、湿地保全・再生の取組を活性化することを目指して、情報収集のための基礎調査を行い、生物多様性保全や自然再生等の観点から有識者の意見等を踏まえて、「日本の重要湿地500」の見直しを行った。本結果が『生物多様性の観点から重要度の高い湿地［重要湿地］』である。本データは、この「重要湿地」のおおよその位置、都道府県コード、都道府県名、市区町村コード、市区町村名、湿地名、湿地名（ふりがな）、湿地タイプ、対照番号等の情報をポリゴンデータとして整備したものです。
原典	１．生物多様性の観点から重要度の高い湿地［重要湿地］（環境省）（平成28年4月）
整備年度	平成28年度
URL1	http://www.env.go.jp/nature/important_wetland/index.html
URL2
URL3
留意事項1	おおよその位置を示したものです。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：280,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（注目すべき生息地） > 生物多様性保全上重要な里地里山（重要里地里山）

内容	様々な命を育む豊かな里地里山を、次世代に残していくべき自然環境の一つであると位置づけ、「生物多様性保全上重要な里地里山（略称「重要里地里山」）」（500箇所）として環境省が選定した結果を基に、おおよその位置、都道府県コード、都道府県名、市区町村コード、市区町村名、名称、名称（ふりがな）、選定基準、対照番号等の情報をポリゴンデータとして整備したものです。
原典	１．生物多様性保全上重要な里地里山（略称「重要里地里山」）」（環境省）（平成28年度時点）
整備年度	平成28年度
URL1	https://www.env.go.jp/nature/satoyama/jyuuyousatoyama.html
URL2
URL3
留意事項1	地域を取り巻く社会的・経済的条件の変化により里地里山の保全活用のあり方は変化していく場合もありますが、今回の「重要里地里山」の選定により、地域の人々のくらし、農林業の営みや土地の利活用等に対し新たな制約や規制等を生じさせるものではありません。また、各主体に、これまでと同様の方法で里地里山を管理し続けることを義務付けるものでもありません。「重要里地里山」の土地の立ち入り等に当たっては、事前に承諾を得ることが必要な場合があります。
留意事項2	原典に位置が示されていない場合は、ウェブ上に表示されている地図の範囲を取得しています。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（注目すべき生息地） > 重要野鳥生息地（IBA：Important Bird and Biodiversity Area）

内容	重要野鳥生息地（ＩＢＡ： Important Bird Area) は、国際的組織BirdLife Internationalが重要な野生生息地を世界全体のネットワークで保全していくことを目的として、共通のIBA基準により選定した「鳥類を指標とした重要な自然環境」のエリアです。このＧＩＳデータは、日本国内のIBAサイトについて、位置（面）、標準サイト名、サイト名詳細、所在地（都道府県）、面積（ha）、選定基準、選定基準別種名等の情報を整備したもので、公益財団法人日本野鳥の会の承諾を得て、次の原典項目に示す同会が作成した資料及びＧＩＳデータを使用して整備しています。
原典	１．公益財団法人日本野鳥の会作成　ＩＢＡ情報_（１）位置情報：シェープファイル(2012年8月）、（２）属性情報：(2013年5月）、／２．参考資料：選定基準：公益財団法人日本野鳥の会　ＩＢＡ公開Webサイト「ＩＢＡ」の「選定基準」ページ（平成25年度）
整備年度	平成25年度
URL1	http://www.wbsj.org/nature/hogo/others/iba/
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（注目すべき生息地） > 生物多様性重要地域（KBA：Key Biodiversity Area）

内容	生物多様性重要地域（KBA：Key Biodiversity Area）は、国際環境NGOのコンサベーション・インターナショナル(CI)が、種の個体群の維持を重視した世界共通の基準を用いて選定した「生物多様性の保全上重要な地域」です。このＧＩＳデータは、日本国内のＫＢＡについて、位置（面）、ＫＢＡ英名、ＫＢＡ和名、[ＫＢＡ地域]及び[保護地域内のＫＢＡ]の地域区分等の情報を整備したもので、コンサベーション・インターナショナルが公開サイトで提供している次の原典項目に示すＧＩＳデータをダウンロードにより得て、整備しています。
原典	１．コンサベーション・インターナショナル作成ＧＩＳデータ：（１）「ＫＢＡ地域」情報：KBA地図シェープファイル（ver.2011.11.07）、（２）「保護地域内のＫＢＡ」情報：KBA保護地域地図シェープファイル（ver.2011.11.07）
整備年度	平成25年度
URL1	http://kba.conservation.or.jp/download.html
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（注目すべき生息地） > ユネスコエコパーク（生物圏保存地域）

内容	日本で登録されている9件のユネスコエコパーク（志賀高原、白山、大台ヶ原・大峯山・大杉谷、屋久島・口永良部島、綾、只見、南アルプス、祖母・傾・大崩、みなかみ）について、自治体のホームページ等にて掲載されている範囲図等を収集し、おおよその位置、地域、エコパーク名称、登録年等の情報をポリゴンデータとして整備したものです。／ユネスコエコパークは、1976年にユネスコが開始し、ユネスコの自然科学セクターで実施される「人間と生物圏計画」における一事業として実施されています。ユネスコエコパークは3つの機能（保存機能：生物多様性の保全、経済と社会の発展、学術的研究支援）を有し、これらの機能を達成するために相互に依存する3つの区域（核心地域：厳格に保護／長期的に保全、緩衝地域：核心地域のバッファー／教育・研修・エコツーリズム、移行地域：居住区／地域社会や経済発展が図られる地域）が設定されています。
原典	１．文部科学省ホームページ（（平成29年12月末時点）、２．各自治体のホームページ（平成29年12月末時点）
整備年度	平成29年度
URL1	http://www.mext.go.jp/unesco/005/1341691.htm
URL2
URL3
留意事項1	只見ユネスコエコパークのみ「緩衝地域A：自然環境や野生生物の保護・保全を重視する地区」および「緩衝地域B：調査研究や伝統的な入会慣行および環境教育やエコツーリズムの利活用に用いる地区」が設定されています。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（注目すべき生息地） > 東アジア・オーストラリア地域渡り性水鳥重要生息地ネットワーク(EAAFP)国内参加地

内容	この「EAAFP参加地」情報は、東アジア・オーストラリア地域フライウェイ・パートナーシップ（EAAFP）に参加している国や団体が、保護活動を行っている渡り性水鳥の重要な生息地の位置及び内容を示しています。なお、日本では、種群ごとに生息している場所や保全活動内容が異なることが多いため、シギ・チドリ類、ガンカモ類、ツル類の3つの種群ごとに重要生息地ネットワークを作っています。このＧＩＳデータは、環境省自然環境局野生生物課の了承を得て、次の原典項目に示す資料及びデータを使用して、作成しています。
原典	１．環境省自然環境局野生生物課資料_EAAFP参加地の位置区域情報（平成27年12月時点）、／２．ラムサール条約湿地または鳥獣保護区等の区域と一致する場合はそれらの各原典情報、／３．EAAFP参加申込時の緯度経度座標値（環境省自然環境局野生生物課資料）、／４．属性情報_各参加地の説明／環境省リーフレット（Leaflet_FlywayJapan_JP.pdf）
整備年度	平成27年度
URL1	http://www.eaaflyway.net/
URL2
URL3
留意事項1	位置区域情報の精度は、各原典の精度に従います。特に緯度経度情報のみの点位置情報の場合は、概ねの地域を表す程度の精度と理解してください。
留意事項2	各参加地の位置または区域情報の根拠は、各ＧＩＳデータの属性情報に示しています。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（注目すべき生息地） > シギ・チドリ類モニタリングサイト1000

内容	シギ・チドリ類、絶滅危惧種のズグロカモメ・クロツラヘラサギ・ヘラサギ・ツクシガモ等について、環境省生物多様性センターが個体数調査及び調査地周辺の環境状況の調査を行っているモニタリングサイトの位置を示した地図情報です。このＧＩＳデータは、原典項目に示す既存ＧＩＳデータ及び各種資料を使用して、平成24年度末におけるモニタリングサイトの位置、サイト名（調査地名）、コアサイト及び一般サイトの区分等の情報について、整備したものです。
原典	１．環境省自然環境局生物多様性センター提供の原典資料（平成24年度末時点）：（１）「シギ・チドリ類モニタリングサイト1000」の区域情報（ＧＩＳデータ及びＰＤＦデータ）、（２）サイトリスト一覧表、／２．参考資料：（１）環境省自然環境局生物多様性センターの公開ページ「モニタリングサイト1000」データファイル　「モニタリング1000シギ・チドリ類調査」　<最大値クロス表(2004-05以降).xlsx>、（２）平成20年度重要生態系監視地域モニタリング推進事業（モニタリングサイト1000）シギ・チドリ類調査業務報告書（付表３_調査地域一覧と調査地域区分図）
整備年度	平成25年度
URL1	http://www.biodic.go.jp/moni1000/findings/data/index_file_shorebird.html
URL2
URL3	http://www.biodic.go.jp/copyright/index.html
留意事項1	原典に示される区域（面位置情報）の代表点（重心等）を抽出し、点位置情報として表示しています。／詳細情報は、環境省自然環境局生物多様性センター「モニタリングサイト１０００」の公開ページ（ＵＲＬ１）を参照してください。
留意事項2	「モニタリングサイト１０００」のページで公開されている各種データをダウンロードにより利用する場合は、同ページに書かれている「データの利用方法」（ＵＲＬ３）や注意点等にご留意のうえ、利用してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：72,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（注目すべき生息地） > ウミガメ産卵地

内容	日本沿岸のウミガメの主な産卵地のおおよその位置、都道府県コード、都道府県名、管区、所在地、産卵地名称、データ年度、調査年度等の情報を整備したものです。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　海洋生物・生態系情報　ウミガメ産卵地データ、（平成22年度時点）／　出典・情報提供者：NPO法人日本ウミガメ協議会
整備年度	平成27年度
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（注目すべき生息地） > 昆虫類の多様性保護のための重要地域

内容	「昆虫類の生物多様性保護のための重要地域（第１集～第３集）」における重要地域の範囲をポリゴン化したものです。原典には、重要地域のおおよその位置図の他、１．地域の概要、２．選定理由、３．保護のありかたなど、４．選定地域の現在の取り扱い、５．文献が記載されています。
原典	１．「昆虫類の生物多様性保護のための重要地域（第１集～第３集）」（日本昆虫学会自然保護委員会）第１集1999年3月3日発行・第２集2000年12月31日発行・第３集2002年12月31日発行
整備年度	令和2年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1	各重要地域の地図は、縮尺1/3万～1/300万程度と幅があり詳細な位置情報ではないため、詳しくは原典を参照ください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（注目すべき生息地） > 海棲哺乳類確認情報

内容	海生哺乳類のストランディング情報（生死を問わず海岸に到達したもの）に記載されている位置、都道府県コード、都道府県名、和名、学名、下関鯨類研究室登録番号、水産庁番号、群頭数、発見地、合併後の住所、海域名称、年月日等の情報を整備したものです。「海棲哺乳類ストランディングデータベース」（国立科学博物館）に収録されている情報のうち、2010年1月1日以降のデータ（全1951件）を掲載しています。
原典	１．海棲哺乳類ストランディングデータベース（国立科学博物館）（平成28年1月末時点）
整備年度	平成27年度
URL1	http://svrsh2.kahaku.go.jp/drift
URL2
URL3
留意事項1	「海棲哺乳類ストランディングデータベース」（国立科学博物館）に収録されている情報のうち、2010年1月1日以降のデータ（全1951件）を掲載しています。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（注目すべき生息地） > 海鳥繁殖地

内容	環境省生物多様性センターのホームページにて公開している「海鳥コロニーデータベース」より海鳥の繁殖が確認されている場所の位置、都道府県コード、都道府県名、地域名、市町村名、サイト名、和名、学名、調査年、個体数、巣の数、カウント方法等の情報を2次メッシュとして整備したものです。このうち、「海鳥コロニーデータベース（令和4年2月10日更新）」で新たに追加された情報を＜海鳥繁殖地（2022年追加情報）＞のレイヤに分けて表示しています。
原典	１．海鳥繁殖地(2022年）：海鳥コロニーデータベース（環境省自然環境局生物多様性センター）（令和4年2月10日更新情報）／２．海鳥繁殖地：海鳥コロニーデータベース（環境省自然環境局生物多様性センター）（平成31年2月13日更新情報）／３．標準地域メッシュ（2次メッシュ）（平成26年1月23日時点）
整備年度	令和5年度
URL1	http://www.sizenken.biodic.go.jp/seabirds/index.php
URL2
URL3
留意事項1	確認された種や生息地等の位置情報を2次メッシュとして整備しています。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（注目すべき生息地） > 海の重要野鳥生息地（マリーンIBA：Marine-Important Bird and Biodiversity Areas）

内容	公益財団法人日本野鳥の会が公開している「マリーンIBA白書」で選定されている海域の位置、範囲、マリーンIBAサイトコード、サイト名、海鳥の繁殖コロニーがある地域、選定鳥名の情報をポリゴンデータとして整備したものです。／マリーンIBAとは、海鳥の繁殖地周辺の海域、非繁殖期の海鳥が集まる沿岸および遠洋の海域、渡りの要所等、海鳥を指標として選定された、生物多様性や環境保全において重要な海域のことです。
原典	１．マリーンIBA白書（公益財団法人日本野鳥の会、バードライフ・インターナショナル東京）（平成28年8月1日発行）
整備年度	平成29年度
URL1	http://www.wbsj.org/activity/conservation/habitat-conservation/miba/miba-whatis/
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（注目すべき生息地） > 生物多様性の観点から重要度の高い海域（重要海域）

内容	「生物多様性の観点から重要度の高い海域」として環境省が選定した結果を基に、海域の範囲、名称、面積等の情報をポリゴンデータとして整備したものです。／注：選定理由や特徴等の詳細な情報は整備データの属性「詳細URL」に記載されているサイトをご参照ください。／平成26年3月時点の情報を基にしています。
原典	１．「生物多様性の観点から重要度の高い海域」（環境省自然環境局自然環境計画課）（平成26年3月時点）
整備年度	平成30年度
URL1	http://www.env.go.jp/nature/biodic/kaiyo-hozen/kaiiki/index.html
URL2
URL3	http://www.env.go.jp/mail.html
留意事項1
留意事項2	原典の環境省「生物多様性の観点から重要度の高い海域」のデータを使用する場合は、「著作権・リンクについて」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、利用約款に示される方法により「生物多様性の観点から重要度の高い海域」のデータを使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（注目すべき生息地） > 海生生物の重要な生息環境（岩礁域、湧昇域）

内容	海生生物の重要な生息環境となりうる場所である岩礁域、磯場、産卵場、湧昇流等のうち、湧昇域について、日本近海における主要な湧昇域をGISデータとして整理したものです。
原典	１．日本近海における主要な湧昇域の情報が記載された既存文献／※「平成31年度洋上風力発電等の円滑な導入に向けた環境基礎情報等調査委託業務」で作成された情報を基にしています。
整備年度	令和2年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（干潟・藻場・サンゴ礁） > 干潟分布

内容	環境省（環境庁）による第4回及び第5回自然環境保全基礎調査に基づいて、全国における干潟の位置（面）、調査区の名称、面積、干潟のタイプについて、整備したものです。　／調査時期：１．第４回：平成1～4年度、２．第５回：平成9～13年度
原典	１．環境省生物多様性センター自然環境情報GIS提供システム（１）第4回自然環境保全基礎調査（海域生物環境調査）干潟調査（dr4）、（２）第5回自然環境保全基礎調査（海辺調査）干潟調査（dr5）　シェープファイル、第二版修正データ　（平成17年度）
整備年度	平成25年度
URL1	http://www.biodic.go.jp/trialSystem/shpddl.html
URL2	http://www.biodic.go.jp/kiso/34_higat_f.html
URL3	http://www.biodic.go.jp/copyright/index.html
留意事項1	使用したＧＩＳデータの原典については、環境省自然環境局生物多様性センターの「Ｊ-ＩＢＩＳ生物多様性情報システム」で公開している_「自然環境保全基礎調査（干潟・藻場・サンゴ礁調査）」を参照してください。
留意事項2	原典の環境省自然環境局生物多様性センター「自然環境調査ＧＩＳ」のデータを使用する場合は、「利用約款」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、利用約款に示される方法により「自然環境調査ＧＩＳ」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（干潟・藻場・サンゴ礁） > 藻場分布（2018-2020年度調査）

内容	自然環境保全基礎調査の藻場調査のうち、主に2018～2020年度に整備した藻場分布図GISデータです。／注：詳細は原典をご参照ください。
原典	１．自然環境調査Web-GIS自然環境保全基礎調査藻場分布調査（環境省自然環境局生物多様性センター）／２．シェープファイルの原典：環境省自然環境保全基礎調査藻場調査（2018～2020年度）（環境省自然環境局生物多様性センター）
整備年度	令和3年度
URL1	https://www.biodic.go.jp/moba/index.html
URL2	http://www.biodic.go.jp/copyright/index.html
URL3
留意事項1	１．調査成果の情報は、調査実施時点、または図面作成時点のものですので、現状とは異なる場合があります。
留意事項2	原典の環境省自然環境局生物多様性センター「自然環境調査ＧＩＳ」のデータを使用する場合は、「利用約款」（ＵＲＬ２参照）の利用条件を遵守するとともに、利用約款に示される方法により「自然環境調査ＧＩＳ」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（干潟・藻場・サンゴ礁） > 藻場分布

内容	環境省（環境庁）による第4回及び第5回自然環境保全基礎調査に基づいて、全国における藻場の位置（面）、調査区の名称、面積、藻場のタイプについて、整備したものです。　／調査時期：１．第４回：平成1～4年度、２．第５回：平成9～13年度
原典	１．環境省生物多様性センター自然環境情報GIS提供システム（１）第4回自然環境保全基礎調査（海域生物環境調査）藻場調査（mo4）、（２）第5回自然環境保全基礎調査（海辺調査）藻場調査（mo5）　シェープファイル、第二版修正データ　（平成17年度）
整備年度	平成25年度
URL1	http://www.biodic.go.jp/trialSystem/shpddl.html
URL2	http://www.biodic.go.jp/kiso/34_higat_f.html
URL3	http://www.biodic.go.jp/copyright/index.html
留意事項1	使用したＧＩＳデータの原典については、環境省自然環境局生物多様性センターの「Ｊ-ＩＢＩＳ生物多様性情報システム」で公開している_「自然環境保全基礎調査（干潟・藻場・サンゴ礁調査）」を参照してください。
留意事項2	原典の環境省自然環境局生物多様性センター「自然環境調査ＧＩＳ」のデータを使用する場合は、「利用約款」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、利用約款に示される方法により「自然環境調査ＧＩＳ」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（干潟・藻場・サンゴ礁） > サンゴ礁分布

内容	環境省（環境庁）による第4回及び第5回自然環境保全基礎調査に基づいて、全国におけるサンゴ礁の位置（面）、調査区の名称、面積、サンゴ礁の被度・優占度等の情報について、整備したものです。　／調査時期：１．第４回：平成1～4年度、２．第５回：平成9～13年度
原典	１．環境省生物多様性センター自然環境情報GIS提供システム（１）第4回自然環境保全基礎調査（海域生物環境調査）サンゴ礁調査（sa4、so4、sb4）、（２）第5回自然環境保全基礎調査（海辺調査）サンゴ礁調査（sa5）　シェープファイル、第二版修正データ　（平成17年度）
整備年度	平成25年度
URL1	http://www.biodic.go.jp/trialSystem/shpddl.html
URL2	http://www.biodic.go.jp/kiso/34_higat_f.html
URL3	http://www.biodic.go.jp/copyright/index.html
留意事項1	使用したＧＩＳデータの原典については、環境省自然環境局生物多様性センターの「Ｊ-ＩＢＩＳ生物多様性情報システム」で公開している_「自然環境保全基礎調査（干潟・藻場・サンゴ礁調査）」を参照してください。
留意事項2	原典の環境省自然環境局生物多様性センター「自然環境調査ＧＩＳ」のデータを使用する場合は、「利用約款」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、利用約款に示される方法により「自然環境調査ＧＩＳ」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（干潟・藻場・サンゴ礁） > 浅海域（サンゴ礁）分布図

内容	気候変動適応計画推進のための浅海域生態系現況把握調査（平成29年度～令和3年度実施）にて整備されたサンゴ被度別分布図（分布推定図）を集約・調整したものです。／対象地域：石西礁湖、久米島、宮古島、沖永良部島、多良間島、与論島、奄美大島、喜界島、徳之島、聟島列島、父島列島、母島列島、西之島、火山列島、南鳥島、沖ノ鳥島、大隅諸島、トカラ列島／※聟島列島、嫁島、北硫黄島、硫黄島、南硫黄島、沖ノ鳥島、南鳥島、西之島、屋久島、種子島以外の大隅諸島、口之島以外のトカラ列島については、現地調査を実施していないため、サンゴ礁推定分布図として作成しています。
原典	１．気候変動適応計画推進のための浅海域生態系現況把握調査（平成29年度、平成30年度、令和元年度、令和2年度、令和3年度、環境省自然環境局生物多様性センター）／２．自然環境調査Web-GIS（環境省自然環境局生物多様性センター）
整備年度	令和5年度
URL1	https://www.biodic.go.jp/kiso/44/44_kikou.html
URL2
URL3	https://www.biodic.go.jp/copyright/terms_of_service.html
留意事項1	EADAS収録にあたり、凡例（CODE、細分化凡例、CODE2、比較用凡例）の表現を統一しました。
留意事項2	原典の環境省自然環境局生物多様性センターのデータを使用する場合は、「利用約款」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、利用約款に示される方法により「自然環境調査ＧＩＳ」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（クロロフィルａ濃度） > 環日本海エリアのクロロフィルa濃度（2000～2019平均）

