■用途
二硫化炭素は、木炭と硫黄とを反応させてつくられ、常温では無色透明の液体で、揮発性物質です。
多くは、セロハンやレーヨンを製造する際に溶剤として使われています。この他、自動車用タイヤゴムの加硫促進剤に使われたり、農薬や医薬品の原料、鉱物の選鉱剤などにも使われています。
なお、セロハンやレーヨンは、ともに木材パルプを主原料としています。パルプをアルカリ処理したあと、二硫化炭素を加えるなどして液状のビスコースをつくり、それを繊維状にしたものがレーヨンで、フィルム状にしたものがセロハンです。レーヨン(rayon)は世界で最初につくられた光線(ray)を語源とした化学繊維で、「光の糸」のようにみえる絹を目標に開発されました。レーヨンは衣料用だけでなく、壁紙やふすま紙、ウェットティッシュや化粧用パフ、包装紙など幅広く使われています。
■排出・移動
2010年度のPRTRデータによれば、わが国では1年間に約4,200トンが環境中へ排出されたと見積もられています。すべてがセロハンの製造業や化学工業などの事業所から排出されたもので、ほとんどが大気中へ排出されました。この他、化学工業などの事業所から廃棄物として約3.7トン、下水道へ約0.53トンが移動されました。
■環境中での動き
大気中へ排出された二硫化炭素は、化学反応によって分解され、8〜80時間で半分の濃度になると計算されています1)。水中に入った場合は、大気中への揮発によって失われ、数時間でその濃度は半分になるとされています2)。
■健康影響
毒 性 変異原性に関して、ヒトリンパ球を用いた試験では染色体異常を示したと報告されていますが、その他の試験では陰性を示す試験結果も多く報告されています1)。なお、発がん性について、マウスの実験では二硫化炭素は発がん性を示しませんでした3)。国際がん研究機関(IARC)は二硫化炭素の発がん性を評価していません。
作業環境において、継続的に二硫化炭素にさらされていた作業者に運動神経伝達速度の低下などが認められています1)。
また、母ウサギに二硫化炭素を妊娠6〜19日まで、口から与えた実験では、母ウサギに吸収胚の増加などが認められ、この実験結果から求められる口から取り込んだ場合のLOAEL(最小毒性量)は、体重1 kg当たり1日25 mgでした1)3)。
この他、ラットに二硫化炭素を含む空気を3ヵ月間吸入させた実験では、心臓の水腫や出血が認められ、この実験結果から求められる呼吸によって取り込んだ場合のNOAEL(無毒性量)は3.2 ppm(10 mg/m3)でした3)。
体内への吸収と排出 人が二硫化炭素を体内に取り込む可能性があるのは、呼吸や飲み水などによると考えられます3)。体内に取り込まれた場合は、二硫化炭素の大部分は体内で代謝物に変化し、主に尿に含まれて排せつされます3)。また、一部は代謝されないまま、呼気とともに吐き出されます3)。
影 響 呼吸によって二硫化炭素を取り込んだ場合について、環境省の「化学物質の環境リスク初期評価」では、作業者に運動神経伝達速度の低下などが認められた疫学調査結果に基づいて、無毒性量等を3.2 mg/m3としています1)。これまでの測定における大気中の最大濃度は0.0019 mg/m3であり、この無毒性量等よりも十分に低く、呼吸に伴う人の健康への影響は小さいと考えられます1)。
食物や飲み水を通じて口から取り込んだ場合について、この環境リスク初期評価では、吸収胚の増加などが認められたウサギの実験結果に基づいて、無毒性量等を体重1 kg当たり1日2.5 mgとしています1)。二硫化炭素の飲料水中濃度の測定データがないため、地下水中濃度の測定データから計算すると、人が口から取り込む量は最大で体重1 kg当たり1日0.000026 mgと予測されます1)。これは、上記の無毒性量等よりも十分に低く、また環境に由来する食物からの取り込み量も少ないと推定されるため1)、食物や飲み水を通じて口から取り込むことによる人の健康への影響も小さいと考えられます。
なお、(独)製品評価技術基盤機構及び(財)化学物質評価研究機構の「化学物質の初期リスク評価書」では、呼吸によって取り込んだ場合について、ラットの実験におけるNOAELと大気中濃度の推計値を用いて、人の健康影響を評価しており、人の健康へ悪影響を及ぼすことが示唆されるとして、二硫化炭素を詳細な調査や評価などを行う必要がある候補物質としています3)。同時に、長期的な毒性試験の実施や、大気への排出が多かった事業所周辺を中心とした詳細なばく露情報の収集と解析が必要であることを指摘しています3)。口から取り込んだ場合については、実験結果の信頼性が確認できなかったとして評価していません3)。
■生態影響
環境省の「化学物質の環境リスク初期評価」では、ミジンコの死亡を根拠として、水生生物に対するPNEC(予測無影響濃度)を0.021 mg/Lとしています4)。これまで得られた河川や海域の水中濃度はこのPNECよりも十分に低いため、この結果に基づけば水生生物への影響は小さいと考えられます。
なお、(独)製品評価技術基盤機構及び(財)化学物質評価研究機構の「化学物質の初期リスク評価書」では、ミジンコの遊泳阻害を指標として、河川水中濃度の実測値を用いて水生生物に対する影響について評価を行っており、現時点では環境中の水生生物へ悪影響を及ぼすことはないと判断しています3)。
性 状 |
無色透明の液体 揮発性物質 |
生産量5)
(2010年) |
国内生産量:公表データなし
輸 入 量:約4,000トン
輸 出 量:約11,000トン |
排出・移動量
(2010年度 PRTRデータ) |
環境排出量:約4,200トン |
排出源の内訳[推計値](%) |
排出先の内訳[推計値](%) |
事業所(届出) |
100 |
大気 |
98 |
事業所(届出外) |
0 |
公共用水域 |
2 |
非対象業種 |
− |
土壌 |
− |
移動体 |
− |
埋立 |
− |
家庭 |
− |
(届出以外の排出量も含む) |
事業所(届出)における排出量:約4,200トン |
業種別構成比(上位5業種、%) |
パルプ・紙・紙加工品製造業 |
66 |
化学工業 |
33 |
輸送用機械器具製造業 |
1 |
金属製品製造業 |
0 |
− |
− |
事業所(届出)における移動量:約4.3トン |
移動先の内訳(%) |
廃棄物への移動 |
88 |
下水道への移動 |
12 |
業種別構成比(上位5業種、%) |
化学工業 |
96 |
パルプ・紙・紙加工品製造業 |
4 |
− |
− |
− |
− |
− |
− |
PRTR対象 選定理由 |
変異原性,吸入慢性毒性,生殖・発生毒性,作業環境許容濃度,生態毒性(甲殻類) |
環境データ |
大気
- 化学物質環境実態調査::検出数5/51検体,最大濃度0.0019 mg/m3;[1992年度,環境省]6)
公共用水域
- 要調査項目存在状況調査:検出数76/76地点,最大濃度0.0012 mg/L;[2000年度,環境省]7)
地下水
- 要調査項目存在状況調査:検出数11/15地点,最大濃度0.00065 mg/L;[2000年度,環境省]7)
底質
- 要調査項目存在状況調査:検出数1/24地点,最大濃度0.0014 mg/kg;[2002年度,環境省]8)
|
適用法令等 |
|
注)排出・移動量の項目中、「−」は排出量がないこと、「0」は排出量はあるが少ないことを表しています。
■引用・参考文献
■用途に関する参考文献