内容	植物プランクトン資源量分布について、環日本海海洋環境ウォッチ（環境省・NPEC/CEARAC）のクロロフィルa濃度のNCデータを使用して、10年間（平成22年～令和元年）のクロロフィルa濃度の平均分布図データをGISデータとして作成しました。
原典	１．環日本海海洋環境ウォッチ「平成22年～令和元年のクロロフィルa濃度のNCデータ（ラスタ形式）」（環境省・NPEC/CEARAC）／※「平成31年度洋上風力発電等の円滑な導入に向けた環境基礎情報等調査委託業務」で作成された情報を基にしています。
整備年度	令和2年度
URL1	https://ocean.nowpap3.go.jp/
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（植物） > 絶滅危惧種（植物）の分布情報

内容	環境省の植物I（維管束植物）第３次レッドリスト（平成19年）に掲載された2018種の中から、開発行為にさらされやすい湿地や草地の植物を中心に、公開種561種について、2次メッシュ単位の分布位置（面）、科名、和名、学名、第２次レッドリスト（平成12年）におけるランク、第３次レッドリストにおけるランク、生育状況等の情報について整備したものです。このＧＩＳデータは、原典項目に示すＪ－ＩＢＩＳのページから絶滅危惧種分布情報のＣＳＶデータをダウンロードし、この情報と２次メッシュデータを用いて、ＧＩＳデータ化したものです。
原典	１．環境省生物多様性情報システムJ-IBIS_絶滅危惧種分布情報公開ページ～平成19年レッドリスト選定時データ～[環境省自然環境局野生生物課保護増殖係]（ダウンロード：2013/04/15）、／２．環境省生物多様性情報システムJ-IBIS_絶滅危惧種情報のページ_表：カテゴリー（ランク）の概要[環境省自然環境局生物多様性センター]（csvエクスポート：2013/07/16）
整備年度	平成25年度
URL1	https://ikilog.biodic.go.jp/Rdb/h19/
URL2
URL3
留意事項1	１．この公開データには、絶滅危惧IA類（CR）、絶滅危惧IB類（EN）及び絶滅危惧II類（VU）の絶滅危惧種の他に、絶滅（EX）から情報不足（DD）までの分布データが含まれています。／２．本データは、日本測地系の標準地域メッシュ（第2次）の単位で整備されています。測量法の測地系は平成14年４月１日に世界測地系に移行したため、現行の標準地域メッシュと位置が異なります。
留意事項2	「環境省生物多様性情報システムJ-IBIS_絶滅危惧種分布情報公開ページ」は、リニューアルによりＵＲＬを変更しています。平成29年6月23日時点の公開ページ名称：「生物情報収集・提供システム　いきものログトップページ＞はじめに―レッドデータブック/リスト＞ RDB/Lの概要＞絶滅危惧種分布情報公開ページ（平成19年レッドリスト選定時データ）」（ＵＲＬ１参照）
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：18,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（植物） > 特定植物群落

内容	環境省第2回・第3回・第5回自然環境保全基礎調査の「特定植物群落」について、丸秘区分が「位置情報公開」のものを選び、位置（点、面）、名称、所在都道府県名、選定回次、選定基準等の情報を整備したものです。
原典	１．環境省生物多様性センター自然環境情報GIS提供システム　第2回、第3回、第5回自然環境保全基礎調査　特定植物群落調査　シェープファイル、第二版修正データ（平成15年度）、／２．使用ＧＩＳデータの原典：環境省自然環境局生物多様性センター　第2回・第3回・第5回　自然環境保全基礎調査　特定植物群落調査報告書、自然環境情報図（平成元年）、／原典２の調査時期　第2回：昭和53年度、第3回：昭和59～61年度、第5回：平成9、10年度
整備年度	平成25年度
URL1	http://www.biodic.go.jp/trialSystem/shpddl.html
URL2	http://www.biodic.go.jp/kiso/fnd_f_12.html
URL3	http://www.biodic.go.jp/copyright/index.html
留意事項1	【特定植物群落の選定基準】　A ：原生林もしくはそれに近い自然林／B ：国内若干地域に分布するが、極めて稀な植物群落または個体群／C ：比較的普通に見られるものであっても、南限、北限、隔離分布等分布限界になる産地に見られる植物群落または個体群／D ：砂丘、断崖地、塩沼地、湖沼、河川、湿地、高山、石灰岩地等の特殊な立地に特有な植物群落または個体群で、その群落の特徴が典型的なもの／E ：郷土景観を代表する植物群落で、特にその群落の特徴が典型的なもの／F ：過去において人工的に植栽されたことが明らかな森林であっても、長期にわたって伐採等の手が入っていないもの／G ：乱獲その他人為の影響によって、当該都道府県内で極端に少なくなるおそれのある植物群落または個体群／H ：その他、学術上重要な植物群落または個体群
留意事項2	原典の環境省生物多様性センター「自然環境調査ＧＩＳ」のデータを使用する場合は、「利用約款」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、利用約款に示される方法により「自然環境調査ＧＩＳ」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（植物） > 巨樹・巨木林

内容	環境省第4回・第6回自然環境保全基礎調査の巨樹・巨木林調査にて確認された巨樹・巨木林の位置情報をGISデータとして整備したものです。地上から１．３ｍの高さで幹周りが３ｍ以上の木を調査対象とし、幹周り３ｍ以上に育ちにくい樹種(ツバキ、マユミなど)については、３ｍ未満でも調査対象としています。／注：詳細は原典をご参照ください
原典	１．環境省自然環境局　自然環境調査Web-GIS　Shapeデータダウンロード　巨樹巨木林調査　巨樹・巨木林調査(第4回) シェープファイル（平成16年度）　巨樹・巨木林調査(第6回) シェープファイル（平成25年度）／２．使用ＧＩＳデータの原典：環境省自然環境局生物多様性センター　第4回・第6回　自然環境保全基礎調査　植生調査　巨樹・巨木林調査（調査時期／第4回：昭和63年度、第6回：平成11、12年度）
整備年度	平成28年度
URL1	http://gis.biodic.go.jp/webgis/
URL2
URL3	http://www.biodic.go.jp/copyright/index.html
留意事項1	調査成果の情報は、調査実施時点、または図面作成時点のものですので、現状とは異なる場合があります。
留意事項2	原典の環境省生物多様性センター「自然環境調査ＧＩＳ」のデータを使用する場合は、「利用約款」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、利用約款に示される方法により「自然環境調査ＧＩＳ」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（植生） > 現存植生図（縮尺1/2.5万） 更新

内容	環境省による自然環境保全基礎調査（植生調査）に基づき整備された1／2.5万の現存植生図をGISデータ化したものです。植物群落の分布範囲（面）、調査年次、植生区分、植生区分名、大区分名、中区分名、細区分名、統一凡例名等が示されています。なお、1／2.5万の現存植生図は、全国整備を目指して整備が進められています。／注：詳細は原典をご参照ください。
原典	１．自然環境調査Web-GIS自然環境保全基礎調査植生調査1／2.5万植生図シェープファイル（平成12年度～令和5年度）（環境省自然環境局生物多様性センター）
整備年度	令和6年度
URL1	http://gis.biodic.go.jp/webgis/
URL2	http://www.biodic.go.jp/copyright/index.html
URL3	http://www.biodic.go.jp/copyright/index.html
留意事項1	１．調査成果の情報は、調査実施時点、または図面作成時点のものですので、現状とは異なる場合があります。／２．現存植生図（縮尺１／２．５万）の整備済み範囲については、環境省生物多様性センターの自然環境調査ＧＩＳのページ（ＵＲＬ１）を参照してください。／３．本データは、日本測地系の標準地域メッシュ（第2次）の単位で整備されています。測量法の測地系は平成14年４月１日に世界測地系に移行したため、現行の標準地域メッシュと位置が異なります。
留意事項2	原典の環境省自然環境局生物多様性センター「自然環境調査ＧＩＳ」のデータを使用する場合は、「利用約款」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、利用約款に示される方法により「自然環境調査ＧＩＳ」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：150,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（植生） > 現存植生図（縮尺1/2.5万）整備年度 更新

内容	環境省による自然環境保全基礎調査（植生調査）に基づき整備された1／2.5万の現存植生図GISデータの整備年度を示したものです。
原典	１．自然環境調査Web-GIS自然環境保全基礎調査植生調査1／2.5万植生図シェープファイル（平成12年度～令和5年度）（環境省自然環境局生物多様性センター）
整備年度	令和6年度
URL1	http://gis.biodic.go.jp/webgis/
URL2	http://www.biodic.go.jp/copyright/index.html
URL3
留意事項1	１．調査成果の情報は、調査実施時点、または図面作成時点のものですので、現状とは異なる場合があります。／２．最新の現存植生図（縮尺１／２．５万）の整備年状況については、環境省生物多様性センターの自然環境調査ＧＩＳのページ（ＵＲＬ１）を参照してください。／３．本データは、日本測地系の標準地域メッシュ（第2次）の単位で整備されています。測量法の測地系は平成14年４月１日に世界測地系に移行したため、現行の標準地域メッシュと位置が異なります。
留意事項2	原典の環境省自然環境局生物多様性センター「自然環境調査ＧＩＳ」のデータを使用する場合は、「利用約款」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、利用約款に示される方法により「自然環境調査ＧＩＳ」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（植生） > 現存植生図（縮尺1/5万）

内容	環境省による第2回～第5回自然環境保全基礎調査（植生調査）に基づき整備された1／5万の現存植生図がＧＩＳデータ化されたものです。植物群落の分布位置（面）、群落名、集約群落名、植生自然度、植生クラス域の区分等を示しています。
原典	１．環境省自然環境局生物多様性センター　自然環境調査Web－GIS　自然環境保全基礎調査植生調査（第2～5回）　1／5万　植生図　シェープファイル（平成16年度）／２．シェープファイルの原典：環境省第2回～第5回自然環境保全基礎調査植生調査　1／5万　現存植生図（昭和54年度～平成10年度）
整備年度	平成25年度
URL1	http://www.biodic.go.jp/trialSystem/info/vg.html
URL2	http://www.biodic.go.jp/vg_map/one-to-fifty-thousand/index.htm
URL3	http://www.biodic.go.jp/copyright/index.html
留意事項1	１．調査成果の情報は、調査実施時点、または図面作成時点のものですので、現状とは異なる場合があります。／２．本データは、日本測地系の標準地域メッシュ（第2次）の単位で整備されています。測量法の測地系は平成14年４月１日に世界測地系に移行したため、現行の標準地域メッシュと位置が異なります。
留意事項2	原典の環境省生物多様性センター「自然環境調査ＧＩＳ」のデータを使用する場合は、「利用約款」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、利用約款に示される方法により「自然環境調査ＧＩＳ」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：300,000 、[拡大の限度]1：18,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（植生） > 植生自然度図

内容	環境省による第2回～第5回自然環境保全基礎調査（植生調査）に基づき整備された1／5万の現存植生図のＧＩＳデータを使用して、植生自然度（1～１０）別の区分を表示したものです。／注：詳細は原典をご参照ください。
原典	１．環境省自然環境局生物多様性センター　自然環境調査Web－GIS　自然環境保全基礎調査植生調査（第2～5回）　1／5万　植生図　シェープファイル（平成16年度）／２．シェープファイルの原典：環境省第2回～第5回自然環境保全基礎調査植生調査　1/5万　現存植生図（昭和54年度～平成10年度）
整備年度	平成28年度
URL1	http://gis.biodic.go.jp/webgis/
URL2
URL3	http://www.biodic.go.jp/copyright/index.html
留意事項1	１．調査成果の情報は、調査実施時点、または図面作成時点のものですので、現状とは異なる場合があります。／２．本データは、日本測地系の標準地域メッシュ（第2次）の単位で整備されています。測量法の測地系は平成14年４月１日に世界測地系に移行したため、現行の標準地域メッシュと位置が異なります。
留意事項2	原典の環境省生物多様性センター「自然環境調査ＧＩＳ」のデータを使用する場合は、「利用約款」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、利用約款に示される方法により「自然環境調査ＧＩＳ」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：300,000 、[拡大の限度]1：18,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（植生） > 植生自然度図（自然度9、10）

内容	環境省による第2回～第5回自然環境保全基礎調査（植生調査）に基づき整備された1/5万現存植生図のＧＩＳデータ使用して、10段階の植生自然度のうち、「自然度9（自然林）」、「自然度10（自然草原）」の区分を表示したものです。／注：詳細は原典をご参照ください。
原典	１．環境省自然環境局生物多様性センター　自然環境調査Web－GIS　自然環境保全基礎調査植生調査（第2～5回）　1／5万　植生図　シェープファイル（平成16年度）／２．シェープファイルの原典：環境省第2回～第5回自然環境保全基礎調査植生調査　1/5万　現存植生図（昭和54年度～平成10年度）
整備年度	平成28年度
URL1	http://gis.biodic.go.jp/webgis/
URL2
URL3	http://www.biodic.go.jp/copyright/index.html
留意事項1	１．調査成果の情報は、調査実施時点、または図面作成時点のものですので、現状とは異なる場合があります。／２．本データは、日本測地系の標準地域メッシュ（第2次）の単位で整備されています。測量法の測地系は平成14年４月１日に世界測地系に移行したため、現行の標準地域メッシュと位置が異なります。
留意事項2	原典の環境省生物多様性センター「自然環境調査ＧＩＳ」のデータを使用する場合は、「利用約款」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、利用約款に示される方法により「自然環境調査ＧＩＳ」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：300,000 、[拡大の限度]1：18,000

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（保護林・緑の回廊） > 保護林

内容	国有林野の「保護林」について、およその区域をを整備したものです。「保護林」とは、原生的な天然林などを保護・管理することにより、森林生態系からなる自然環境の維持、野生生物の保護、遺伝資源の保護、森林施業・管理技術の発展、学術の研究等に資することを目的としている国有林野のことです。（出典：林野庁ＨＰ「緑の回廊」）
原典	１．国土交通省「国土数値情報（国有林野）令和元年度」をもとに加工／２．林野庁ホームページ「保護林」に示されている保護林の概要情報（令和2年7月20日時点）
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A45.html
URL2	http://www.rinya.maff.go.jp/j/kokuyu_rinya/sizen_kankyo/hogorin.html
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1
留意事項2	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサービス利用約款」（ＵＲＬ３）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 動植物の生息又は生育、植生及び生態系の状況_（保護林・緑の回廊） > 緑の回廊

内容	国有林野の「緑の回廊」について、およその区域、名称等の情報を整備したものです。国有林野事業では、原生的な天然林や貴重な野生生物の生育・生息地等を保全・管理するため、保護林を従来から設定しており、保護林を中心にネットワークを形成する「緑の回廊」を設定し、野生生物の移動経路を確保することで、より広範かつ効果的な森林生態系の保全を図ることとしています。（出典：林野庁ＨＰ「緑の回廊」）
原典	１．国土交通省「国土数値情報（国有林野）令和元年度」をもとに加工／２．林野庁ホームページ「緑の回廊」　「緑の回廊設定状況」（令和2年7月20日時点）
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A45.html
URL2	http://www.rinya.maff.go.jp/j/kokuyu_rinya/sizen_kankyo/corridor.html
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1
留意事項2	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサービス利用約款」（ＵＲＬ３）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 自然景観資源

内容	環境省（環境庁）第3回自然環境保全基礎調査（自然環境情報図）」（昭和61～62年）のうち、自然景観の基盤（骨格）を成す地形、地質及び自然景観として認識される自然現象の位置及び特性に関する情報（自然景観資源）について、国土交通省国土政策局がＧＩＳデータ化したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（地域資源）平成24年度」をもとに加工
整備年度	平成25年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-P19.html
URL2	http://www.biodic.go.jp/kiso/19_keika_f.html
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 観光資源

内容	(財)日本交通公社が事務局として設置した「観光資源評価委員会」が検討・選定し作成した「観光資源台帳」に掲載されている観光資源のうち、平成22年度及び平成26年度の時点において、評価ランクがB級以上のものについて、国土交通省国土政策局がＧＩＳデータ化したものです。各「観光資源」について、位置（点）(線）（面）、都道府県、資源名称等を示しています。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（観光資源）平成22年度、平成26年度」をもとに加工
整備年度	１．平成25年度、／２．平成27年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-P12.html
URL2	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-P12-v2_2.html
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 世界ジオパーク・日本ジオパーク

内容	ユネスコの定める基準に基づいて認定された「ユネスコ世界ジオパーク」とそのジオパークの見どころとして指定された「ジオサイト」および日本ジオパーク委員会に認定された「日本ジオパーク」について、その代表的な位置や名称等の情報をポイントデータとして整備したものです。
原典	１．日本ジオパークネットワークWebサイト（平成30年4月時点）／２．各ジオパークWebサイトなど（平成30年4月時点）
整備年度	平成30年
URL1	http://www.geopark.jp/
URL2
URL3
留意事項1	ジオパークの範囲は原典で示されているものを除き、構成自治体の範囲としています。位置区域情報の精度は、各原典の精度に従いますのでご留意ください。
留意事項2
表示縮尺の制限	ジオパーク_[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000／ジオサイト_[縮小の限度]1：300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 国立公園の利用施設計画 更新

内容	自然公園法第７条第１項にもとづき環境大臣が決定する国立公園に関する公園計画のうち、利用施設計画に示される施設の位置、所在地（都道府県、市区町村）、国立公園名、国立公園地域名、施設の種類、施設計画の最新変更年月日等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。利用施設には、車道、歩道、園地、宿舎、避難小屋、駐車場、野営場、舟遊場、集団施設地区等の種類があります。
原典	１．環境省自然環境局国立公園課提供_国立公園の公園計画書及び公園計画図等資料、一部GISデータ　一式（令和7年2月28日告示までの最新版）／２．環境省ホームページ_報道発表資料及び日本の国立公園等に掲載している国立公園の公園計画書及び公園計画図等資料一式（令和7年2月28日告示までの最新版）／注：使用した原典及び整備方法は、国立公園ごとに異なります。GISデータの属性情報に示していますので参照してください。
整備年度	令和6年度
URL1	http://www.env.go.jp/park/parks/index.html
URL2
URL3
留意事項1	集団施設地区や単独施設（宿舎、休憩所等）の点位置は、施設を設置するおよその範囲を示したものです。また、道路や歩道等の線位置は、起点と終点を表示したもので途中はおよその経路を示したものです。これらの施設の位置は、正確な位置を示したものではなく、目安に過ぎない点に留意してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 国定公園の利用施設計画 更新

内容	自然公園法第７条第２項にもとづき、環境大臣が関係都道府県の申出により決定する国定公園に関する公園計画のうち、利用施設計画に示される施設の位置、所在地（都道府県、市区町村）、国定公園名、国定公園地域名、施設の種類、施設計画の最新変更年月日等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。利用施設には、車道、歩道、園地、宿舎、避難小屋、駐車場、野営場、舟遊場、集団施設地区等の種類があります。
原典	１．環境省自然環境局国立公園課及び各都道府県提供_国定公園の指定書及び公園計画書、図面、一部GISデータ（令和7年2月28日告示までの最新版）／２．環境省及び都道府県、その他ホームページ（令和6年11月30日時点までの最新版）／注：使用した原典及び整備方法は、国定公園及び所管する都道府県ごと、さらに個別の施設ごとに異なります。GISデータの属性情報に示していますので参照してください。
整備年度	令和6年度
URL1	各都道府県ホームページにおける自然公園のページを参照してください。
URL2
URL3
留意事項1	集団施設地区や単独施設（宿舎、休憩所等）の点位置は、施設を設置するおよその範囲を示したものです。また、道路や歩道等の線位置は、起点と終点を表示したもので途中はおよその経路を示したものです。これらの施設の位置は、正確な位置を示したものではなく、目安に過ぎない点に留意してください。また、公園計画書と公園計画図の番号が異なる場合があるので、属性情報の原典をご確認ください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 都道府県立自然公園の利用施設計画 更新

内容	自然公園法第７３条およびこれに基づく都道府県条例の規定により都道府県知事が決定する公園計画のうち、利用施設計画に示される施設の位置、所在地（都道府県、市区町村）、自然公園名、施設の種類、施設の名称、利用施設計画の最新変更年月日等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。利用施設には、車道、歩道、園地、宿舎、避難小屋、駐車場、野営場、舟遊場、集団施設地区等の種類があります。
原典	１．各都道府県から収集した都道府県立自然公園の指定書及び公園計画書（変更書）、公園計画図（変更図）、告示年月日の根拠とする都道府県報、所管部署への問い合わせ回答。／２．各都道府県が環境省自然環境局国立公園課に提出した都道府県立自然公園の新規指定及び変更書等報告資料一式／３．環境省及び都道府県のホームページ／原典は、令和6年4月1日告示までの最新版を使用。／注：使用した原典及び整備方法は、都道府県ごと、さらに個別の施設ごとに異なります。GISデータの属性情報に示していますので参照してください。
整備年度	令和6年度
URL1	各都道府県ホームページにおける自然公園のページを参照してください。
URL2
URL3
留意事項1	集団施設地区や単独施設（宿舎、休憩所等）の点位置は、施設を設置するおよその範囲を示したものです。また、道路や歩道等の線位置は、起点と終点を表示したもので途中はおよその経路を示したものです。これらの施設の位置は、正確な位置を示したものではなく、目安に過ぎない点に留意してください。また、公園計画書と公園計画図の番号が異なる場合があるので、属性情報の原典をご確認ください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > キャンプ場

内容	観光案内Webサイトなどの情報を基に、住所から特定したキャンプ場の位置、施設名、住所等の情報を整備したものです。各情報は平成28年時点の調査結果に基づきます。
原典	１．観光案内Webサイトなど。平成28年度時点
整備年度	平成28年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：2,350,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 長距離自然歩道 更新

内容	環境省が計画し、国及び各都道府県で整備を進めている長距離自然歩道について、おおよその位置、都道府県コード、都道府県名、No、自然歩道名、距離（km）等の情報をラインデータとして整備したものです。／令和6年3月末時点の情報を基にしています。／注：現在は、首都圏自然歩道、四国自然歩道、中国自然歩道、北海道自然歩道、東北自然歩道、東北太平洋岸自然歩道、中部北陸自然歩道、東海自然歩道、近畿自然歩道、九州自然歩道が整備されています。
原典	１．環境省自然環境局自然環境計画課の所持する長距離自然歩道の情報／２．都道府県から収集した長距離自然歩道の情報（令和6年3月末時点）
整備年度	令和6年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1	縮尺1/5万の地図へ書き起こしたものになるため、道の新設、土地の造成などによって歩道の位置が正確ではない場合があります。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 海水浴場・潮干狩り場

内容	海水浴場や潮干狩り場について、その代表的な位置や名称等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。各情報は、平成28年1月時点の調査結果に基づきます。
原典	１．海水浴場：インターネット地図など（平成27年度）、／２．潮干狩り場：　自治体Webサイト、観光案内Webサイトなど（基準年：平成28年）
整備年度	平成27年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 海が見える主要な眺望点

内容	観光案内Webサイトなどの情報を基に、海を眺望できる眺望点について、住所から特定した眺望点の位置、施設名、所在地等の情報を整備したものです。
原典	１．観光案内Webサイトなど（令和元年時点）／※「平成31年度洋上風力発電等の円滑な導入に向けた環境基礎情報等調査委託業務」で作成された情報を基にしています。
整備年度	令和2年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > マリンスポーツ・レジャー

内容	サーフィン・ダイビングは、WEBサイト上でサーフィンスポットとして紹介されている砂浜やダイビングスポットとして紹介されているエリアのおおよその位置をＧＩＳデータとして整備したものです。釣り施設は、海釣りができる施設（釣り桟橋、釣り公園など）について、主要施設のおおよその位置や名称等の情報をGISデータとして整備したものです。ホエールウォッチングは、ホエール（イルカ）ウォッチングを実施している海域の情報から、ツアーの出港地のおおよその位置をGISデータとして整備したものです。
原典	１．サーフィンスポットに関するWebサイト（一般社団法人日本サーフィン連盟）など（令和元年時点）／２．ダイビングスポットに関するWebサイトなど（平成30年時点）／３．釣り場情報のポータルサイト（海上釣堀ポータルサイト）など（令和元年時点）／４．ホエールウォッチングに関するWebサイトなど（令和元年時点）／※「平成31年度洋上風力発電等の円滑な導入に向けた環境基礎情報等調査委託業務」で作成された情報を基にしています。
整備年度	令和2年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1	ホエールウォッチングの実施範囲は事業者によって公開状況が異なること、また実際にイルカやクジラが確認できる範囲は季節や年によっても異なることから、範囲の特定が困難です。そのため、各事業者の情報（WEBサイト等）から共通して取得可能な「出港地」を整備しています。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 藻場・干潟・サンゴ礁の保全活動組織

内容	海域の保全活動団体の情報に基づき、水産多面的機能発揮対策における活動実施団体のうち、藻場・干潟・サンゴ礁に関する保全活動を実施している団体について、自治体ごとの団体の所在を示したものです。
原典	１．水産多面的機能発揮対策情報サイト「ひとうみ.jp」　水産多面的機能発揮対策支援委託事業（水産庁委託事業）／JF全漁連　漁政部　水産多面的機能発揮対策担当／※「平成31年度洋上風力発電等の円滑な導入に向けた環境基礎情報等調査委託業務」で作成された情報を基にしています。
整備年度	令和2年度
URL1	https://www.hitoumi.jp/torikumi/
URL2
URL3
留意事項1	藻場の保全：286組織（153自治体）、干潟の保全：185組織（108自治体）、サンゴ礁の保全：19組織（19自治体）
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 水産資源に関する情報を有する組織・機関

内容	赤潮等の発生情報、卵稚仔調査、その他水産資源に係る調査研究の実施や漁業の実施主体となる組織・機関として、水研センター、地方水産試験場（各支所含む）、大学（臨海実験所等含む）、漁連、漁業協同組合の所在地をGISデータとして整備したものです。
原典	１．日本水産学会会員名簿（平成27年時点）／２．全国漁業協同組合連合会ホームページ／※「平成31年度洋上風力発電等の円滑な導入に向けた環境基礎情報等調査委託業務」で作成された情報を基にしています。
整備年度	令和2年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > スカイスポーツ

内容	スカイスポーツ練習場として「グライダー」「ハンググライダー・パラグライダー」「熱気球」に関連する「滑空場マップ」や「フライトエリア」等の位置情報をＧＩＳデータとして整備したものです。
原典	１．グライダー：　公益社団法人）日本滑空協会（ＪＳＡ）　公開ＨＰの「滑空場マップ」及び「滑空場チャート」（平成28年３月時点）／２．ハングライダー・パラグライダー：　公益社団法人）日本ハング・パラグライディング連盟（ＪＨＦ）　公開ＨＰの「フライトエリア」（平成２８年度）／３．熱気球：　日本気球連盟　公開ＨＰの「フライトエリア」（平成２８年度）
整備年度	平成27年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 天文台

内容	全国に設置されている天文台のうち、天体観測設備を持ち、天体観望会などの公開事業を行っている公開天文台の位置をGISデータとして整備したものです。
原典	１．公開天文台白書2006(日本公開天文台協会) 平成18年6月時点
整備年度	平成27年度
URL1	http://www.koukaitenmondai.jp/whitepaper/2006/japos_wp2006_link.pdf
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 残したい日本の音風景100選

内容	環境省「残したい日本の音風景100選」に選定された場所のおおよその位置をGISデータとして整備したものです。
原典	１．残したい日本の音風景100選（環境省水・大気環境局大気生活環境室）（平成8年）
整備年度	平成28年度
URL1	http://www.env.go.jp/air/life/nihon_no_oto/
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 快水浴場百選

内容	環境省が公開している「快水浴場百選」で選定されている全国100箇所の水浴場の位置、都道府県名、所在地（都道府県以下の住所）、名称をポイントデータとして整備したものです。／平成18年度時点の情報を基にしています。
原典	１．快水浴場百選（環境省）（平成18年度）
整備年度	平成29年度
URL1	https://water-pub.env.go.jp/water-pub/mizu-site/suiyoku2006/
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 水源の森百選

内容	林野庁が選定し公開している「水源の森百選」について、全国100箇所の「水源の森」の名称、都道府県、面積、森林の種類、主な樹種、制限林の指定等の情報をGISデータとして整備したものです。
原典	１．水源の森百選（林野庁）平成７年７月選定。
整備年度	平成29年度
URL1	http://www.rinya.maff.go.jp/j/suigen/hyakusen/
URL2
URL3
留意事項1	位置情報の精度は、原典の精度に従いますのでご留意ください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 白砂青松100選

内容	(一財）日本緑化センターが公開している「白砂青松100選」で選定されている全国100箇所の松原をともなった海岸・砂浜の位置、都道府県名、松林名をポイントデータとして整備したものです。／1987年時点の情報のため、現在は状況が変わっている箇所があります。／1987年時点の情報を基にしています。
原典	１．日本の松の緑を守る（No.28、1987 年、（社）日本の松の緑を守る会）、２．【関連情報】「身近な松原散策ガイド」（（一財）日本緑化センターウェブサイト「マツ再生プロジェクト」）
整備年度	平成29年度
URL1	http://www.rinya.maff.go.jp/j/hogo/higai/seisyou.html
URL2	http://www.pinerescue.jp/jiten/matsu/mijikana_matsubara/
URL3
留意事項1	1987年時点の情報のため、現在は状況が変わっている箇所があります。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 美しい日本のむら景観百選

内容	農林水産省が公開している「美しい日本のむら景観百選」で選定されている全国100箇所の農村地域の位置、都道府県名、市町村名、選定時の町村名、選定時の集落名をポイントデータとして整備したものです。／平成27年度時点の情報を基にしています。
原典	１．美しい日本のむら景観百選（農林水産省）（平成27年度）
整備年度	平成29年度
URL1	http://www.maff.go.jp/j/nousin/noukei/binosato/b_hyakusen/hyakusen.html
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 日本100名城

内容	財団法人日本城郭協会が選定した「日本の100名城」の城について、都道府県、城名等をGISデータとして整備したものです。
原典	１．日本百名城（公益財団法人日本城郭協会）
整備年度	平成29年度
URL1	http://jokaku.jp/japan-top-100-castles/
URL2
URL3
留意事項1	「日本の百名城」は、公益財団法人日本城郭協会の選定によるものです。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 日本の夕陽百選

内容	日本列島夕陽と朝日の郷づくり協会「日本の夕陽百選」に選定された日本の夕陽の名所のおおよその位置をポイントデータとして整備したものです。／平成12年度時点の情報を基にしています。
原典	１．日本の夕陽百選（NPO法人日本列島夕陽と朝日の郷づくり協会）（平成12年）
整備年度	平成29年度
URL1	http://www.area-best.com/yuhi/yuhi100.htm
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > 日本の歴史公園100選

内容	都市公園法施行５０周年等記念事業実行委員会の主催（協力：国土交通省）による「日本の歴史公園100選」選定事業で選定された公園について、位置、公園名、所在地等をGISデータとして整備したものです。全国の地方公共団体及び個人の推薦をもとに、選定審査会により、一次選定（平成18年10月27日）112件、二次選定（平成19年2月16日）138件、合計250件が選定されています。
原典	１．日本の歴史公園　100選　パンフレット（発行：都市公園法施行５０周年等記念事業実行委員会）平成19年2月16日／原典の管理者：一般社団法人　日本公園緑地協会
整備年度	平成29年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1	都市公園法施行５０周年等記念事業実行委員会構成団体／（社）日本公園緑地協会、（社）日本造園学会、（財）日本造園修景協会、（財）都市緑化基金、（財）日本緑化センター、（財）公園緑地管理財団、（財）国際花と緑の博覧会記念協会、（財）海洋博覧会記念公園管理財団、（財）都市緑化技術開発機構、（社）日本造園建設業協会、（社）日本造園組合連合会、（社）日本公園施設業協会、（社）日本家庭園芸普及協会、（社）ランドスケープコンサルタンツ協会
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 景観及び人と自然との触れ合いの活動の場の状況 > さくら名所

内容	公益財団法人日本さくらの会が選定または推薦した全国の「さくら名所」の場所について、都道府県、名称等をGISデータとして整備したものです。／次の２つの区分で表示しています。／さくら名所100選の地：平成2年（1990年）に公益財団法人日本さくらの会が選定した、日本各地のさくらの保存、育成に努めているさくら名所100箇所。／別選さくら名所：さくら名所100選の地選定時、100選の地以外で（公財）日本さくらの会が推薦するさくら名所。
原典	１．「日本のさくら　さくら名所100選」　世界文化社　 1990年
整備年度	平成29年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1	さくら名所の名前が選定時と異なる場合があります。この場合は情報整備時点の名称を示し、選定時の名称は括弧書きで付属して示しています。表示例：最新名称（選定時名称）／情報整備時点において、消失している「さくら名所」は表示していません。／参考：（公財）日本さくらの会ウェブサイト情報
留意事項2	整備したデータの位置情報は保証されたものではありません。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > 放射性物質の状況 > 空間線量の測定地点

内容	原子力規制委員会の運用する放射線モニタリング情報共有・公表システム「放射線量測定マップ」で公開されている放射線モリタリングポストについて、位置、測定所等の種類、測定所名等を整備したものです。／「放射線量測定マップ」では福島県及び全国に設置されたモニタリングポストに加え、原子力施設周辺のモニタリングポストの測定結果が表示されています。／令和3年10月15日時点の情報を基にしています。
原典	１．放射線モニタリング情報共有・公表システム　放射線量測定マップ（原子力規制委員会）（令和3年10月15日時点）
整備年度	令和3年度
URL1	https://www.erms.nsr.go.jp/nra-ramis-webg/
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > その他の事項 > 雷マップ（年間平均発雷数）

内容	（株）フランクリン・ジャパンの運用するJLDN（全国雷観測ネットワーク）による雷データ（2013年～2017年の5年間の2次メッシュ別の月別および電流値別発雷回数）より年間平均発雷数を2次メッシュとして整備したものです。／平成30年2月時点の情報を基にしています。
原典	１．(株)フランクリン・ジャパン全国雷観測ネットワーク（JLDN）（平成30年2月時点）
整備年度	平成29年度
URL1	http://www.franklinjapan.jp/contents/observation/jldn/
URL2
URL3
留意事項1	「年間平均落雷数」は、2次メッシュ別の5年間の総落雷数を5で除した数値となります。「電流値」は落雷の推定電流値（kA）であり、電流値階級別の落雷数の5年間平均値を集計しています。
留意事項2	2次メッシュデータとして整備しています。また、JLDNの観測精度は日本国内および周辺海域において「捕捉率90%以上、位置誤差平均500m以内」となります。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > その他の事項 > 雷マップ（春季平均発雷数）

内容	（株）フランクリン・ジャパンの運用するJLDN（全国雷観測ネットワーク）による雷データ（2013年～2017年の5年間の2次メッシュ別の月別及び電流値別発雷回数）より春季平均発雷数を2次メッシュとして整備したものです。／平成30年2月時点の情報を基にしています。
原典	１．(株)フランクリン・ジャパン全国雷観測ネットワーク（JLDN）（平成30年2月時点）
整備年度	平成29年度
URL1	http://www.franklinjapan.jp/contents/observation/jldn/
URL2
URL3
留意事項1	「春季平均落雷数」は、2次メッシュ別の春季（3～5月）のみ5年間の落雷数を5で除した数値となります。「電流値」は、落雷の推定電流値（kA）であり、電流値階級別の落雷数の5年間平均値を集計しています。
留意事項2	2次メッシュデータとして整備しています。また、JLDNの観測精度は日本国内および周辺海域において「捕捉率90%以上、位置誤差平均500m以内」となります。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > その他の事項 > 雷マップ（夏季平均発雷数）

内容	（株）フランクリン・ジャパンの運用するJLDN（全国雷観測ネットワーク）による雷データ（2013年～2017年の5年間の2次メッシュ別の月別及び電流値別発雷回数）より夏季平均発雷数を2次メッシュとして整備したものです。／平成30年2月時点の情報を基にしています。
原典	１．(株)フランクリン・ジャパン全国雷観測ネットワーク（JLDN）（平成30年2月時点）
整備年度	平成29年度
URL1	http://www.franklinjapan.jp/contents/observation/jldn/
URL2
URL3
留意事項1	「夏季平均落雷数」は、2次メッシュ別の夏季（6～8月）のみ5年間の落雷数を5で除した数値となります。「電流値」は、落雷の推定電流値（kA）であり、電流値階級別の落雷数の5年間平均値を集計しています。
留意事項2	2次メッシュデータとして整備しています。また、JLDNの観測精度は日本国内および周辺海域において「捕捉率90%以上、位置誤差平均500m以内」となります。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > その他の事項 > 雷マップ（秋季平均発雷数）

内容	（株）フランクリン・ジャパンの運用するJLDN（全国雷観測ネットワーク）による雷データ（2013年～2017年の5年間の2次メッシュ別の月別及び電流値別発雷回数）より秋季平均発雷数を2次メッシュとして整備したものです。／平成30年2月時点の情報を基にしています。
原典	１．(株)フランクリン・ジャパン全国雷観測ネットワーク（JLDN）（平成30年2月時点）
整備年度	平成29年度
URL1	http://www.franklinjapan.jp/contents/observation/jldn/
URL2
URL3
留意事項1	「秋季平均落雷数」は、2次メッシュ別の秋季（9～11月）のみ5年間の落雷数を5で除した数値となります。「電流値」は、落雷の推定電流値（kA）であり、電流値階級別の落雷数の5年間平均値を集計しています。
留意事項2	2次メッシュデータとして整備しています。また、JLDNの観測精度は日本国内および周辺海域において「捕捉率90%以上、位置誤差平均500m以内」となります。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > その他の事項 > 雷マップ（冬季平均発雷数）

内容	（株）フランクリン・ジャパンの運用するJLDN（全国雷観測ネットワーク）による雷データ（2013年～2017年の5年間の2次メッシュ別の月別及び電流値別発雷回数）より冬季平均発雷数を2次メッシュとして整備したものです。／平成30年2月時点の情報を基にしています。
原典	１．(株)フランクリン・ジャパン全国雷観測ネットワーク（JLDN）（平成30年2月時点）
整備年度	平成29年度
URL1	http://www.franklinjapan.jp/contents/observation/jldn/
URL2
URL3
留意事項1	「冬季平均落雷数」は、2次メッシュ別の冬季（12～2月）のみ5年間の落雷数を5で除した数値となります。「電流値」は、落雷の推定電流値（kA）であり、電流値階級別の落雷数の5年間平均値を集計しています。
留意事項2	2次メッシュデータとして整備しています。また、JLDNの観測精度は日本国内および周辺海域において「捕捉率90%以上、位置誤差平均500m以内」となります。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

自然的状況 > その他の事項 > 台風経路図

内容	気象庁が発表する台風の経路、発生年月、台風番号、台風名等をラインデータとして整備したものです。／平成29年度の情報を基にしています。
原典	１．台風経路図（気象庁）（平成29年度）
整備年度	平成29年度
URL1	http://www.data.jma.go.jp/fcd/yoho/typhoon/route_map/index.html
URL2
URL3
留意事項1	気象庁のＨＰで公開されている「台風経路図」を使用しているため、同HPに掲載されている「利用規約　１．気象庁ホームページのコンテンツ利用について」を遵守してください。特に、原典の出典の記載（「気象庁ホームページ（左記のURL）」）に留意してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：1,150,000

自然的状況 > その他の事項 > 最深積雪

内容	月ごとの最深積雪情報および年平均の最深積雪情報について、3次メッシュコード、積雪量（cm）等の情報を3次メッシュとして整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（平年値メッシュデータ）平成24年度」をもとに加工
整備年度	平成29年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-G02.html
URL2	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
URL3
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ２）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 人口及び産業の状況 > 人口集中地区（DID）

内容	人口集中地区は、国勢調査の基本単位区を基礎単位とし、市区町村の境域内で人口密度の高い地域として設定された地区です。このデータは人口集中地区の範囲、市区町村名、人口、面積等の情報を整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（人口集中地区）平成27年」をもとに加工
整備年度	平成30年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A16-v2_3.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 土地利用の状況 > 土地利用（平成28年度）

内容	全国の土地利用の状況について、3次メッシュ1／10細分区画（100mメッシュ）毎に、各利用区分（田、その他の農用地、森林、荒地、建物用地、幹線交通用地、湖沼、河川等）を整備したもので、平成28年度作成の情報です。なお、表示する利用区分は整備年度により異なっています。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（土地利用細分メッシュ）平成28年度」をもとに加工
整備年度	令和3年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-L03-b.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：9,000

社会的状況 > 土地利用の状況 > 土地利用（平成26年度）

内容	全国の土地利用の状況について、3次メッシュ1／10細分区画（100mメッシュ）毎に、各利用区分（田、その他の農用地、森林、荒地、建物用地、幹線交通用地、湖沼、河川等）を整備したもので、平成26年度作成の情報です。なお、表示する利用区分は整備年度により異なっています。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（土地利用細分メッシュ）平成26年度」をもとに加工
整備年度	平成29年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-L03-b.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：9,000

社会的状況 > 土地利用の状況 > 土地利用（平成21年度）

内容	全国の土地利用の状況について、3次メッシュ1/10細分区画（100mメッシュ）毎に、各利用区分（田、その他の農用地、森林、荒地、建物用地、幹線交通用地、湖沼、河川等）を示したもので、平成21年度作成の情報です。なお、表示する利用区分は整備年度により異なります。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（土地利用細分メッシュ）平成21年度」をもとに加工
整備年度	平成25年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-L03-b.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、[拡大の限度]1：36,000

社会的状況 > 土地利用の状況 > 土地利用（平成18年度）

内容	全国の土地利用の状況について、3次メッシュ1/10細分区画（100mメッシュ）毎に、各利用区分（田、その他の農用地、森林、荒地、建物用地、幹線交通用地、湖沼、河川等）を示したもので、平成18年度作成の情報です。なお、表示する利用区分は整備年度により異なります。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（土地利用細分メッシュ）平成18年度」をもとに加工
整備年度	平成25年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-L03-b.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、[拡大の限度]1：36,000

社会的状況 > 土地利用の状況 > 土地利用（平成9年度）

内容	全国の土地利用の状況について、3次メッシュ1/10細分区画（100mメッシュ）毎に、各利用区分（田、その他の農用地、森林、荒地、建物用地、幹線交通用地、湖沼、河川等）を示したもので、平成9年度作成の情報です。なお、表示する利用区分は整備年度により異なります。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（土地利用細分メッシュ）平成9年度」をもとに加工
整備年度	平成25年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-L03-b.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、[拡大の限度]1：36,000

社会的状況 > 土地利用の状況 > 土地利用（平成3年度）

内容	全国の土地利用の状況について、3次メッシュ1/10細分区画（100mメッシュ）毎に、各利用区分（田、その他の農用地、森林、荒地、建物用地、幹線交通用地、湖沼、河川等）を示したもので、平成3年度作成の情報です。なお、表示する利用区分は整備年度により異なります。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（土地利用細分メッシュ）平成3年度」をもとに加工
整備年度	平成25年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-L03-b.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、[拡大の限度]1：36,000

社会的状況 > 土地利用の状況 > 土地利用（昭和62年度）

内容	全国の土地利用の状況について、3次メッシュ1/10細分区画（100mメッシュ）毎に、各利用区分（田、その他の農用地、森林、荒地、建物用地、幹線交通用地、湖沼、河川等）を示したもので、昭和62年度作成の情報です。なお、表示する利用区分は整備年度により異なります。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（土地利用細分メッシュ）昭和62年度」をもとに加工
整備年度	平成25年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-L03-b.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、[拡大の限度]1：36,000

社会的状況 > 土地利用の状況 > 土地利用（昭和51年度）

内容	全国の土地利用の状況について、3次メッシュ1/10細分区画（100mメッシュ）毎に、各利用区分（田、その他の農用地、森林、荒地、建物用地、幹線交通用地、湖沼、河川等）を示したもので、昭和51年度作成の情報です。なお、表示する利用区分は整備年度により異なります。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（土地利用細分メッシュ）昭和51年度」をもとに加工
整備年度	平成25年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-L03-b.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、[拡大の限度]1：36,000

社会的状況 > 土地利用の状況 > 土地利用分類図_昭和期（土地履歴調査）

内容	土地利用分類図は、2時期を対象に、それぞれの年代に測量された地形図を資料として、当時の土地利用の状況を、資料とした地形図から読み取れる情報の範囲内で分類し、その結果を5万分の1の縮尺精度に編集したものです。本データは2時期のうち第2期（昭和期）のデータです。
原典	１．国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「土地履歴調査（GISデータ）」のうち、土地利用分類図（昭和期）を集約
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/land/land_history_2011/pdf_landform_02.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	原典の国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「土地履歴調査」のGISデータを使用する場合は、ダウンロードサイトの「成果の利用について」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	第Ⅱ期-昭和期_[縮小の限度]1：300,000 、[拡大の限度]1：9,000／収録状況_[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：300,000

社会的状況 > 土地利用の状況 > 土地利用分類図_明治期（土地履歴調査）

内容	土地利用分類図は、2時期を対象に、それぞれの年代に測量された地形図を資料として、当時の土地利用の状況を、資料とした地形図から読み取れる情報の範囲内で分類し、その結果を5万分の1の縮尺精度に編集したものです。本データは2時期のうち第1期（明治期）のデータです。
原典	１．国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「土地履歴調査（GISデータ）」のうち、土地利用分類図（明治期）を集約
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/land/land_history_2011/pdf_landform_02.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	原典の国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「土地履歴調査」のGISデータを使用する場合は、ダウンロードサイトの「成果の利用について」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	第Ⅰ期-明治期_[縮小の限度]1：300,000 、[拡大の限度]1：9,000／収録状況_[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：300,000

社会的状況 > 土地利用の状況 > ★国土画像情報（1988～1990年）

内容	API連携により、国土地理院が地理院地図上で公開している国土画像情報（簡易オルソ画像）第４期（1988～1990年撮影）の画像情報を表示しています。国土画像情報とは、1970-1980年代にかけて撮影されたカラー空中写真を用いて、「数値地図25000（地図画像）」「数値地図50ｍメッシュ（標高）」を使用して、真上から見たような傾きのない画像に変換し、位置情報を付与した簡易オルソ画像として整備したものを、国土地理院が、地理院地図上でシームレスに閲覧できるようにした画像情報です。
原典	１．国土地理院_地理院地図：国土画像情報（簡易オルソ画像）第４期（1988～1990年撮影）
整備年度	平成31年3月29日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	http://www.gsi.go.jp/johofukyu/kani_ortho_1.html
URL2
URL3
留意事項1	国土画像情報（簡易オルソ画像）の第2期から第4期については、大都市圏、地方主要都市について、複数回の撮影が行われている。
留意事項2
表示縮尺の制限	API連携による配信先の設定のとおり／注）EADAS背景地図の表示縮尺範囲内

社会的状況 > 土地利用の状況 > ★国土画像情報（1984～1986年）

内容	API連携により、国土地理院が地理院地図上で公開している国土画像情報（簡易オルソ画像）第３期（1984～1986年撮影）の画像情報を表示しています。国土画像情報とは、1970-1980年代にかけて撮影されたカラー空中写真を用いて、「数値地図25000（地図画像）」「数値地図50ｍメッシュ（標高）」を使用して、真上から見たような傾きのない画像に変換し、位置情報を付与した簡易オルソ画像として整備したものを、国土地理院が、地理院地図上でシームレスに閲覧できるようにした画像情報です。
原典	１．国土地理院_地理院地図：国土画像情報（簡易オルソ画像）第３期（1984～1986年撮影）
整備年度	平成31年3月29日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	http://www.gsi.go.jp/johofukyu/kani_ortho_1.html
URL2
URL3
留意事項1	国土画像情報（簡易オルソ画像）の第2期から第4期については、大都市圏、地方主要都市について、複数回の撮影が行われている。
留意事項2
表示縮尺の制限	API連携による配信先の設定のとおり／注）EADAS背景地図の表示縮尺範囲内

社会的状況 > 土地利用の状況 > ★国土画像情報（1979～1983年）

内容	API連携により、国土地理院が地理院地図上で公開している国土画像情報（簡易オルソ画像）第２期（1979～1983年撮影）の画像情報を表示しています。国土画像情報とは、1970-1980年代にかけて撮影されたカラー空中写真を用いて、「数値地図25000（地図画像）」「数値地図50ｍメッシュ（標高）」を使用して、真上から見たような傾きのない画像に変換し、位置情報を付与した簡易オルソ画像として整備したものを、国土地理院が、地理院地図上でシームレスに閲覧できるようにした画像情報です。
原典	１．国土地理院_地理院地図：国土画像情報（簡易オルソ画像）第２期（1979～1983年撮影）
整備年度	平成31年3月29日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	http://www.gsi.go.jp/johofukyu/kani_ortho_1.html
URL2
URL3
留意事項1	国土画像情報（簡易オルソ画像）の第2期から第4期については、大都市圏、地方主要都市について、複数回の撮影が行われている。
留意事項2
表示縮尺の制限	API連携による配信先の設定のとおり／注）EADAS背景地図の表示縮尺範囲内

社会的状況 > 土地利用の状況 > ★国土画像情報（1974～1978年）

内容	API連携により、国土地理院が地理院地図上で公開している国土画像情報（簡易オルソ画像）第１期（1974～1978年撮影）の画像情報を表示しています。国土画像情報とは、1970-1980年代にかけて撮影されたカラー空中写真を用いて、「数値地図25000（地図画像）」「数値地図50ｍメッシュ（標高）」を使用して、真上から見たような傾きのない画像に変換し、位置情報を付与した簡易オルソ画像として整備したものを、国土地理院が、地理院地図上でシームレスに閲覧できるようにした画像情報です。
原典	１．国土地理院_地理院地図：国土画像情報（簡易オルソ画像）第１期（1974～1978年撮影）
整備年度	平成31年3月29日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	http://www.gsi.go.jp/johofukyu/kani_ortho_1.html
URL2
URL3
留意事項1	国土画像情報（簡易オルソ画像）第1期は、ほぼ日本全国について撮影が行われている。
留意事項2
表示縮尺の制限	API連携による配信先の設定のとおり／注）EADAS背景地図の表示縮尺範囲内

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 観測所等（利水現況図）

内容	利水現況図は、一級水系（109 水系）及びその周辺地域を対象に、5万分の1の地形図を基図として、農業、工業、上水道、発電等の用排水施設の位置、路線及び受益地域並びに水文観測所の位置等を図示した地図です。平成12年度までに調査が、平成24年にかけて内容の更新が行われ、デジタルデータとして整備されています。／本データは、整備されたデジタルデータのうち、水文に係る観測所の情報を集約して示しています。なお、原典のGISデータの情報不足等により、原典全体の約0.3％が未収録です。
原典	１．国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）　利水現況図」GISデータ（降水量観測所、水位観測所、流量観測所、水位・流量観測所、地下水位観測所、水質観測所）を集約・加工／２．「水系流域界（利水現況図）_収録状況」の一部の河口域：国土交通省「国土数値情報（行政区域）令和3年」を加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/download.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	原典の国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）利水現況図」のGISデータを使用する場合は、ダウンロードサイトの「成果の利用について」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
留意事項2	本データは、国土地理院発行の５万分１地形図を基図として、利水・治水に関する施設等の位置を調査・作成しています。したがって、２万５千分１地形図やそれ以上の大縮の地図上での重ね合わせによる表示位置の精度は保証しておりません。施設位置の確認等のため、背景にする地図は５万分１以下の小縮尺図とするなど、本データの位置精度をご理解の上、ご利用願います。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、 [拡大の限度]1：4,500／収録状況：[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 水道用水関係（利水現況図）

内容	利水現況図は、一級水系（109 水系）及びその周辺地域を対象に、5万分の1の地形図を基図として、農業、工業、上水道、発電等の用排水施設の位置、路線及び受益地域並びに水文観測所の位置等を図示した地図です。平成12年度までに調査が、平成24年にかけて内容の更新が行われ、デジタルデータとして整備されています。／本データは、整備されたデジタルデータのうち水道用水に係る情報を集約して示しています。なお、原典のGISデータの情報不足等により、原典全体の約0.3％が未収録です。
原典	１．国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）　利水現況図」GISデータ（水道用水に係る取水施設・その他関連施設・水路、受益地区）を集約・加工／２．「水系流域界（利水現況図）_収録状況」の一部の河口域：国土交通省「国土数値情報（行政区域）令和3年」を加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/download.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	原典の国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）利水現況図」のGISデータを使用する場合は、ダウンロードサイトの「成果の利用について」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
留意事項2	本データは、国土地理院発行の５万分１地形図を基図として、利水・治水に関する施設等の位置を調査・作成しています。したがって、２万５千分１地形図やそれ以上の大縮の地図上での重ね合わせによる表示位置の精度は保証しておりません。施設位置の確認等のため、背景にする地図は５万分１以下の小縮尺図とするなど、本データの位置精度をご理解の上、ご利用願います。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、 [拡大の限度]1：4,500／収録状況：[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 工業用水関係（利水現況図）

内容	利水現況図は、一級水系（109 水系）及びその周辺地域を対象に、5万分の1の地形図を基図として、農業、工業、上水道、発電等の用排水施設の位置、路線及び受益地域並びに水文観測所の位置等を図示した地図です。平成12年度までに調査が、平成24年にかけて内容の更新が行われ、デジタルデータとして整備されています。／本データは、整備されたデジタルデータのうち工業用水に係る情報を集約して示しています。なお、原典のGISデータの情報不足等により、原典全体の約0.3％が未収録です。
原典	１．国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）　利水現況図」GISデータ（工業用水に係る取水施設・その他関連施設・水路、受益地区）を集約・加工／２．「水系流域界（利水現況図）_収録状況」」における海岸線については国土交通省「国土数値情報（行政区域）令和3年」を加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/download.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	原典の国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）利水現況図」のGISデータを使用する場合は、ダウンロードサイトの「成果の利用について」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
留意事項2	本データは、国土地理院発行の５万分１地形図を基図として、利水・治水に関する施設等の位置を調査・作成しています。したがって、２万５千分１地形図やそれ以上の大縮の地図上での重ね合わせによる表示位置の精度は保証しておりません。施設位置の確認等のため、背景にする地図は５万分１以下の小縮尺図とするなど、本データの位置精度をご理解の上、ご利用願います。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、 [拡大の限度]1：4,500／収録状況：[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 農業用水関係（利水現況図）

内容	利水現況図は、一級水系（109 水系）及びその周辺地域を対象に、5万分の1の地形図を基図として、農業、工業、上水道、発電等の用排水施設の位置、路線及び受益地域並びに水文観測所の位置等を図示した地図です。平成12年度までに調査が、平成24年にかけて内容の更新が行われ、デジタルデータとして整備されています。／本データは、整備されたデジタルデータのうち農業用水に係る情報を集約して示しています。なお、原典のGISデータの情報不足等により、原典全体の約0.3％が未収録です。
原典	１．国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）　利水現況図」GISデータ（農業用水に係る取水・排水施設・その他関連施設、水路）を集約・加工／２．「水系流域界（利水現況図）_収録状況」における海岸線については国土交通省「国土数値情報（行政区域）令和3年」を加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/download.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	原典の国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）利水現況図」のGISデータを使用する場合は、ダウンロードサイトの「成果の利用について」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
留意事項2	本データは、国土地理院発行の５万分１地形図を基図として、利水・治水に関する施設等の位置を調査・作成しています。したがって、２万５千分１地形図やそれ以上の大縮の地図上での重ね合わせによる表示位置の精度は保証しておりません。施設位置の確認等のため、背景にする地図は５万分１以下の小縮尺図とするなど、本データの位置精度をご理解の上、ご利用願います。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、 [拡大の限度]1：4,500／収録状況：[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 発電用水関係（利水現況図）

内容	利水現況図は、一級水系（109 水系）及びその周辺地域を対象に、5万分の1の地形図を基図として、農業、工業、上水道、発電等の用排水施設の位置、路線及び受益地域並びに水文観測所の位置等を図示した地図です。平成12年度までに調査が、平成24年にかけて内容の更新が行われ、デジタルデータとして整備されています。／本データは、整備されたデジタルデータのうち発電用水に係る情報を集約して示しています。なお、原典のGISデータの情報不足等により、原典全体の約0.3％が未収録です。
原典	１．国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）　利水現況図」GISデータ（発電用水に係る取水施設・その他関連施設、水路）を集約・加工／２．「水系流域界（利水現況図）_収録状況」における海岸線については国土交通省「国土数値情報（行政区域）令和3年」を加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/download.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	原典の国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）利水現況図」のGISデータを使用する場合は、ダウンロードサイトの「成果の利用について」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
留意事項2	本データは、国土地理院発行の５万分１地形図を基図として、利水・治水に関する施設等の位置を調査・作成しています。したがって、２万５千分１地形図やそれ以上の大縮の地図上での重ね合わせによる表示位置の精度は保証しておりません。施設位置の確認等のため、背景にする地図は５万分１以下の小縮尺図とするなど、本データの位置精度をご理解の上、ご利用願います。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、 [拡大の限度]1：4,500／収録状況：[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 下水道関係（利水現況図）

内容	利水現況図は、一級水系（109 水系）及びその周辺地域を対象に、5万分の1の地形図を基図として、農業、工業、上水道、発電等の用排水施設の位置、路線及び受益地域並びに水文観測所の位置等を図示した地図です。平成12年度までに調査が、平成24年にかけて内容の更新が行われ、デジタルデータとして整備されています。／本データは、整備されたデジタルデータのうち下水道に係る情報を集約して示しています。なお、原典のGISデータの情報不足等により、原典全体の約0.3％が未収録です。
原典	１．国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）　利水現況図」GISデータ（下水道に係る排水施設・その他関連施設、水路、処理区域）を集約・加工／２．「水系流域界（利水現況図）_収録状況」の一部の河口域：国土交通省「国土数値情報（行政区域）令和3年」を加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/download.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	原典の国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）利水現況図」のGISデータを使用する場合は、ダウンロードサイトの「成果の利用について」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
留意事項2	本データは、国土地理院発行の５万分１地形図を基図として、利水・治水に関する施設等の位置を調査・作成しています。したがって、２万５千分１地形図やそれ以上の大縮の地図上での重ね合わせによる表示位置の精度は保証しておりません。施設位置の確認等のため、背景にする地図は５万分１以下の小縮尺図とするなど、本データの位置精度をご理解の上、ご利用願います。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、 [拡大の限度]1：4,500／収録状況：[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 多目的施設（利水現況図）

内容	利水現況図は、一級水系（109 水系）及びその周辺地域を対象に、5万分の1の地形図を基図として、農業、工業、上水道、発電等の用排水施設の位置、路線及び受益地域並びに水文観測所の位置等を図示した地図です。平成12年度までに109水系の調査を行い、平成24年にかけて内容の更新を行われて整備されたデジタルデータを基にして作成しています。／本データは、整備されたデジタルデータのうち多目的施設の情報を集約して示しています。なお、原典のGISデータの情報不足等により、原典全体の約0.3％が未収録です。
原典	１．国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）　利水現況図」GISデータ（多目的施設に係る取水施設・その他関連施設、水路）を集約・加工／２．「水系流域界（利水現況図）_収録状況」における海岸線については国土交通省「国土数値情報（行政区域）令和3年」を加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/download.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	原典の国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）利水現況図」のGISデータを使用する場合は、ダウンロードサイトの「成果の利用について」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
留意事項2	本データは、国土地理院発行の５万分１地形図を基図として、利水・治水に関する施設等の位置を調査・作成しています。したがって、２万５千分１地形図やそれ以上の大縮の地図上での重ね合わせによる表示位置の精度は保証しておりません。施設位置の確認等のため、背景にする地図は５万分１以下の小縮尺図とするなど、本データの位置精度をご理解の上、ご利用願います。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、 [拡大の限度]1：4,500／収録状況：[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > ダム・溜池（利水現況図）

内容	利水現況図は、一級水系（109 水系）及びその周辺地域を対象に、5万分の1の地形図を基図として、農業、工業、上水道、発電等の用排水施設の位置、路線及び受益地域並びに水文観測所の位置等を図示した地図です。平成12年度までに調査が、平成24年にかけて内容の更新が行われ、デジタルデータとして整備されています。／本データは、整備されたデジタルデータのうちダム・溜池の情報を集約して示しています。なお、原典のGISデータの情報不足等により、原典全体の約0.3％が未収録です。
原典	１．国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）　利水現況図」GISデータ（ダム・溜池）を集約・加工／２．「水系流域界（利水現況図）_収録状況」における海岸線については国土交通省「国土数値情報（行政区域）令和3年」を加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/download.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	原典の国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）利水現況図」のGISデータを使用する場合は、ダウンロードサイトの「成果の利用について」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
留意事項2	本データは、国土地理院発行の５万分１地形図を基図として、利水・治水に関する施設等の位置を調査・作成しています。したがって、２万５千分１地形図やそれ以上の大縮の地図上での重ね合わせによる表示位置の精度は保証しておりません。施設位置の確認等のため、背景にする地図は５万分１以下の小縮尺図とするなど、本データの位置精度をご理解の上、ご利用願います。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、 [拡大の限度]1：4,500／収録状況：[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 地下水規制区域（利水現況図）

内容	利水現況図は、一級水系（109 水系）及びその周辺地域を対象に、5万分の1の地形図を基図として、農業、工業、上水道、発電等の用排水施設の位置、路線及び受益地域並びに水文観測所の位置等を図示した地図です。平成12年度までに調査が、平成24年にかけて内容の更新が行われ、デジタルデータとして整備されています。／本データは、整備されたデジタルデータのうち地下水規制区域の情報を集約して示しています。なお、原典のGISデータの情報不足等により、原典全体の約0.3％が未収録です。
原典	１．国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）　利水現況図」GISデータ（地下水規制区域）を集約・加工／２．「水系流域界（利水現況図）_収録状況」における海岸線については国土交通省「国土数値情報（行政区域）令和3年」を加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/download.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	原典の国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「主要水系調査（一級水系）利水現況図」のGISデータを使用する場合は、ダウンロードサイトの「成果の利用について」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
留意事項2	本データは、国土地理院発行の５万分１地形図を基図として、利水・治水に関する施設等の位置を調査・作成しています。したがって、２万５千分１地形図やそれ以上の大縮の地図上での重ね合わせによる表示位置の精度は保証しておりません。施設位置の確認等のため、背景にする地図は５万分１以下の小縮尺図とするなど、本データの位置精度をご理解の上、ご利用願います。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、 [拡大の限度]1：4,500／収録状況：[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 内水面漁業権

内容	漁業法第六条に定義される漁業権うち内水面に係る漁業権の区域をGISデータとして整備したものです。河川に係るものは国土数値情報（河川）、湖沼に係るものは国土数値情報（湖沼）のデータを使用しています。また、池に係るものは地理院地図の池の外周を計測しています。
原典	１．各都道府県から収集した内水面漁業権に係る資料（平成28年度）／２．河川形状：国土交通省「国土数値情報（河川）平成18～21年及び（湖沼）平成17年」をもとに加工／３．「内水面漁業権_収録状況」の区域：国土交通省「国土数値情報（行政区域）平成28年」、この地図の作成に当たっては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の数値地図（国土基本情報）電子国土基本図（地図情報）を使用した。（承認番号　平29情使、第109号）
整備年度	平成28年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-W05.html
URL2	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-W09-v2_2.html
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	表示されている情報は概要であり、経緯度や正確な区域の位置・面積を表しているわけではありません。／一部の都道府県はデータ化していません。／詳細については、各都道府県の所管部署に確認してください。／データ化していない地域は、<内水面漁業権_データ整備状況>のレイヤに示しています。／沖縄県には内水面漁業権の設定はありません。
留意事項2	国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：18,000／内水面漁業権_収録状況 [縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：18,000

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 上水道関連施設

内容	原典の国土数値情報「上水道関連施設データ」をもとに、全国の浄水場（その他関連施設）の位置情報（点）と事業主体、事業名所、施設名称、日大最給水量等の属性データを整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（上水道関連施設データ）平成24年度」をもとに加工
整備年度	平成28年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-P21.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 名水100選

内容	環境省により、昭和60年3月に全国各地の湧水や河川の中から「名水百選」および、平成20年6月5日に全国各地の湧水、河川、用水、地下水の中から選ばれた「平成の名水百選」のおおよその位置、No、都道府県コード、都道府県名、名称、ふりがな、所在地、所在地2、種別、利用状況、水量(L／日)、故事来歴等の情報を整備したものです。
原典	１．環境省選定名水百選（環境省　水・大気環境局水環境課）昭和60年、／２．平成の名水百選（環境省　水・大気環境局水環境課）平成20年
整備年度	平成28年度
URL1	https://water-pub.env.go.jp/water-pub/mizu-site/meisui/
URL2	https://water-pub.env.go.jp/water-pub/mizu-site/newmeisui/
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 漁業権

内容	漁業法第五十条第一項による告示、漁業権区域図に基づく区画漁業権、定置漁業権、共同漁業権の設定された区域、免許番号などの情報をＧＩＳデータとして整備したものです。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　水産情報　　区画漁業権、定置漁業権、共同漁業権データ（平成27年度時点）
整備年度	平成28年度
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1	ここで表示されている情報は概要であり、経緯度や正確な区域の位置・面積を表していません。これらの詳細については、必要に応じて各都道府県の所管部署に確認してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 魚礁

内容	各都道府県の魚礁の位置、設置年度、種類、番号、市町村名、地区名等を整備したものです。※平成30年度において整備・収録している情報は福島県、富山県、石川県、鳥取県、広島県、山口県、長崎県、鹿児島県、沖縄県です。
原典	１．各都道府県から収集した魚礁に係る資料（平成30年度）／２、「魚礁（収録状況）」の区域：国土交通省「国土数値情報（行政区域）平成30年」、この地図の作成に当たっては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の地図(国土基本情報)電子国土基本図(地図情報)を使用した。（承認番号　平30情使、第1533号）
整備年度	平成31年度（令和元年度）
URL1
URL2
URL3
留意事項1	表示されている情報は概要であり、経緯度や正確な区域の位置・面積を表しているわけではありません。／詳細については、各都道府県の所管部署に確認してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > ★港則法適用港

内容	API連携により、海上保安庁が海洋状況表示システム上で公開している港則法適用港の情報を表示しています。港則法適用港は、港則法施行令第一条（別表第一）に定められた港の概位です。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　海しるAPI　海事　港則法適用港 - v1
整備年度	令和4年3月31日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1	この情報項目は、海しるAPIを利用して取得した情報をもとに作成していますが、情報項目の内容は海上保安庁によって保証されたものではありません。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > ★港則法びょう地

内容	API連携により、海上保安庁が海洋状況表示システム上で公開している港則法びょう地の情報を表示しています。港則法びょう地は、港則法施行規則第三条（別表第一）に定められた区域です。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　海しるAPI　海事　港則法びょう地 - v1
整備年度	令和4年3月31日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1	この情報項目は、海しるAPIを利用して取得した情報をもとに作成していますが、情報項目の内容は海上保安庁によって保証されたものではありません。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 港湾

内容	港湾法に基づき指定された全国の港湾について、港湾調査規則に基づく甲乙種の種別、港湾法に基づく港湾の種別（国際戦略港湾、国際拠点港湾、重要港湾、地方港湾等）、港湾名、管理者区分（都道府県、市区町村、港務局等）、政令指定年月日、設立年月日、関係する海事機関（海上保安部、税関、海運局、地方海難審判庁、検疫所、入国管理局等）及び外郭施設延長・係留施設延長の情報等をＧＩＳデータとして整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（港湾）平成26年」をもとに加工
整備年度	平成27年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-C02-v3_2.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 漁港

内容	漁港漁場整備法に基づく漁港について、位置（点）、漁港名、漁港種別、管理者区分（都道府県、市町村等）、関係漁業共同組合、漁港区域等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（漁港）平成18年度」をもとに加工
整備年度	平成25年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-C09.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 航路標識（光波標識、電波標識等）

内容	海上保安庁が刊行する「灯台表」に記載のある航路標識（灯台、灯標、ブイ）の位置、種類、名称、データ年度、調査年度等の情報をポイントデータとして整備したものです。／平成29年度時点の情報を基にしています。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　海事情報　灯データ（海上保安庁が刊行する「灯台表」に基づく）（平成29年度）
整備年度	平成29年度
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > みなとオアシス

内容	「みなとオアシス」とは、地域住民の交流や観光の振興を通じた地域の活性化に資する「みなと」を核としたまちづくりを促進するため、住民参加による地域振興の取り組みが継続的に行われる施設として、国土交通省港湾局長が申請に基づき登録するものをいいます。
原典	１．国土交通省港湾局が、国土地理院の「地理院地図(電子国土Web)」に「みなとオアシス」を表示するために作成したデータ。
整備年度	令和5年度に整備したデータ
URL1	https://www.mlit.go.jp/kowan/kowan_tk1_000001.html
URL2
URL3
留意事項1	本情報は参考区域を示すものです。正確な区域については、国土交通省港湾局に問いあわせてください。
留意事項2
表示縮尺の制限	みなとオアシス[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500／みなとオアシス（施設位置）[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > ★海上交通安全法航路

内容	API連携により、海上保安庁が海洋状況表示システム上で公開している海上交通安全法航路の情報を表示しています。海上交通安全法航路は、海上交通安全法施行令第三条（別表第二）に定められた航路です。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　海しるAPI　海事　海交法航路 - v1
整備年度	令和4年3月31日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1	この情報項目は、海しるAPIを利用して取得した情報をもとに作成していますが、情報項目の内容は海上保安庁によって保証されたものではありません。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > ★港則法航路

内容	API連携により、海上保安庁が海洋状況表示システム上で公開している港則法航路の情報を表示しています。港則法航路は、港則法施行規則第八条（別表第二）に定められた航路です。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　海しるAPI　海事　港則法航路 - v1
整備年度	令和4年3月31日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1	この情報項目は、海しるAPIを利用して取得した情報をもとに作成していますが、情報項目の内容は海上保安庁によって保証されたものではありません。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > ★海底ケーブル

内容	API連携により、海上保安庁が海洋状況表示システム上で公開している海底ケーブルの情報を表示しています。海底ケーブルは、電子海図に記載のある海底ケーブルの概位です。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　海しるAPI　インフラストラクチャー　海底ケーブル - v1
整備年度	令和4年3月31日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1	この情報項目は、海しるAPIを利用して取得した情報をもとに作成していますが、情報項目の内容は海上保安庁によって保証されたものではありません。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > ★海底ケーブル区域

内容	API連携により、海上保安庁が海洋状況表示システム上で公開している海底ケーブル区域の情報を表示しています。海底ケーブル区域は、電子海図に記載のある海底ケーブルの存在区域です。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　海しるAPI　インフラストラクチャー　海底ケーブル区域 - v1
整備年度	令和4年3月31日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1	この情報項目は、海しるAPIを利用して取得した情報をもとに作成していますが、情報項目の内容は海上保安庁によって保証されたものではありません。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 海底輸送管

内容	電子海図に記載されている海底輸送管のおおよその位置情報等をラインデータとして整備したものです。／平成29年度時点の情報を基にしています。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　インフラ・エネルギー情報　海底輸送艦データ（平成29年度）
整備年度	平成29年度
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 海上構造物

内容	電子海図に記載されている海上構造物（石油リグ等）の位置情報等をポイントデータとして整備したものです。／平成29年度時点の情報を基にしています。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　インフラ・エネルギー情報　海上構造物データ（平成29年度）
整備年度	平成29年度
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 沈船

内容	電子海図に記載のある沈船の位置情報をポイントデータ、ポリゴンとして整備したものです。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　海事情報　沈船データ（平成30年度）
整備年度	平成30年度
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：9,000

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 海底障害物

内容	電子海図に記載のある海底障害物（魚礁、沈錘等）の位置情報をポイントデータ、ポリゴンデータとして整備したものです。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　海事情報　海底障害物データ（平成30年度）
整備年度	平成30年度
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：9,000

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 指定錨地

内容	港長公示に基づく指定錨地（電子海図に記載のあるもの）の位置情報をポイントデータ、ポリゴンデータとして整備したものです。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　海事情報　指定錨地データ（平成30年度）
整備年度	平成30年度
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：9,000

社会的状況 > 河川、湖沼及び海域の利用並びに地下水の利用の状況 > 検疫錨地

内容	港長公示に基づく検疫錨地（電子海図に記載のあるもの）の位置情報をポリゴンデータとして整備したものです。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　海事情報　検疫錨地データ（平成30年度）
整備年度	平成30年度
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：9,000

社会的状況 > 交通の状況 > 道路（道路分類）

内容	本データは数値地図（国土基本情報）のうち、道路中心線を、国道、都道府県道、市区町村道、高速自動車国道等の道路分類別に表示したものです。数値地図（国土基本情報）とは、これまで国土地理院が整備してきた、基盤地図情報、数値地図シリーズ（空間データ基盤、行政界・海岸線、地名・公共施設）及び数値標高データ（5m、10m、50m メッシュ）をすべて統合し、さらに地図表現に必要な各種のデータ項目を加え、多様な属性情報も持たせた、総合的な地理空間情報です。
原典	１．国土地理院　数値地図オンラインサービス　／数値地図（国土基本情報20万）の「道路中心線」　／SHP形式　ＧＩＳデータ　／「測量法に基づく国土地理院長承認（使用）R 3JHs 951」／令和3年12月16日ダウンロード
整備年度	令和3年度
URL1	https://www.gsi.go.jp/kibanjoho/kibanjoho40027.html
URL2
URL3
留意事項1	本データを使用して印刷出力するときは、次のテキストを必ず表示してください。「測量法に基づく国土地理院長承認（使用）R 3JHs 951」
留意事項2	国土地理院「数値地図オンラインサービス」から、原典のＧＩＳデータを使用する場合は、利用者登録を行い測量法に基づく使用または複製承認申請による許可を得て、承認書に記載される使用条件を遵守するとともに、条件に示される方法により「数値地図」ＧＩＳデータを使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 交通の状況 > 道路（幅員区分）

内容	本データは数値地図（国土基本情報）のうち、道路中心線を、3m～5.5m未満、5.5m～13m未満、13m～19.5m未満、19.5m以上の幅員区分別に表示したものです。数値地図（国土基本情報）とは、これまで国土地理院が整備してきた、基盤地図情報、数値地図シリーズ（空間データ基盤、行政界・海岸線、地名・公共施設）及び数値標高データ（5m、10m、50m メッシュ）をすべて統合し、さらに地図表現に必要な各種のデータ項目を加え、多様な属性情報も持たせた、総合的な地理空間情報です。
原典	１．国土地理院　数値地図オンラインサービス　／数値地図（国土基本情報20万）の「道路中心線」　／SHP形式　ＧＩＳデータ　／「測量法に基づく国土地理院長承認（使用）R 3JHs 951」／令和3年12月16日ダウンロード
整備年度	令和3年度
URL1	https://www.gsi.go.jp/kibanjoho/kibanjoho40027.html
URL2
URL3
留意事項1	本データを使用して印刷出力するときは、次のテキストを必ず表示してください。「測量法に基づく国土地理院長承認（使用）R 3JHs 951」
留意事項2	国土地理院「数値地図オンラインサービス」から、原典のＧＩＳデータを使用する場合は、利用者登録を行い測量法に基づく使用または複製承認申請による許可を得て、承認書に記載される使用条件を遵守するとともに、条件に示される方法により「数値地図」ＧＩＳデータを使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 交通の状況 > 道の駅

内容	市区町村等が設置している安全で快適に道路を利用するための道路交通環境の提供、地域のにぎわい創出を目的とした施設である道の駅について、位置、道の駅名、ホームページアドレス等の情報を整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（道の駅）平成30年度」をもとに加工
整備年度	令和3年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-P35.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサービスコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 交通の状況 > ★船舶通航量

内容	API連携により、海上保安庁が海洋状況表示システム上で公開している船舶通航量(月別)の情報を表示しています。船舶通航量(月別)は、海上保安庁がAIS（自動船舶識別装置）によって収集した船舶の位置情報の統計情報です。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　海しるAPI　海事　船舶通航量(月別) - v1（2017年1～12月の各月）
整備年度	令和4年3月31日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1	この情報項目は、海しるAPIを利用して取得した情報をもとに作成していますが、情報項目の内容は海上保安庁によって保証されたものではありません。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 学校、病院その他の環境の保全についての配慮が特に必要な施設等 > 学校

内容	学校教育法に基づく全国の小学校、中学校、中等教育学校、高等学校、高等専門学校、短期大学、大学及び特別支援学校について、位置、名称、区分、所在地等の情報を示したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（学校）平成25年度」をもとに加工
整備年度	平成27年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-P29.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2	発電所の環境アセスメントにおいて「環境の保全についての配慮が特に必要な施設」は、学校教育法第１条に規定する学校であり、幼稚園、小学校、中学校、義務教育学校、高等学校、中等教育学校、特別支援学校、大学（短期大学および大学院を含む）および高等専門学校です。なお、「幼稚園」は「福祉施設」情報に収録しています。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 学校、病院その他の環境の保全についての配慮が特に必要な施設等 > 病院、診療所

内容	医療法に基づく全国の病院、診療所について、位置、名称、所在地、診療科目、開設者分類等の情報を示したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（医療機関）平成26年」をもとに加工
整備年度	平成27年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-P04-v2_1.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2	発電所の環境アセスメントにおいて「環境の保全についての配慮が特に必要な施設」は、医療法第１条の５第１項に規定する病院（20人以上の患者を入院させるための施設を有するもの）および同条第２項に規定する診療所のうち「患者を入院させるための施設を有するもの」です。「診療所」のデータには入院施設が無いものも含まれているため、確認が必要です。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 学校、病院その他の環境の保全についての配慮が特に必要な施設等 > 福祉施設

内容	全国の幼稚園、保育所、認定こども園、特別養護老人ホームについて、位置、名称、所在地、管理者区分等の情報を示したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（福祉施設）平成27年度、平成23年度」をもとに加工、／注：大阪府と和歌山県のみ平成27年度版データが無いため、平成23年度版を使用
整備年度	平成28年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-P14.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2	発電所の環境アセスメントにおいて「環境の保全についての配慮が特に必要な施設」は、学校教育法第１条に規定する学校である幼稚園、児童福祉法第７条第１項に規定する保育所、就学前の子どもに関する教育、保育等の総合的な提供の推進に関する法律第２条第７項に規定する幼保連係型認定こども園、老人福祉法第５条の３に規定する特別養護老人ホームです。幼稚園は「学校」に区分されますので留意してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 学校、病院その他の環境の保全についての配慮が特に必要な施設等 > 図書館

内容	図書館法に基づく全国の図書館の位置、各施設の名称、所在地、管理区分等の情報を示したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（文化施設）平成25年度」をもとに加工
整備年度	平成27年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-P27.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2	発電所の環境アセスメントにおいて「環境の保全についての配慮が特に必要な施設」は、図書館法第２条第１項に規定する「図書館」です。このため、この「図書館」の情報は、規定に該当しない国立の図書館や大学等の学校付属の図書館を除いています。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 学校、病院その他の環境の保全についての配慮が特に必要な施設等 > 建築物

内容	本データは基盤地図情報のうち、建築物を表示したものです。基盤地図情報は、地理空間情報活用推進基本法で規定される電子的地図情報の一つで、公共測量成果である縮尺2万5千分の1地形図を原典として、ＧＩＳデータとして整備されているものです。
原典	１．国土地理院　基盤地図情報ダウンロードサービス　／基盤地図情報／JPGIS 2.1（GML形式）　ＧＩＳデータ　／「測量法に基づく国土地理院長承認（使用）R 3JHs 836」／令和3年11月1日ダウンロード
整備年度	令和3年度
URL1	http://fgd.gsi.go.jp/download/
URL2	http://www.gsi.go.jp/LAW/2930-index.html
URL3
留意事項1	本データを使用して印刷出力するときは、次の字句を見やすいところに必ず明示してください。「測量法に基づく国土地理院長承認（使用）R 3JHs 836」
留意事項2	国土地理院「基盤地図情報ダウンロードサービス」から、原典のＧＩＳデータをダウンロードして使用する場合は、利用者登録を行い測量法に基づく使用または複製承認申請による許可を得て、承認書に記載される使用条件を遵守するとともに、条件に示される方法により「基盤地図情報」ＧＩＳデータを使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 廃棄物の状況 > 産業廃棄物処理施設

内容	全国の代表的な産業廃棄物処理施設について、位置、事業者名、所在地等の情報を整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（廃棄物処理施設）平成24年」をもとに加工
整備年度	平成28年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-P15.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（生活環境） > 公共用水域類型区分

内容	全国の公共用水域に対して、水域の利用目的、水質汚濁の状況、水質汚濁源の立地状況などを考慮して指定された水域類型を示しています。水域類型は、河川が6類型、湖沼が4類型、海域が3類型に分けられています。
原典	１．環境展望台（国立環境研究所）（平成28年度）
整備年度	平成28年度
URL1	http://tenbou.nies.go.jp/gis/regulation/?map_mode=regulation&disp_type=water_kisei_suiiki
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（自然） > 自然公園区域（国立公園） 更新

内容	自然公園法に基づいて、環境大臣が関係都道府県及び中央環境審議会の意見を聴いて指定する国立公園について、公園計画で示される公園区域と、保護規制計画における[特別保護地区]、[第１種特別地域]、[第２種特別地域]、[第３種特別地域]、[普通地域]、[海域公園地区]の地種区分を表示したものです。
原典	１．原初：環境省自然環境局生物多様性センター[自然環境調査Web-ＧＩＳ]における国立公園の区域等のページから、ダウンロードにより取得したシェープファイルをもとに加工。原初シェープファイルの更新年月日：平成30年10月16日。／２．環境省自然環境局国立公園課提供の公園計画書（変更計画書）及び公園計画図、一部の公園はシェープファイル（平成29年3月1日から令和7年2月28日までの期間に告示のもの）をもとに、原初データを加工し更新しています。／注：使用した原典及び整備方法は、国立公園ごとに異なります。ＧＩＳデータの属性情報に、各自然公園区域の「原典及び整備方法」を示していますので、参照してください。
整備年度	令和6年度
URL1	http://gis.biodic.go.jp/webgis/sc-026.html?kind=nps
URL2	http://www.env.go.jp/park/index.html
URL3	http://www.env.go.jp/region/
留意事項1	本データは、指定区域の概要を示すために作成したものであり、誤差を含みます。国立公園の区域内では工作物の設置などの行為が規制されますが、行為が規制対象である場合があることから、行為にあたっては必ず該当する公園区域を管轄する環境省地方環境事務所にご相談ください。（引用：環境省生物多様性センター　自然環境調査　Web-GISのページより）
留意事項2	１．原典提供元の環境省生物多様性センターの自然環境調査Web-GISから入手して使用する場合は、同サイト（ＵＲＬ１）の利用規約に示される方法にて使用してください。／２．自然環境調査Web-GISの国立公園区域シェープファイルに対して、平成29年3月以降に、公園計画の変更または新規指定があった次に示す国立公園について、原典の変更計画書及び計画図をもとに、区域及び地種区分に変更を加えています。／令和5年度更新から、各国立公園の区域及び地域・地区の範囲を示す「区域（国定公園）」のレイヤを追加しました。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（自然） > 自然公園区域（国定公園） 更新

内容	自然公園法に基づいて、環境大臣が関係都道府県の申出により中央環境審議会の意見を聴いて指定する国定公園の区域について、公園計画で示される公園区域と、保護規制計画における[特別保護地区]、[第１種特別地域]、[第２種特別地域]、[第３種特別地域]、[普通地域]、[海域公園地区]の地種区分を表示したものです。
原典	１．原初：国土交通省「国土数値情報（自然公園区域）平成22年度）」をもとに加工。／２．更新：令和7年2月28日告示までの公園区域及び保護規制計画の変更または修正情報が得られた国定公園については、環境省自然環境局国立公園課及び都道府県の所管部署提供の公園計画書及び公園計画図（一部GISデータ）等をもとに、原初データを加工し、更新しています。／３．新規：令和7年2月28日告示までの新規指定された国定公園の場合は、環境省自然環境局国立公園課提供の公園計画書及び公園計画図（一部GISデータ）をもとにGISデータを作成または加工し、既存のデータに集約しています。／注：使用した原典、整備方法、告示の時点は、国定公園及び都道府県ごとに異なります。ＧＩＳデータの属性情報に、各自然公園区域の「原典及び整備方法」を示していますので、参照してください。
整備年度	令和6年度
URL1	http://www.env.go.jp/park/doc/data.html
URL2	各都道府県ホームページにおける自然公園のページも参照してください。
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	本データは、指定区域の概要を示すために作成したものであり、境界線の位置の正確性を保証するものではありません。また、原典の精度レベルが都道府県や区域ごとに異なることから、背景地図や区域界ごとに不整合が生じている場合があります。／国定公園は都道府県が管理しています。区域の詳細情報を必要とする場合は、必ず該当する公園区域を管轄する都道府県の所管部署にご相談ください。
留意事項2	平成22年以降において公園計画の変更が無い国定公園については、国土数値情報を使用しています。／国土数値情報のＧＩＳデータを使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサービス利用約款」（ＵＲＬ３）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。／令和5年度更新から、各国定公園の区域及び地域・地区の範囲を示す「区域（国定公園）」のレイヤを追加しました。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（自然） > 自然公園区域（都道府県立自然公園） 更新

内容	自然公園法及び同法に規定される都道府県条例の定めに基づいて、都道府県知事が指定する都道府県立自然公園の区域ついて、公園計画で示される公園区域と、保護規制計画に示される[特別保護地区]、[第１種特別地域]、[第２種特別地域]、[第３種特別地域]、[普通地域]、[海域公園地区]の地種区分を表示したものです。
原典	１．都道府県の自然公園所管部署から提供を受けた都道府県立自然公園の公園区域及び公園計画図、指定書及び公園計画書、またはＧＩＳデータ。令和6年4月1日告示までの最新版を使用。／２．栃木県、奈良県：国土交通省「国土数値情報（自然公園区域）平成22年度」をもとに加工。なお、この原典に使用された公園計画図の使用許諾を都道府県から得て地種区分の表示名を原典の表示に一致させて更新。（その他（詳細区分未決定等）⇒特別地域（種別未決定））／注：使用した原典は都道府県ごとに異なります。ＧＩＳデータの属性情報に、各自然公園区域の「原典及び整備方法」を示していますので、参照してください。
整備年度	令和6年度
URL1	各都道府県ホームページにおける自然公園のページを参照してください。
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	本データは、指定区域の概要を示すために作成したものであり、境界線の位置の正確性を保証するものではありません。また、原典の精度レベルが都道府県や区域ごとに異なることから、背景地図や区域界ごとに不整合が生じている場合があります。／区域の詳細情報を必要とする場合は、必ず該当する公園区域を管轄する都道府県の所管部署にご相談ください。
留意事項2	栃木県と奈良県の県立自然公園については、国土数値情報を使用しています。／国土数値情報のＧＩＳデータを使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサービス利用約款」（ＵＲＬ３）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（自然） > 自然環境保全地域（国指定）

内容	自然環境保全法に基づき、環境大臣が指定する原生自然環境保全地域、自然環境保全地域（普通地区・特別地区・海域特別地区・野生動植物保護地区）、沖合海底自然環境保全地域の区域及び指定状況の情報を、GISデータとして整備したものです。なお、野生動植物保護地区は特別地区内に重複して指定されています。
原典	１．環境省自然環境局自然環境計画課提供の原生自然環境保全地域（5地域）及び自然環境保全地域（10地域）の指定書及び区域図（平成27年12月1日時点）、／２．環境省自然環境局自然環境計画課提供の沖合海底自然環境保全地域（4地域）GISデータ（令和3年10月時点）、／３．環境省ホームページ　沖合海底自然環境保全地域の指定書及び保全計画書（令和3年3月31日時点）、／４．環境省ホームページ　自然環境保全地域各種データ、（１）原生自然環境保全地域、（２）自然環境保全地域、（３）自然環境保全地域(野生動植物保護地区)、（４）自然環境保全地域(海域特別地区)、（５）沖合海底自然環境保全地域、／（１）～（４）平成27年12月1日時点、（５）令和3年3月31日時点
整備年度	令和3年度
URL1	https://www.env.go.jp/nature/hozen/index.html
URL2
URL3
留意事項1	原典に使用した区域図は指定区域の概要を示すために作成されているものであり、境界線の位置の正確性を保証しているものではありません。原典の情報レベルを超える精度はない点に留意して使用してください。／区域の詳細情報を必要とする場合は、該当する地域を管轄する環境省地方環境事務所にご相談のうえ、必ず確認してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：18,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（自然） > 自然環境保全地域（都道府県指定）

内容	自然環境保全法及び各都道府県条例に基づき各都道府県知事が指定する自然環境保全地域（普通地区・特別地区・動植物保護地区）の区域及び指定状況の情報を、GISデータとして整備したものです。なお、野生動植物保護地区は特別地区内に重複して指定されています。
原典	１．各都道府県の自然環境保全地域所管部署から提供があった指定書、区域図、目録等の写し等（平成27年度）、　／２．環境省ホームページ（自然環境保全地域　各種データ）平成27年12月1日時点、（１）都道府県自然環境保全地域内訳表、（２）野生動植物保護地区内訳表、／３．山形県、石川県、奈良県、岡山県、高知県、熊本県の区域情報：国土交通省「国土数値情報（自然保全地域）平成２３年度」をもとに［環境省総合環境局］が加工、熊本県「無田湿原」のみ原典提供により区域を訂正、／注：使用した原典は、都道府県ごと、あるいは自然環境保全地域ごとに異なります。ＧＩＳデータの属性情報に各地域の「原典及び整備方法」を示していますので、参照してください。
整備年度	平成27年度
URL1	https://www.env.go.jp/nature/hozen/about.html
URL2	各都道府県ホームページにおける自然環境保全地域のページも参照してください。
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典に使用した区域図は指定区域の概要を示すために作成されているものであり、境界線の位置の正確性を保証しているものではありません。原典の情報レベルを超える精度はない点に留意して使用してください。／また、原典の精度レベルが都道府県や区域ごとに異なることから、背景地図や区域界ごとに不整合が生じている場合があります。／区域の詳細情報を必要とする場合は、必ず該当する地域を管轄する都道府県の所管部署にご相談ください。
留意事項2	山形県、石川県、奈良県、岡山県、高知県、熊本県の都道府県自然環境保全地域については、国土数値情報を使用しています。／国土数値情報のデータを使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：18,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（自然） > 近郊緑地保全区域

内容	首都圏近郊緑地保全法及び近畿圏の保全区域の整備に関する法律で定義される「近郊緑地保全区域」及び「近郊緑地特別保全地区」について、位置（面）、所在地（都道府県、市町村）、名称、計画決定年月日、最新計画変更年月日、原典名等の属性情報を整備したものです。
原典	１．指定情報：国土交通省ＨＰ_都市緑化データベース（表－首都圏近郊緑地保全区域一覧表）（表－近畿圏近郊緑地保全区域一覧表）平成24年3月31日時点、、／２．区域情報：各地方公共団体提供の区域情報（都市計画情報データ、都市計画図、緑地保全図等）平成25年度、／３．区域情報：市町村のホームページ公開情報(規制区域等の地図情報）平成25年度／４．区域情報：国土交通省報道資料_近郊緑地保全区域の拡大指定に関する告示等の添付資料平成25年度、／５．区域情報（平成15年度以降の変更無に限り使用）：国土交通省「国土数値情報（三大都市圏計画区域）平成15年度」をもとに加工、／注：区域情報の原典は、２，３，４，５の順で優先させて使用。／注：区域情報は、地域ごとに使用した原典が異なります。ＧＩＳデータの属性情報に、各地域・地区に使用した原典を示していますので、参照してください。
整備年度	平成25年度
URL1	http://www.mlit.go.jp/crd/park/joho/database/toshiryokuchi/kinkou_ryokuchi/index.html
URL2	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A03.html
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典に使用した区域図または区域のＧＩＳデータは、指定区域の概要を示すために作成されているものであり、境界線の位置の正確性を保証しているものではありません。原典の情報レベルを超える精度はない点に留意して使用してください。／また、原典の精度レベルが、市区町村や使用した原典ごとに異なることから、背景地図や区域界ごとに不整合が生じている場合があります。／区域境界の詳細情報を必要とする場合は、必ず該当する区域を管轄する市町村の所管部署にご相談ください。
留意事項2	このデータの一部に国土数値情報を使用していますが、国土数値情報のデータを使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（自然） > ラムサール条約湿地

内容	ラムサール条約では、沼沢地、湿原、泥炭地、陸水域、水深が６メートルを超えない海域、または水田や遊水池等の人工的な水辺環境などまで、幅広く湿地として定義しています。このＧＩＳデータは、日本国内のラムサール条約登録について、位置（面）、所在地、（都道府県名、市町村名）、名称、登録年月日、登録面積、湿地の特徴、保護の形態等の情報を整備したものです。
原典	１．環境省自然環境局野生生物課提供　ラムサール条約湿地区域図（令和3年11月18日時点の登録湿地53箇所）及び一部野生生物課作成ラムサール条約湿地区域ＧＩＳデータ、登録情報（令和3年11月18日時点）／２．環境省自然環境局野生生物課ホームページ資料：ラムサール条約とラムサール条約湿地＞日本の条約湿地＞各条約湿地の概要一覧を属性情報に引用。
整備年度	令和4年度
URL1	http://www.env.go.jp/nature/ramsar/conv/
URL2	http://www.env.go.jp/nature/ramsar/conv/RamsarSites_in_Japan.html
URL3
留意事項1	位置区域情報の精度は、各原典の精度に従いますのでご留意ください。／各ラムサール条約登録湿地の区域情報の根拠は、各ＧＩＳデータの属性情報に示しています。
留意事項2	令和３年11月18日（木）に「出水ツルの越冬地」（鹿児島県出水市）が、ラムサール条約の国際的に重要な湿地に係る登録簿（湿地登録簿）に掲載されました。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：18,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（自然） > 鳥獣保護区（国指定） 更新

内容	鳥獣の保護及び管理並びに狩猟の適正化に関する法律に基づいて指定される鳥獣保護区のうち、環境大臣が指定する国指定鳥獣保護区の区域を示したものです。指定区域、鳥獣保護区名、[希少鳥獣生息地]、[大規模生息地]、[集団繁殖地]、[集団渡来地]の類別（指定区分）、[鳥獣保護区]、[特別保護地区]、[特別保護指定区域]の保護区分、当初指定日、存続期間（区域の設定期間）について示しています。鳥獣保護区内においては、狩猟が認められないほか、特別保護地区内においては、一定の開発行為が規制されます。
原典	１．環境省自然環境局生物多様性センター［自然環境調査Web- ＧＩＳ］の国指定鳥獣保護区区域等のページから、取得したシェープファイル、注：原典１のシェープファイル更新年月日は2016年2月17日。取得日：2018年9月18日、／２．環境省自然環境局野生生物課提供の平成27年6月１日から令和6年11月1日までに変更、新規指定があった国指定鳥獣保護区の計画書、区域図、新規指定・変更後のシェープファイルを使用して、1のシェープファイルを加工。または、新規に作成しています。／注：使用した原典、整備方法、告示の時点は、鳥獣保護区及び特別保護地区ごとに異なります。ＧＩＳデータの属性情報に、各区域の「原典及び整備方法」を示していますので、参照してください。
整備年度	令和6年度
URL1	http://www.biodic.go.jp/trialSystem/info/nwp.html
URL2	https://www.env.go.jp/nature/choju/area/pdf/area2-1.pdf
URL3	http://www.env.go.jp/region/
留意事項1	本データは、指定区域の概要を示すために作成したものであり、誤差を含みます。／国指定鳥獣保護区の区域内では様々な行為が規制されます。工作物の設置などの規制対象となる行為を行う際の区域の確認は、必ず管轄する環境省地方環境事務所にご照会ください。（引用：環境省生物多様性センター　自然環境調査　Web-GISのページより）
留意事項2	原典提供元の環境省生物多様性センターの自然環境GISから入手して使用する場合は、利用規約（ＵＲＬ１）にもとづいた方法にて使用してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（自然） > 鳥獣保護区（都道府県指定） 更新

内容	鳥獣の保護及び管理並びに狩猟の適正化に関する法律に基づいて指定される鳥獣保護区のうち、都道府県知事が指定する都道府県指定鳥獣保護区の区域を示したものです。指定区域、鳥獣保護区名、[希少鳥獣生息地]、[大規模生息地]、[集団繁殖地]、[集団渡来地]の類別（指定区分）、[鳥獣保護区]、[特別保護地区]、[特別保護指定区域]の保護区分、当初指定日、存続期間（区域の設定期間）について示しています。鳥獣保護区内においては、狩猟が認められないほか、特別保護地区内においては、一定の開発行為が規制されます。
原典	１．都道府県の鳥獣保護区所管部署から提供を受けた「ハンターマップ（令和6年度）」／注：使用した原典及び告示等の時点は都道府県ごとに異なります。ＧＩSデータの属性情報「原典及び整備方法」「備考」を参照してください。
整備年度	令和6年度
URL1	各都道府県ホームページにおける鳥獣保護区のページを参照してください。
URL2
URL3
留意事項1	原典に使用した区域図は指定区域の概要を示すために作成されているものであり、境界線の位置の正確性を保証しているものではありません。原典の情報レベルを超える精度はない点に留意して使用してください。／また、原典の精度レベルが都道府県や区域ごとに異なることから、背景地図や区域界ごとに不整合が生じている場合があります。／区域の詳細情報を必要とする場合は、必ず該当する地域を管轄する都道府県の所管部署にご相談ください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：18,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（自然） > 生息地等保護区

内容	種の保存法に基づく「生息地等保護区」について、メッシュ位置情報を整備したものです。国内希少野生動植物種に指定されている種のうち、その生息又は生育の状況を勘案して、その国内希少野生動植物種の保存のために重要と認められる区域が生息地等保護区として指定されています。生息地等保護区は、管理地区と監視地区に分けられ、それぞれの地区内では、開発行為等が規制されています。
原典	１．環境省自然環境局野生生物課提供の生息地等保護区情報（令和4年6月30日時点）、／２．環境省自然環境局野生生物課ホームページ_種の保存法生息地等保護区一覧表（令和3年7月時点）／３．国土地理院5万分の1地形図の図郭四隅　緯度経度　新座標データ
整備年度	令和4年度
URL1	http://www.env.go.jp/nature/kisho/hogoku/list.html
URL2	http://www.env.go.jp/nature/kisho/hozen/hozonho.html
URL3
留意事項1	種の保存法に基づく「生息地等保護区」の区域情報は、その保護の重要性から原則非公開ですが、開発行為を回避する目的から、およその範囲を示す必要があります。このため、本情報では当該区域にかかるすべてのメッシュ（国土地理院2万5千分の1地形図図郭）の範囲を「生息地等保護区」として表示しています。
留意事項2	この情報で使用しているメッシュデータは、EADAS収録の「現存植生図（縮尺1/2.5万）」の整備メッシュと同じ「国土地理院2万5千分の1地形図図郭メッシュ」です。「標準地域メッシュ（第2次）」と位置が異なる点に留意してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：18,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（自然） > 保護水面

内容	水産資源保護法第１４条により定められた保護水面の区域の位置、都道府県コード、都道府県名、根拠法・規則・条例等、指定者、告示番号、名称、名称（よみかた）、所在地、所在地（よみかた）、設定年月日、保護対象、保護期間、URL等の情報を整備したものです。ここで表示されている情報は概要であり、経緯度や正確な区域の位置・面積を表していません。また、滋賀県はデータ化していませんので、詳細については、必要に応じて各都道府県の所管部署に確認してください。
原典	１．都道府県から収集した保護水面に関する資料（平成28年度）／２．河川形状：一部を除き国土交通省「国土数値情報（河川）平成18～21年」をもとに加工／３．「保護水面_収録状況」の区域：国土交通省「国土数値情報（行政区域）平成28年」、この地図の作成に当たっては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の数値地図（国土基本情報）電子国土基本図（地図情報）を使用した。（承認番号　平29情使、第109号）
整備年度	平成28年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-W05.html
URL2	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-N03-v2_4.html
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	詳細については、必要に応じて各都道府県の所管部署に確認してください。
留意事項2	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：36,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（自然） > 自然再生事業実施地域

内容	自然再生推進法に基づいて行われる自然再生事業の実施地域について、自然再生事業実施計画および全体構想に示されている地域の位置、都道府県コード、都道府県名、再生事業地区名、協議会名等の情報を整備したものです
原典	１．自然再生事業資料（自然再生協議会、環境省自然環境局自然環境計画課）（平成31年3月時点）
整備年度	平成31年度（令和元年度）
URL1	http://www.env.go.jp/nature/saisei/law-saisei/
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：18,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（自然） > 世界自然遺産

内容	日本国内の世界自然遺産に登録されている地域について、位置（面）、世界自然遺産名等の情報を整備したものです。令和4年度時点での登録は、知床、白神山地、屋久島、小笠原、ならびに奄美大島、徳之島、沖縄島北部及び西表島の５地域となっています。このＧＩＳデータは、原典項目に示す既存ＧＩＳデータを使用して整備しています。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（世界遺産）平成23年度」をもとに加工：知床、白神山地、屋久島、小笠原／２．環境省自然環境局自然環境計画課提供の区域図及びGISデータ（令和3年7月26日登録）：奄美大島、徳之島、沖縄島北部及び西表島
整備年度	令和4年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A28.html
URL2	http://www.env.go.jp/nature/isan/worldheritage/
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：18,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（文化財） > 重要文化的景観

内容	重要文化的景観は、文化財保護法に基づいて選定された文化的景観の中で、特に重要なものとして、都道府県又は市町村の申出に基づき選定されたものです。このデータは重要文化的景観の位置、名称、所在地、面積(ha)等の情報を整備したものです。
原典	１．国指定文化財等データベース（文化庁文化財部伝統文化課）（令和2年1月20日時点）／２．重要文化的景観について（文化庁）（令和2年1月20日時点）／３．各自治体ホームページの重要文化的景観の情報（令和2年1月20日時点）
整備年度	平成31年度（令和元年度）
URL1	https://kunishitei.bunka.go.jp/bsys/index_pc.html
URL2	http://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkazai/shokai/keikan/
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（文化財） > 国指定文化財等

内容	文化財保護法に基づき、国が指定・登録・選定した文化財等について、位置、名称、文化財種類、指定年月日、所在地名、所有者等の情報を、国宝重要文化財（建造物）、登録有形文化財（建造物）、登録記念物、史跡名勝記念物、重要文化的景観、重要伝統的建造物群保存地区の文化財種類について、ＧＩＳデータとして整備したものです。
原典	１．国指定文化財等データベース（文化庁文化財部伝統文化課）（平成31年2月8日時点）
整備年度	平成30年度
URL1	https://kunishitei.bunka.go.jp/bsys/index_pc.html
URL2	http://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkazai/shokai/keikan/
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（文化財） > 都道府県指定文化財

内容	都道府県が文化財保護法第182条第2項の規定に基づき、国指定等の文化財以外の重要な文化財について、その位置を表すデータと名称、種別、所在地等の属性データを整備したものです。整備対象としている文化財種別は、史跡（旧跡を含む）、名勝、天然記念物、重要文化的景観、伝統的建造物群保存地区です。なお、一部の都道府県指定文化財は、個人情報等の情報公開の観点から非公開とされており、データから除かれています。東京都、奈良県、大分県については、各都県の要請に基づき全て非公開のため、全データが除かれています。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（都道府県指定文化財）平成26年」をもとに加工
整備年度	平成27年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-P32.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（文化財） > 埋蔵文化財包蔵地

内容	埋蔵文化財包蔵地とは、土地に埋蔵されている文化財（主に遺跡といわれている場所）のことです。包蔵地内で土木工事等を行う際には、文化財保護法第93条の規定により事前の手続きが必要な場合があります。このデータは、各都道府県からの収集資料に基づき埋蔵文化財包蔵地の位置（点、線、面）、名称、所在地等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。
原典	１．各都道府県から収集した埋蔵文化財包蔵地に係る資料／注：使用した原典及び告示等の時点は都道府県ごとに異なります。ＧＩSデータの属性情報「原典及び整備方法」を参照してください。／２．「埋蔵文化財包蔵地_収録状況」の区域：国土交通省「国土数値情報（行政区域）平成30年」を使用して加工。この地図の作成に当たっては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の地図(国土基本情報)電子国土基本図(地図情報)を使用した。（承認番号　平30情使、第1533号）
整備年度	平成31年度（令和元年度）
URL1	各都道府県ホームページにおける埋蔵文化財包蔵地のページを参照してください。
URL2
URL3
留意事項1	表示されている情報は概要であり、埋蔵文化財包蔵地の正確な境界・位置・面積を表しているわけではありません。詳細については、各都道府県の文化財担当部署に必ず確認してください。／一部の都道府県はデータ化していません。また、一部の都道府県は、原典資料の精度の問題などから縮尺を制限して表示しています。／データ化していない都道府県、縮尺を制限している都道府県は、<埋蔵文化財包蔵地_収録状況>のレイヤに示しています。
留意事項2
表示縮尺の制限	詳細表示データ[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：4,500／縮尺制限データ[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：25,000／埋蔵文化財包蔵地_収録状況[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（文化財） > 世界文化遺産

内容	世界の文化遺産及び自然遺産の保護に関する条約（世界遺産条約）に基づき、我が国の人類共通の宝物として未来の世代に引き継いでいくべき文化財や遺跡について、世界遺産委員会に世界遺産として登録された有形の不動産のうち、その登録された範囲（構成資産および緩衝地帯）を整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（世界文化遺産）平成29年」をもとに加工／２．文化庁やUNESCOホームページで公開されている世界文化遺産についての情報（令和4年1月末時点）
整備年度	令和3年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A34-v1_2.html
URL2	https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkazai/shokai/sekai_isan/
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（景観） > 景観計画区域

内容	景観法（平成16年法律第110号）における景観行政団体が景観計画で定めた「景観計画区域」（第8条第2項第1号）、及び各景観行政団体が定めた景観計画区域のうち、特徴的な景観を有しているなど、特に良好な景観の形成を図るべきであるとし、条例等で指定した「景観重点地区」を整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（景観計画区域）平成26年」をもとに加工
整備年度	平成27年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A35a.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（景観） > 景観地区・準景観地区

内容	「景観地区」とは、市町村が景観法（平成16年法律第110号）第61条第1項により、市街地の良好な景観の形成を図るため都市計画に定めた区域です。また、「準景観地区」とは、市町村が景観法第74条第1項により、都市計画区域及び準都市計画区域外の景観計画区域のうち、景観の保全を図るために定めた区域です。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（景観地区・準景観地区）平成26年」をもとに加工
整備年度	平成27年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A35b.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（景観） > 景観重要建造物・樹木

内容	「景観重要建造物」とは、景観行政団体が景観法第19条第1項により指定した景観重要建造物について、その位置を点データで整備したものです。また、「景観重要樹木」とは、景観行政団体が景観法第28条第1項により指定した景観重要樹木について、その位置を点データとして整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（景観重要建造物・樹木）平成26年」をもとに加工
整備年度	平成27年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A35c.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（景観） > 歴史的風土保存区域

内容	古都における歴史的風土の保存に関する特別措置法（古都法）で定義される「歴史的風土保存区域」及び「歴史的風土特別保存地区」と、明日香村における歴史的風土の保存及び生活環境の整備等に関する特別措置法（明日香法）で定義される「第1種歴史的風土保存地区」及び「第2種歴史的風土保存地区」について、位置（面）、所在地（都道府県、市町村）、名称、計画決定年月日、最新計画変更年月日、原典名、原典の精度等の属性情報をＧＩＳデータとして整備したものです。
原典	1．指定情報：国土交通省ＨＰ_都市緑化データベース（表－歴史的風土保存区域及び歴史的風土特別保存地区指定状況、表－明日香村における第１種歴史的風土保存地区及び第２種歴史的風土保存地区の決定状況）平成24年3月31日時点、／２．区域情報：各地方公共団体保有の区域情報（都市計画情報データ、都市計画図、緑地保全図等）平成25年度時点、／注：区域情報は、地域ごとに使用した原典が異なります。ＧＩＳデータの属性情報に、各地域・地区に使用した原典を示していますので、参照してください。
整備年度	平成25年度
URL1	http://www.mlit.go.jp/crd/park/joho/database/toshiryokuchi/rekishi_fudo/index.html
URL2
URL3
留意事項1	原典に使用した区域図または区域のＧＩＳデータは、指定区域の概要を示すために作成されているものであり、境界線の位置の正確性を保証するものではありません。原典の情報レベルを超える精度はない点に留意して使用してください。／また、原典の精度レベルが、都道府県及び市町村や使用した原典ごとに異なることから、背景地図や区域界ごとに不整合が生じている場合があります。／区域境界の詳細情報を必要とする場合は、必ず該当する区域を管轄する都道府県または市町村の所管部署にご相談ください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：9,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（土地利用） > 保安林（国有林）

内容	農林水産省林野庁が国有林GISで管理している地図情報をもとに、全国の国有林野の保安林の位置（範囲）、種類等の情報を整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（国有林野）令和元年度」をもとに加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A45.html
URL2	https://www.rinya.maff.go.jp/j/tisan/tisan/con_2.html
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサービス利用約款」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2	国有林における「保安林の種類」等、保安林制度の詳細については、林野庁の保安林制度のページ（URL２）を参照してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（土地利用） > 保安林（民有林）

内容	森林法で定義される「保安林」のうち、国有林を除いた民有林の区域であり、「都道府県が指定する保安林」の区域を示しています。都道府県から提供があった保安林の区域図またはＧＩＳデータを原典に使用して、可能な限り最新の保安林区域の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。国が所有する山林を都道府県が経営する県営林も含まれています。保安林区域内では、森林の機能を確保するため、立木の伐採や土地の形質の変更等が規制されます。／注：未収録の都道府県があります。「保安林（民有林）_収録状況」のレイヤに示しています。これらの地域は、「国有林」と「保安林（国有林、民有林）」のレイヤを重ねて、参照してください。
原典	１．都道府県提供の保安林区域図または保安林区域のＧＩＳデータ、／２．東京都、岡山県提供：土地利用基本計画図のＧＩＳデータ。／３．「保安林（民有林）_収録状況」の区域：国土交通省「国土数値情報（行政区域）平成28年」、この地図の作成に当たっては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の数値地図（国土基本情報）電子国土基本図（地図情報）を使用した。（承認番号　平29情使、第109号）、／注：使用した原典は、都道府県ごとに異なります。GISデータの属性情報の「原典及び整備方法」を参照してください。
整備年度	令和5年度
URL1	各都道府県ホームページにおける保安林のページを参照してください。／注）都道府県ごとにご案内の内容は異なりますので、ご留意ください。
URL2	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-N03-v2_3.html
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	保安林（民有林）情報は、全国レベルで環境アセスメントに係る事業の配置、規模等を検討し、環境への配慮事項を検討するために使用する情報です。この目的以外に使用する情報ではなく、境界線の位置の正確性を保証するものではありません。また、原典の精度レベルが都道府県や区域ごとに異なることから、背景地図や区域界ごとに不整合が生じている場合があります。
留意事項2	都道府県により、使用した原典の種類、精度、保安林の指定及び解除の時点が異なります。利用にあたっては、EADAS収録GISデータの属性情報における「特記事項１」「特記事項２」を必ずお読みください。正確な区域については、都道府県の保安林担当部署に必ず問合せてください。
表示縮尺の制限	保安林（民有林）_[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：4,500／収録状況_[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（土地利用） > 国有林

内容	農林水産省林野庁が国有林GISで管理している地図情報をもとに、全国の国有林野の範囲について、森林整備局名、森林管理署名、国有林名称の情報を整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（国有林野）令和元年度」をもとに加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A45.html
URL2	https://www.rinya.maff.go.jp/j/kokuyu_rinya/kokuyu_rin_map.html
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサービス利用約款」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2	林班・小班区画の情報は整備していません。詳細については林野庁の国有林野情報のページ（URL２）、使用原典の国土数値情報のGISデータ（URL１）に示されていますので参照してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（土地利用） > 都市地域（土地利用基本計画）

内容	都市計画法に基づいて決定されている都市地域および市街化区域、市街化調整区域、その他用途地域、用途未設定の範囲、都道府県名、市町村名、都市地域区分等の情報を整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（都市地域)平成30年度」をもとに加工、／注：愛知県のみ平成30年度版データが無いため、平成23年度版を使用／２．「都市地域_収録状況」の区域：国土交通省「国土数値情報（行政区域）令和3年」
整備年度	令和3年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A09.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典（国土数値情報_都市地域データ）の情報説明において、「原典資料が収集できなかった等の理由のため、一部市区町村ではデータの提供ができません。」との記載があります。／詳細は「国土数値情報（都市地域)」（U R L１参照）を確認してください。／また、「細区分（「市街化区域」、「市街化調整区域」及び「その他用途地域」）のデータは、土地利用基本計画においても参考表示の扱いであり、精度は保証できない。」との記載があります。原典の精度は、この点に留意してください。
留意事項2	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサービスコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、[拡大の限度]1：9,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（土地利用） > 農業地域（土地利用基本計画）

内容	土地利用基本計画に基づき指定された農業地域の位置、都道府県名、市町村名、データ作成年度、レイヤ区分等の情報を整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（農業地域）平成27年度」をもとに加工
整備年度	平成28年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A12.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサービスコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、[拡大の限度]1：9,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（土地利用） > 森林地域（土地利用基本計画）

内容	国土利用計画法による土地利用基本計画に基づいて定められた森林地域の「保安林」「国有林」「地域森林計画対象民有林」の位置（面）、都道府県名等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。森林法で定義される「保安林」「国有林」「地域森林計画対象民有林」に相当します。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（森林地域）平成27年度」をもとに加工／２．国土交通省「国土数値情報（行政区域）平成31年度」／注：「保安林」及び「地域森林計画民有林」は、原典データの誤りにより北海道檜山振興局はデータがありません。詳細は国土数値情報ホームページを参照してください。
整備年度	平成30年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A13.html
URL2	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-N03-v2_3.html
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	国土数値情報_森林地域データ）の情報説明において、「細区分（「国有林」、「地域森林計画対象民有林」及び「保安林」）のデータは、土地利用基本計画においても参考表示の扱いであり、精度は保証できない。」との記載があります。原典の精度は、この点に留意してください。
留意事項2	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、[拡大の限度]1：9,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（土地利用） > 都市計画用途地域

内容	都市計画法に基づいて都市計画決定されている全国の「用途地域」について、位置（面）、行政区域コード、都道府県名、市区町村名、用途地域分類コード、用地地域名、建ぺい率、容積率、総括図作成団体名、総括図作成年等をＧＩＳデータとして整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（用途地域）平成23年度」をもとに加工
整備年度	平成25年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A29.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：150,000 、[拡大の限度]1：9,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（土地利用） > 海岸保全区域

内容	海岸法に基づいて指定される「海岸保全区域」およびその他の海岸線について、位置（線）、所管官庁、海岸保全区域の海岸名及び海岸管理者、河口有無等の情報を表示したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（海岸線）平成18年度」をもとに加工
整備年度	平成28年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-C23.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、[拡大の限度]1：9,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（土地利用） > 海岸保全施設

内容	海岸法において定義される海岸保全施設について、位置、施設種類、行政区域、所管省庁、海岸管理者等の情報を整備したものです。／海岸保全施設とは、海岸保全区域内にある堤防、突堤、護岸、胸壁、離岸堤、砂浜、その他海水の侵入又は海水による侵食を防止するための施設です。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（海岸保全施設）平成24年度」をもとに加工
整備年度	令和5年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-P23.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2	原典（国土数値情報海岸保全施設データ）の情報説明において、以下の留意事項が記載されています。「本データは、海岸保全基本計画を主な原典資料として作成されており、海岸保全施設が存在する区域またはその代表点をデータ化したものです。個々の海岸保全施設の形状をそのままデータ化したものではありません。」
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：1,160,000 、[拡大の限度]1：18,000

社会的状況 > 環境の保全を目的とする法令等により指定された地域等（土地利用） > 低潮線保全区域

内容	平成23年6月に排他的経済水域等の外縁を根拠付ける低潮線の保全が必要な海域として指定された低潮線保全区域の指定位置の情報をポリゴンデータとして整備したものです。／平成29年10月時点の情報を基にしています。
原典	１．地理院地図における低潮線保全区域の表示（首相官邸）からダウンロードした低潮線保全区域座標データファイルをもとに加工(平成29年10月時点）
整備年度	平成29年度
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 防災関連情報 > 砂防指定地

内容	砂防法に基づいて指定される砂防指定地について、位置（線、面）、名称、所在地等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。区域の中で土砂災害を引き起こす原因となる行為を制限されています。指定地等の区域内で工作物の設置や土地の掘さく又は盛土，立竹木の伐採などをする際は，許可が必要となる場合があります。／令和2年度は旧「砂防三法指定区域＞砂防指定地（線）（面）」に収録エリアを追加しています。
原典	１．各都道府県から収集した砂防指定地に係る資料／注：使用した原典及び告示等の時点は都道府県ごとに異なります。ＧＩSデータの属性情報「原典及び整備方法」を参照してください。／２．「砂防指定地_収録状況」の区域：国土交通省「国土数値情報（行政区域）平成30年」を使用して加工。この地図の作成に当たっては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の地図(国土基本情報)電子国土基本図(地図情報)を使用した。（承認番号　平30情使、第1533号）
整備年度	令和2年度
URL1	各都道府県ホームページにおける砂防指定地のページを参照してください（無い都道府県もあります）。
URL2
URL3
留意事項1	表示されている情報は概要であり、砂防指定地の正確な境界・位置・面積を表しているわけではありません。一部のデータは、その範囲等の正確性について当該都道府県の確認を得ていません。また、当該地点で施設台帳が未整備だった箇所及び台帳のみで具体的な区域特定が困難だった箇所は収録していません。／詳細については、各都道府県の砂防担当部署に必ず確認してください。／一部の都道府県はデータ化していません。／データ化していない地域は、<砂防指定地_収録状況>のレイヤに示しています。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：4,500／収録状況 [縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 防災関連情報 > 地すべり防止区域

内容	地すべり等防止法に基づいて指定される地すべり防止区域について、位置（面）、名称、所在地等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。区域の中で土砂災害を引き起こす原因となる行為を制限されています。指定地等の区域内で工作物の設置や土地の掘さく又は盛土，立竹木の伐採などをする際は，許可が必要となる場合があります。／令和2年度は旧「砂防三法指定区域＞地すべり防止区域（面）」に収録エリアを追加しています。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（地すべり防止区域）令和2年、令和3年」を使用して加工。／２．「地すべり防止区域_収録状況」の区域：国土交通省「国土数値情報（行政区域）平成30年」を使用して加工。この地図の作成に当たっては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の地図(国土基本情報)電子国土基本図(地図情報)を使用した。（承認番号　平30情使、第1533号）
整備年度	令和4年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A46-v1_1.html
URL2
URL3
留意事項1	データの取り扱い上の注意が国土数値情報ダウンロードサイト「地すべり防止区域データ　その他の情報」に記載されていますので必ず参照してください。／詳細については、各都道府県の砂防担当部署に必ず確認してください。／一部の都道府県はデータ化していません。／データ化していない地域は、<地すべり防止区域_収録状況>のレイヤに示しています。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：4,500／収録状況 [縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 防災関連情報 > 急傾斜地崩壊危険区域

内容	急傾斜地の崩壊による災害の防止に関する法律に基づいて指定される急傾斜地崩壊危険区域について、位置（点、面）、名称、所在地等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。区域の中で土砂災害を引き起こす原因となる行為を制限されています。指定地等の区域内で工作物の設置や土地の掘さく又は盛土，立竹木の伐採などをする際は，許可が必要となる場合があります。／令和2年度は旧「砂防三法指定区域＞急傾斜地崩壊危険区域（点）（面）」に収録エリアを追加しています。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（急傾斜地崩壊危険区域）令和2年、令和3年」および各県から収集した急傾斜地崩壊危険区域に係る資料を使用して加工。／注：使用した原典及び告示等の時点は都道府県ごとに異なります。ＧＩSデータの属性情報「原典及び整備方法」を参照してください。／２．「急傾斜地崩壊危険区域_収録状況」の区域：国土交通省「国土数値情報（行政区域）平成30年」を使用して加工。この地図の作成に当たっては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の地図(国土基本情報)電子国土基本図(地図情報)を使用した。（承認番号　平30情使、第1533号）
整備年度	令和4年度
URL1	各都道府県ホームページにおける急傾斜地崩壊危険区域のページを参照してください（無い都道府県もあります）。
URL2	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A47-v1_1.html
URL3
留意事項1	表示されている情報は概要であり、急傾斜地崩壊危険区域の正確な境界・位置・面積を表しているわけではありません。一部のデータは、その範囲等の正確性について当該都道府県の確認を得ていません。また、当該地点で施設台帳が未整備だった箇所及び台帳のみで具体的な区域特定が困難だった箇所は収録していません。／データの取り扱い上の注意が国土数値情報ダウンロードサイト「急傾斜地崩壊危険区域データ　その他の情報」に記載されていますので必ず参照してください。／詳細については、各都道府県の砂防担当部署に必ず確認してください。／一部の都道府県はデータ化していません。／データ化していない地域は、<急傾斜地崩壊危険区域_収録状況>のレイヤに示しています。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：4,500／収録状況 [縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 防災関連情報 > 山地災害危険地区（国有林）

内容	林野庁の各森林管理局による調査結果に基づいて設定した山地災害危険地区について、位置（範囲）、種類等の情報を整備したものです。／山地災害危険地区とは、山腹崩壊、地すべり及び崩壊土砂の流出などにより、官公署、学校、病院、道路等の公共施設や人家等に直接被害を与えるおそれのある地区で、地形地質特性からみてその崩壊危険度が一定基準以上の地区を調査把握したものです。山地災害危険地区は、荒廃の形態により、「山腹崩壊危険地区」、「崩壊土砂流出危険地区」、「地すべり危険地区」の３種類に区分しています。
原典	１．林野庁の各森林管理局から提供を受けた山地災害危険地区のＧＩＳデータ、または山地災害危険地区の位置及び区域を表示した管内図等。／注：使用した原典は、森林管理局ごとに異なります。ＧＩＳデータの属性情報「原典及び整備方法」を参照してください。
整備年度	令和3年度
URL1	各森林管理局ホームページにおける山地災害危険地区のページを参照してください。
URL2
URL3
留意事項1	各レイヤの収録状況については、EADAS地図画面の「凡例及び表示設定」に示す「詳細凡例」を参照してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 防災関連情報 > 山地災害危険地区（民有林直轄事業区域）

内容	民有林直轄事業区域とは、大規模な山地災害が発生し、治山事業の規模が著しく大きい場合や高度な技術を要する場合等で、国土保全上特に重要であるものについて、都道府県等の要請を踏まえ、国が直轄で事業を実施している区域のことです。／この情報は、民有林直轄事業区域において、国が設定した「山地災害危険地区」の位置（範囲）、種類、民有林直轄事業区域等の情報を整備したものです。／民有林直轄事業を実施している場合で、国による「山地災害危険地区」の設定がない場合があります。この場合、「民有林直轄事業区域」情報に事業区域の範囲を示していますので、EADAS収録情報の「山地災害危険地区（民有林）」を重ねて参照してください。
原典	１．林野庁の各森林管理局から提供を受けた民有林直轄治山事業実施区域における山地災害危険地区のＧＩＳデータ、または山地災害危険地区の位置及び区域を表示した管内図、台帳等。／注１）使用した原典は、森林管理局ごとに異なります。ＧＩＳデータの属性情報「原典及び整備方法」を参照してください。／注２）国による「山地災害危険地区」の設定がある場合で、原典に「民有林直轄事業区域」の情報がない場合があります。／２．収録状況の都道府県区分データの原典：国土交通省「国土数値情報（行政区域）令和3年」をもとに加工。
整備年度	令和3年度
URL1	各森林管理局ホームページにおける山地災害危険地区及び民有林直轄治山事業のページを参照してください。
URL2
URL3
留意事項1	都道府県により、民有林直轄事業の実施の有無、国による「山地災害危険地区」設定の状況が異なります。／各レイヤの収録状況については、EADAS地図画面の「凡例及び表示設定」に示す「詳細凡例」を参照してください。
留意事項2	民有林における治山事業は、基本的に都道府県が実施しています。都道府県が所管の「山地災害危険地区」については、EADAS収録情報の「山地災害危険地区（民有林）」に示しています。／民有林直轄事業が終了すると、国から都道府県へ移管されます。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：4,500／山地災害危険地区（民有林直轄事業区域）_収録状況 [縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 防災関連情報 > 山地災害危険地区（民有林）

内容	都道府県が、林野庁の「山地災害危険地区調査要領（平成２８年７月）」による調査結果に基づいて設定した山地災害危険地区について、位置（範囲）、種類等の情報を整備したものです。山地災害危険地区とは、山腹崩壊、地すべり及び崩壊土砂の流出などにより、官公署、学校、病院、道路等の公共施設や人家等に直接被害を与えるおそれのある地区で、地形地質特性からみてその崩壊危険度が一定基準以上の地区を調査把握したものです。山地災害危険地区は、荒廃の形態により、「山腹崩壊危険地区」、「崩壊土砂流出危険地区」、「地すべり危険地区」の３種類に区分しています。／注）「崩壊土砂流出危険地区」は、危険渓流を対象としています。（面）と（線）のレイヤがありますが、共に危険渓流の位置を示しています。／「崩壊土砂流出危険地区（民有林）の集水域」は、危険渓流の集水域（崩壊被害想定区域）ですが、土砂流出被害想定の範囲を示している場合もあります。詳細は各区域の属性情報に示し、ラベルで表示しています。
原典	１．各都道府県の治山事業所管部署から提供を受けた山地災害危険地区のＧＩＳデータ。／２．「山地災害危険地区_収録状況」の区域：国土交通省「国土数値情報（行政区域）平成30年」を使用して加工。この地図の作成に当たっては、国土地理院長の承認を得て、同院発行の地図(国土基本情報)電子国土基本図(地図情報)を使用した。（承認番号　平30情使、第1533号）／注：使用した原典は、都道府県ごとに異なります。留意事項２及びＧＩＳデータの属性情報「原典及び整備方法」を参照してください。
整備年度	令和5年度
URL1	各都道府県ホームページにおける山地災害危険地区のページを参照してください。
URL2
URL3
留意事項1	本情報は参考区域を示すものであり、山地災害危険地区の区域を保証するものではありません。正確な区域については、都道府県の治山担当部署に必ず問合せてください。
留意事項2	山地災害危険地区の情報は、以下の著作物を加工して利用しています。／【北海道の山地災害危険地区】：北海道、クリエイティブ・コモンズ・ライセンス表示4.0 国際（https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/deed.ja）／【群馬県の山地災害危険地区】：群馬県、クリエイティブ・コモンズ・ライセンス表示4.0 国際（https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/deed.ja）／【静岡県の山地災害危険地区】：静岡県、クリエイティブ・コモンズ・ライセンス表示2.1 日本（https://creativecommons.org/licenses/by/2.1/jp/）
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：580,000 、[拡大の限度]1：4,500／山地災害危険地区_収録状況 [縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 防災関連情報 > 土砂災害危険箇所

内容	都道府県が指定する土砂災害危険箇所（土石流危険渓流、地すべり危険箇所、急傾斜地崩壊危険箇所）及び雪崩危険箇所について、位置（点、線、面）、危険個所種別、名称等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（土砂災害危険箇所）平成22年度」をもとに加工
整備年度	平成25年度
URL1	http://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A26.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：300,000 、[拡大の限度]1：18,000

社会的状況 > 防災関連情報 > 土砂災害特別警戒区域（位置）

内容	都道府県が指定する土砂災害特別警戒区域について、位置（線）、区域番号、区域名等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（土砂災害警戒区域）令和3年度」をもとに加工
整備年度	令和4年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A33-v2_0.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2	原典（国土数値情報_土砂災害警戒区域データ）の情報説明において、以下のとおり記載があります。その他の留意事項について個別の情報を参照してください。／①各都道府県から提供された資料を基にデータを作成しています。原典の有するデータ欠損、誤り等はそのまま反映されます。／②本データは整備途中段階の資料を基に作成しており、最新のものではありません。このため公示された全ての箇所についてデータが整備されているわけではありません。／③データ作成の原典資料の整備時点は各都道府県で異なっております。本データは2021年8月1日時点の整備です。／④整備箇所は順次見直しを行っており、既存の箇所についても見直しを行っている場合があります。／⑤一部の区域では警戒区域の指定のみ先行して行っており、特別警戒区域については今後指定される可能性があります。属性の「特別警戒未指定フラグ」（「特別警戒区域の指定」）をご参照下さい。／⑥本データは1/25000レベルの精度で作成されており、あくまでもおおよその位置を確認するものであり、現行のものとは誤差があります。このため制限行為等の発生する指定地範囲については、土木事務所や市町村の指定資料を別途詳細に確認する必要があります。／⑦本データの利用により損失・損害が発生した場合、国土交通省ならびに原典資料提供元の都道府県には責任を負いません。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 防災関連情報 > 土砂災害特別警戒区域（範囲）

内容	都道府県が指定する土砂災害特別警戒区域について、位置（面）、区域番号、区域名等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（土砂災害警戒区域）令和3年度」をもとに加工
整備年度	令和4年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A33-v2_0.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2	原典（国土数値情報_土砂災害警戒区域データ）の情報説明において、以下のとおり記載があります。その他の留意事項について個別の情報を参照してください。／①各都道府県から提供された資料を基にデータを作成しています。原典の有するデータ欠損、誤り等はそのまま反映されます。／②本データは整備途中段階の資料を基に作成しており、最新のものではありません。このため公示された全ての箇所についてデータが整備されているわけではありません。／③データ作成の原典資料の整備時点は各都道府県で異なっております。本データは2021年8月1日時点の整備です。／④整備箇所は順次見直しを行っており、既存の箇所についても見直しを行っている場合があります。／⑤一部の区域では警戒区域の指定のみ先行して行っており、特別警戒区域については今後指定される可能性があります。属性の「特別警戒未指定フラグ」（「特別警戒区域の指定」）をご参照下さい。／⑥本データは1/25000レベルの精度で作成されており、あくまでもおおよその位置を確認するものであり、現行のものとは誤差があります。このため制限行為等の発生する指定地範囲については、土木事務所や市町村の指定資料を別途詳細に確認する必要があります。／⑦本データの利用により損失・損害が発生した場合、国土交通省ならびに原典資料提供元の都道府県には責任を負いません。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 防災関連情報 > 土砂災害警戒区域

内容	都道府県が指定する土砂災害警戒区域について、位置（面）、区域番号、区域名等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（土砂災害警戒区域）令和3年度」をもとに加工
整備年度	令和4年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A33-v2_0.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2	原典（国土数値情報_土砂災害警戒区域データ）の情報説明において、以下のとおり記載があります。その他の留意事項について個別の情報を参照してください。／①各都道府県から提供された資料を基にデータを作成しています。原典の有するデータ欠損、誤り等はそのまま反映されます。／②本データは整備途中段階の資料を基に作成しており、最新のものではありません。このため公示された全ての箇所についてデータが整備されているわけではありません。／③データ作成の原典資料の整備時点は各都道府県で異なっております。本データは2021年8月1日時点の整備です。／④整備箇所は順次見直しを行っており、既存の箇所についても見直しを行っている場合があります。／⑤一部の区域では警戒区域の指定のみ先行して行っており、特別警戒区域については今後指定される可能性があります。属性の「特別警戒未指定フラグ」（「特別警戒区域の指定」）をご参照下さい。／⑥本データは1/25000レベルの精度で作成されており、あくまでもおおよその位置を確認するものであり、現行のものとは誤差があります。このため制限行為等の発生する指定地範囲については、土木事務所や市町村の指定資料を別途詳細に確認する必要があります。／⑦本データの利用により損失・損害が発生した場合、国土交通省ならびに原典資料提供元の都道府県には責任を負いません。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 防災関連情報 > 浸水想定区域（洪水）（国管理河川）浸水深ランク6段階

内容	水防法第十条第二項及び第十一条第一項に基づき指定される洪水予報河川並びに水防法第十三条に基づき指定される水位周知河川のうち国管理の河川について、洪水浸水想定区域の位置（面）、浸水深等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。／この情報項目は国管理河川を示したレイヤです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（洪水浸水想定区域）令和元年度」をもとに加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A31-v2_1.html
URL2	https://www.mlit.go.jp/river/bousai/main/saigai/tisiki/syozaiti/
URL3	https://disaportal.gsi.go.jp/hazardmap/copyright/copyright.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2	①複数の河川で浸水想定区域が重なっている場合や、一つの河川で異なる浸水深区分のデータが重なっている場合は、最も深い浸水深の凡例が表示されるようにしています。なお、一つの河川で異なる浸水深区分のデータが重なっているのは原典によるものです。／②凡例は国土交通省が公表している「洪水浸水想定区域図作成マニュアル（URL２）」と「ハザードマップポータルサイト（URL３）」を参考にしています。／③洪水浸水想定のシミュレーションの実施にあたっては、支川の氾濫、シミュレーションの前提となる降雨を超える規模の降雨、高潮及び内水による氾濫等を考慮していませんので、この洪水浸水想定区域に指定されていない区域においても浸水が発生する場合や、実際の浸水深がこの洪水浸水想定よりも大きい場合があります。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 防災関連情報 > 浸水想定区域（洪水）（都道府県管理河川）浸水深ランク6段階

内容	水防法第十条第二項及び第十一条第一項に基づき指定される洪水予報河川並びに水防法第十三条に基づき指定される水位周知河川のうち都道府県管理の河川について、洪水浸水想定区域の位置（面）、浸水深等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。／この情報項目は浸水深が6区分となっている都道府県管理河川を示したレイヤです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（洪水浸水想定区域）令和2年度」をもとに加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A31-v2_1.html
URL2	https://www.mlit.go.jp/river/bousai/main/saigai/tisiki/syozaiti/
URL3	https://disaportal.gsi.go.jp/hazardmap/copyright/copyright.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2	①複数の河川で浸水想定区域が重なっている場合や、一つの河川で異なる浸水深区分のデータが重なっている場合は、最も深い浸水深の凡例が表示されるようにしています。なお、一つの河川で異なる浸水深区分のデータが重なっているのは原典によるものです。／②凡例は国土交通省が公表している「洪水浸水想定区域図作成マニュアル（URL２）」と「ハザードマップポータルサイト（URL３）」を参考にしています。／③洪水浸水想定のシミュレーションの実施にあたっては、支川の氾濫、シミュレーションの前提となる降雨を超える規模の降雨、高潮及び内水による氾濫等を考慮していませんので、この洪水浸水想定区域に指定されていない区域においても浸水が発生する場合や、実際の浸水深がこの洪水浸水想定よりも大きい場合があります。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 防災関連情報 > 浸水想定区域（洪水）（都道府県管理河川）浸水深ランク5段階

内容	水防法第十条第二項及び第十一条第一項に基づき指定される洪水予報河川並びに水防法第十三条に基づき指定される水位周知河川のうち都道府県管理の河川について、洪水浸水想定区域の位置（面）、浸水深等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。／この情報項目は浸水深が5区分となっている都道府県管理河川を示したレイヤです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（洪水浸水想定区域）平成24年度」をもとに加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A31-v2_1.html
URL2	https://www.mlit.go.jp/river/bousai/main/saigai/tisiki/syozaiti/
URL3	https://disaportal.gsi.go.jp/hazardmap/copyright/copyright.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2	①複数の河川で浸水想定区域が重なっている場合や、一つの河川で異なる浸水深区分のデータが重なっている場合は、最も深い浸水深の凡例が表示されるようにしています。なお、一つの河川で異なる浸水深区分のデータが重なっているのは原典によるものです。／②凡例は国土交通省が公表している「洪水浸水想定区域図作成マニュアル（URL２）」と「ハザードマップポータルサイト（URL３）」を参考にしています。／③洪水浸水想定のシミュレーションの実施にあたっては、支川の氾濫、シミュレーションの前提となる降雨を超える規模の降雨、高潮及び内水による氾濫等を考慮していませんので、この洪水浸水想定区域に指定されていない区域においても浸水が発生する場合や、実際の浸水深がこの洪水浸水想定よりも大きい場合があります。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 防災関連情報 > 浸水想定区域（洪水）（都道府県管理河川）浸水深ランク7段階

内容	水防法第十条第二項及び第十一条第一項に基づき指定される洪水予報河川並びに水防法第十三条に基づき指定される水位周知河川のうち都道府県管理の河川について、洪水浸水想定区域の位置（面）、浸水深等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。／この情報項目は浸水深が7区分となっている都道府県管理河川を示したレイヤです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（洪水浸水想定区域）平成24年度」をもとに加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A31-v2_1.html
URL2	https://www.mlit.go.jp/river/bousai/main/saigai/tisiki/syozaiti/
URL3	https://disaportal.gsi.go.jp/hazardmap/copyright/copyright.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2	①複数の河川で浸水想定区域が重なっている場合や、一つの河川で異なる浸水深区分のデータが重なっている場合は、最も深い浸水深の凡例が表示されるようにしています。なお、一つの河川で異なる浸水深区分のデータが重なっているのは原典によるものです。／②凡例は国土交通省が公表している「洪水浸水想定区域図作成マニュアル（URL２）」と「ハザードマップポータルサイト（URL３）」を参考にしています。／③洪水浸水想定のシミュレーションの実施にあたっては、支川の氾濫、シミュレーションの前提となる降雨を超える規模の降雨、高潮及び内水による氾濫等を考慮していませんので、この洪水浸水想定区域に指定されていない区域においても浸水が発生する場合や、実際の浸水深がこの洪水浸水想定よりも大きい場合があります。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 防災関連情報 > 浸水想定区域（洪水）（都道府県管理河川）_収録状況

内容	水防法第十条第二項及び第十一条第一項に基づき指定される洪水予報河川並びに水防法第十三条に基づき指定される水位周知河川のうち都道府県管理の河川について、本サイトでの収録状況を示している。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（行政区域）令和2年度」をもとに加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-N03-v2_4.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 防災関連情報 > 浸水想定区域（津波）

内容	津波防災地域づくり法に基づいて設定された津波浸水想定について、位置（面）、浸水深等の情報をＧＩＳデータとして整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（津波浸水想定）平成28年度および平成29年度および平成30年度」をもとに加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-A40.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2	国土数値情報（津波浸水想定）データの利用にあたり、国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約のほか、都道府県毎に定められた利用条件を必ず遵守するようにしてください。実際の津波はこの津波浸水想定よりも大きい場合があります。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 防災関連情報 > 浸水想定区域（津波）_収録状況

内容	津波防災地域づくり法に基づいて設定された津波浸水想定について、本サイトでの収録状況を示している。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（行政区域）令和2年度」をもとに加工
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-N03-v2_4.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサイトコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > 防災関連情報 > 災害履歴図（土地履歴調査）

内容	災害履歴図は、地方公共団体や関係行政機関、研究機関、大学等が調査した水害、地震災害、土砂災害等の現地調査図等の資料より、調査地域内で過去に発生した災害による被害区域や被害箇所に関する情報を示した地図です。
原典	１．国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「土地履歴調査（GISデータ）」のうち、災害履歴図を集約
整備年度	令和2年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/kokjo/inspect/landclassification/land/land_history_2011/pdf_landform_03.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html#agree-04
留意事項1	本情報は、概ね5万分の1程度の縮尺レベルで作成されており、位置誤差を含むほか、地図上で表示をまとめたり省略したりしている場合があります。また、引用する被害調査図等の資料が不十分なため、地図に掲載されていない災害もあります。被害の場所等を特定できない災害等については、別途災害年表や調査説明書に記載している場合がありますので、合わせて参照してください。なお、災害発生後の堤防整備や下水道整備、地盤の改良等の防災対策が行われている場合などには、災害発生当時に比べて、現在は土地の安全性が向上している可能性がありますのでご留意願います。
留意事項2	原典の国土交通省国土調査（土地分類調査・水調査）「土地履歴調査」のGISデータを使用する場合は、ダウンロードサイトの「成果の利用について」（URL３参照）に示されている利用条件を順守するとともに、示されている方法により出典を必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：300,000 、[拡大の限度]1：9,000

社会的状況 > 防災関連情報 > ★治水地形分類図初版（1976～1978年）

内容	API連携により、国土地理院が地理院地図上で公開している治水地形分類図（初版）の画像情報を表示しています。治水地形分類図（初版）は、1976（昭和51）年度から1978（昭和53）年度にかけて、国が直接管理する全国の河川（流域）109水系のうち、中部地方整備局管内の５水系を除く104水系の平野部を対象として、854面が作成されました。この図は、地方整備局および北海道開発局の河川管理者が治水対策を進めるための基礎資料として用いられてきました。そのため、国の直轄河川に直接影響が及ぶ、主に平野部を中心にした範囲を作成しています。
原典	１．国土地理院：治水地形分類図初版（1976～1978年）
整備年度	令和3年2月1日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	https://www.gsi.go.jp/bousaichiri/bousaichiri41053.html
URL2
URL3
留意事項1	治水地形分類図（初版）は、作成から40年以上経過しており、整備項目の一つである地形分類が当時の知見に基づいて分類しているため、最新の知見により分類している治水地形分類図（更新版）と比較して解釈が違っている箇所もあります。治水地形分類図（初版）を閲覧する場合は、これらをご理解いただいた上でご覧ください。
留意事項2	縮小の限度を超える縮尺では、整備範囲のみを表示します。
表示縮尺の制限	API連携による配信先の設定のとおり／注）EADAS背景地図の表示縮尺範囲内

社会的状況 > 防災関連情報 > ★治水地形分類図更新版（2007～2019年）

内容	API連携により、国土地理院が地理院地図上で公開している治水地形分類図（更新版）の画像情報を表示しています。治水地形分類図は、治水対策を進めることを目的に、国が管理する河川の流域のうち主に平野部を対象として、扇状地、自然堤防、旧河道、後背湿地などの詳細な地形分類及び堤防などの河川工作物等を表示している主題図です。2007（平成19）年度から「治水地形分類図（初版）」の内容を見直して更新する作業に着手し、新たに「治水地形分類図（更新版）」として作成・公開しています。
原典	１．国土地理院：治水地形分類図更新版（2007～2019年）
整備年度	令和3年2月1日より原典元が公開するAPIを利用してAPI連携開始。
URL1	https://www.gsi.go.jp/bousaichiri/fc_index.html
URL2
URL3
留意事項1	2013（平成25）年度から2017（平成29）年度に整備した図に記載されている基準点の情報は、2013（平成25）年5月29日時点の情報です。治水地形分類図を使用するにあたっては、ご注意願います。
留意事項2	縮小の限度を超える縮尺では、整備範囲のみを表示します。
表示縮尺の制限	API連携による配信先の設定のとおり／注）EADAS背景地図の表示縮尺範囲内

社会的状況 > その他の事項 > 経緯線

内容	北緯20°東経120°～北緯50°東経160°の範囲の経緯線の形状を整備したものです。このデータは、1度間隔、10分間隔、1分間隔の3種類のレイヤを示しています。
原典
整備年度	平成30年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	経緯線（1度）　[縮小の限度]1：18,500,000／経緯線（10分）　[縮小の限度]1：9,300,000／経緯線（1分）　[縮小の限度]1：1,160,000、共通[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > その他の事項 > 標準地域メッシュ

内容	北緯20°東経120°～北緯50°東経160°の範囲の第1次、第2次、第3次の標準地域メッシュ、メッシュコードを整備したものです。
原典	１．地域メッシュ統計の概要（総務省統計局）
整備年度	平成30年度、令和2年度（メッシュコードレイヤ追加）
URL1	http://www.stat.go.jp/data/mesh/gaiyou.html
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	標準地域メッシュ（第1次）[縮小の限度]　1：18,500,000／標準地域メッシュ（第2次）[縮小の限度]　1：4,650,000／標準地域メッシュ（第3次）[縮小の限度]　1：580,000／標準地域メッシュ（第1次）メッシュコード[縮小の限度]　1：9,300,000／標準地域メッシュ（第2次）メッシュコード[縮小の限度]　1：1,160,000／標準地域メッシュ（第3次）メッシュコード[縮小の限度]　1：73,000、共通[拡大の限度]　1：4,500

社会的状況 > その他の事項 > 行政区域

内容	行政区域（都道府県）は、全国の都道府県の行政界について、都道府県名、都道府県コード等をGISデータとして整備したものです。／行政区域（市区町村）は、全国の市区町村の行政界について、都道府県名、支庁・振興局名、郡・政令都市名、市区町村名、行政区域コード等をGISデータとして整備したものです。
原典	１．国土交通省「国土数値情報（行政区域）令和3年」をもとに加工
整備年度	令和3年度
URL1	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/gml/datalist/KsjTmplt-N03-v3_0.html
URL2
URL3	https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/other/agreement.html
留意事項1	原典の国土数値情報を使用する場合は、「国土数値情報ダウンロードサービスコンテンツ利用規約」（ＵＲＬ３参照）の利用条件を遵守するとともに、約款に示される方法により「国土数値情報」を使用したことを必ず明記してください。
留意事項2	データの基準年月日：「令和3（2021）年 1月 1日時点」
表示縮尺の制限	行政区域（都道府県）[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：280,000／行政区域（市区町村）[縮小の限度]1：1,160,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > その他の事項 > 海岸線からの離岸距離（5km単位）

内容	基盤地図情報(海岸線データ)から5km単位の離岸距離をラインデータとして整備したものです。／平成26年時点の情報を基にしています。
原典	１．基盤地図情報(海岸線データ)（平成26年）
整備年度	平成29年度
URL1	https://fgd.gsi.go.jp/download/menu.php
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > その他の事項 > 海岸線（有人島）からの離岸距離（5km単位）

内容	国勢調査の人口情報と基盤地図情報(海岸線データ)から、有人島について、5km単位の離岸距離をラインデータとして整備したものです。／海岸線データは平成26年時点、人口情報は平成17年時点の情報を基にしています。
原典	１．基盤地図情報(海岸線データ)（平成26年）／２．地図で見る統計(統計GIS)で公開されている国勢調査（小地域）（平成17年）
整備年度	平成29年度
URL1	https://www.e-stat.go.jp/
URL2	https://fgd.gsi.go.jp/download/menu.php
URL3
留意事項1	平成17年時点の人口情報を参考にしているため、現在の人口情報とは異なる場合があります。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > その他の事項 > 領海外縁線

内容	「領海及び接続水域に関する法律第一条」に基づく日本の領海の外縁線を画像データとして整備したものです。
原典	１．海上保安庁　海洋状況表示システム　地理境界情報　領海外縁線データ（平成30年度）
整備年度	平成30年度
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、 [拡大の限度]1：9,000

社会的状況 > その他の事項 > 空港等の周辺空域

内容	航空法第132条で規定する無人航空機の飛行禁止空域のうち、航空法施行規則第236条第1号から第3号までに掲げる空域（空港等の周辺空域）を表示します。上空での飛行が禁止される制限表面、上空及びその下の空域での飛行が禁止される進入表面及び転移表面を表しています。
原典	国土交通省航空局の資料（令和4年6月30日時点）
整備年度	令和4年度
URL1	https://www.mlit.go.jp/koku/koku_tk10_000004.html
URL2
URL3
留意事項1	この情報には誤差が含まれている場合があります。また空港等の敷地については工事等により変更がある場合がありますので、境界付近等正確な空域については空港等の管理者に確認願います。詳細については、国土交通省ホームページ（URL1参照）で確認してください。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > その他の事項 > 航空保安無線施設

内容	航空法で定められる航空保安無線施設の内、超短波全方向式無線標識施設（VOR）、距離情報提供装置（DME）及びタカン並びに計器着陸用施設（ILS）を構成するローカライザー装置（LOC）及びグライドスロープ装置（GS）の位置および影響範囲を示したものです。
原典	国土交通省航空局の資料（令和5年4月1日時点）
整備年度	令和5年度
URL1	https://www.mlit.go.jp/common/001264272.pdf
URL2	https://www.mlit.go.jp/common/001264274.pdf
URL3
留意事項1	各施設毎に、留意事項がございますので、該当施設を地図上でクリックして「データ情報」をご参照ください。
留意事項2	本表に示される整備年度は、情報としての整備年度を示したもです。施設の整備年度を示すものではありません。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > その他の事項 > 航空管制用レーダー施設

内容	航空管制に使用する空港監視レーダー（ASR）と二次監視レーダー（SSR）、航空路監視レーダー（ARSR）、洋上航空路監視レーダー（ORSR）及びレーダーパフォーマンスモニタ装置（RPM）の位置および影響範囲を示したものです。
原典	国土交通省航空局の資料（令和5年4月1日時点）
整備年度	令和5年度
URL1	https://www.mlit.go.jp/koku/content/001358864.pdf
URL2	https://www.mlit.go.jp/koku/content/001358861.pdf
URL3
留意事項1	各施設毎に、留意事項がございますので、該当施設を地図上でクリックして「データ情報」をご参照ください。
留意事項2	本表に示される整備年度は、情報としての整備年度を示したもです。施設の整備年度を示すものではありません。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > その他の事項 > 気象レーダー設置場所（気象庁）

内容	気象庁の気象観測業務に用いられている気象レーダー及び空港気象ドップラーレーダー（DRAW）の位置を整備したものです。／平成29年2月時点の情報を基にしています。
原典	１．気象庁のレーダー配置（気象庁）（平成29年2月時点）／２．空港気象ドップラーレーダーの位置（気象庁）（平成29年2月時点）／３．風力発電施設が気象観測レーダーに及ぼす影響（気象庁）（平成30年6月）
整備年度	平成29年度※令和3年度修正更新
URL1	http://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/radar/kaisetsu.html#haichi
URL2	http://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/kouku/2_kannsoku/23_draw/23_draw.html#haichi
URL3	http://www.jma.go.jp/jma/kishou/know/radar/windturbine.html
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > その他の事項 > レーダ雨量計設置場所（国土交通省）

内容	国土交通省より提供されたレーダ雨量計設置場所情報より、ポイントデータとして整備したものです。／平成30年7月時点の情報を基にしています。
原典	１．レーダ雨量計設置場所情報（国土交通省）（平成30年7月時点）
整備年度	平成30年度
URL1	https://www.mlit.go.jp/tec/tec_fr_000040.html
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：18,500,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > その他の事項 > 航空自衛隊レーダーサイト

内容	航空自衛隊のレーダーサイト部隊の基地の代表位置（おおよその中心位置）情報を整備したものです。
原典	１．基地一覧（航空自衛隊）／平成28年3月時点
整備年度	平成30年度
URL1	https://www.mod.go.jp/asdf/base/
URL2
URL3
留意事項1	航空自衛隊のレーダーサイト部隊の基地の代表位置を示したものであり、レーダーの位置を示すものではありません。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > その他の事項 > 自衛隊・米軍基地

内容	陸上自衛隊、航空自衛隊、海上自衛隊および米軍の基地、駐屯地等のおおよそ中心位置の位置情報を整備したものです。
原典	１．各方面隊の駐屯地一覧（陸上自衛隊）（平成28年3月時点）／２．基地一覧（航空自衛隊）（平成28年3月時点）／３．編成、基地一覧（海上自衛隊）（平成28年3月時点）／４．在日米軍施設・区域別一覧（防衛省）（平成28年3月時点）
整備年度	平成27年度
URL1
URL2
URL3
留意事項1	範囲のおおよそ中心位置です。
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > その他の事項 > 米軍演習区域

内容	海上保安庁が刊行する「日本近海演習区域一覧図」に記載のある米軍演習区域について整備したものです。
原典	１．日本近海演習区域一覧図（海上保安庁）（平成23年度）
整備年度	平成28年度
URL1	https://www.msil.go.jp/msil/htm/topwindow.html
URL2
URL3
留意事項1
留意事項2
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

社会的状況 > その他の事項 > 自衛隊射撃訓練等海上区域

内容	自衛隊が実施する海上における射撃訓練等の実施について、区域、管轄等の情報を整備したものです。／令和4年1月12日時点の情報を基にしています。
原典	１．各自衛隊の射撃訓練等区域（防衛省・自衛隊）をもとに加工（令和4年1月12日時点）
整備年度	令和3年度
URL1	https://www.mod.go.jp/j/approach/chouwa/firing/index.html
URL2
URL3	https://www.mod.go.jp/j/info/contents.html
留意事項1	各区域における射撃訓練等の実施予定については防衛省・自衛隊サイト「海上における射撃訓練等の実施予定について」（U R L１）を参照してください。
留意事項2	利用規約「防衛省・自衛隊ホームページのコンテンツの利用について」（ＵＲＬ３）の利用条件を遵守するとともに、規約に示される方法により出典を必ず明記してください。
表示縮尺の制限	[縮小の限度]1：9,300,000 、[拡大の限度]1：4,500

地理情報システム（GIS）：全国環境情報について

全国環境情報とは

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