■用途
N,N‐ジメチルホルムアミドは、常温では水に溶けやすい無色透明の液体で、揮発性物質です。多くの有機物を溶かすほか、無機物とも結びつきやすい性質があります。これらの性質を利用して各種の溶剤として使われています。
合成皮革は、ポリエステルなどの繊維を不織布状（織らずに繊維同士を結合させたもの）にしたものを、ポリウレタン樹脂を溶かした溶液に漬けて製造しますが、N,N‐ジメチルホルムアミドはこのときの溶剤として使われます。合成皮革以外にも、合成繊維をつくる際の溶剤、分析化学用の試薬の溶剤、染料や農薬、医薬品など他の化学物質をつくる際の溶剤、特殊インキの溶剤などとして使われています。この他、セルロースのアセチル化の触媒、ブタジエンやアセチレンなどのガス吸収剤などにも使われています。
なお、合成繊維などに使われた溶剤は、繊維の製造過程で除去・回収され、繊維中に残留することはありません。
■排出・移動
2010年度のPRTRデータによれば、わが国では1年間に約2,200トンが環境中へ排出されたと見積もられています。すべてがプラスチック製品製造業、化学工業や繊維工業などの事業所から排出されたもので、ほとんどが大気中へ排出されました。この他、化学工業などの事業所から廃棄物として約7,400トン、下水道へ約210トンが移動されました。
■環境中での動き
大気中へ排出されたN,N-ジメチルホルムアミドは、化学反応によって分解され、0.5〜1日で半分の濃度になると計算されていますが1)、一部は地表に降下すると考えられます。環境水中での動きについては報告がありませんが、化審法の分解度試験では、微生物分解はされにくいとされています1)。また、加水分解によって半分の濃度になるには1年以上かかるとされています1)。生物への濃縮性は低い物質です1)。
■健康影響
毒 性 N,N‐ジメチルホルムアミドは、ラットの細胞を使った染色体異常試験で陽性を示したと報告されています2)。これに関して、（独）製品評価技術基盤機構及び（財）化学物質評価研究機構の「化学物質の初期リスク評価書」は、生体内試験の結果はすべて陰性であるとして、N,N‐ジメチルホルムアミドは変異原性をもたないと判断しています1)。
発がん性については、マウスやラットに吸入させた実験では肝臓に腫瘍が認められていますが1)、国際がん研究機関（IARC）ではN,N‐ジメチルホルムアミドをグループ3（人に対する発がん性については分類できない）に分類しています。
生殖・発生毒性については、妊娠中のラットに、体重1 kg当たり1日100 mg のN,N-ジメチルホルムアミドを6〜20日目に口から与えた実験では、生まれた子に体重の減少が報告されているほか、マウスやウサギを使った実験でも、同様の影響が報告されています1)。
作業環境における疫学調査では、平均22 mg/m3の濃度のN,N‐ジメチルホルムアミドを平均5年間、100人の男性労働者が空気中から吸入した結果、頭痛、消化不良、肝機能障害などが認められています3)。
この他、マウスにN,N‐ジメチルホルムアミドを含む空気を18ヵ月吸入させた実験では、肝細胞肥大などが認められ、この実験結果から求められる呼吸によって取り込んだ場合のLOAEL（最小毒性量）は76 mg/m3でした1)。また、ラットにN,N‐ジメチルホルムアミドを90日間、餌に混ぜて与えた実験では、肝臓の脂肪減少を伴う高コレステロール血症などが認められ、この実験結果から求められる口から取り込んだ場合のNOAEL（無毒性量）は、体重1 kg当たり1日20 mgでした1)。
体内への吸収と排出 人がN,N‐ジメチルホルムアミドを体内に取り込む可能性があるのは、呼吸や飲み水によると考えられます。体内に取り込まれた場合は、主に肝臓で代謝物に変化し、尿に含まれて排せつされます1)。
影 響 呼吸によってN,N‐ジメチルホルムアミドを取り込んだ場合について、環境省の「化学物質の環境リスク初期評価」では、疫学調査における人への影響に基づいて、無毒性量等を0.52 mg/m3としています3)。これまでの測定における大気中の最大濃度は0.00062 mg/m3であり、この無毒性量等よりも十分に低く、呼吸に伴う人の健康への影響は小さいと考えられます。
なお、（独）製品評価技術基盤機構及び（財）化学物質評価研究機構の「化学物質の初期リスク評価書」では、呼吸によって取り込んだ場合について、肝細胞肥大などが認められたマウスの実験におけるLOAELと大気中濃度の実測値を用いて、人の健康影響を評価しており、現時点では人の健康へ悪影響を及ぼすことはないと判断しています1)。また、口から取り込んだ場合について、高コレステロール血症などが認められたラットの実験におけるNOAELと河川水中濃度の実測値、魚体内濃度の推計値を用いて評価し、この場合も、現時点では人の健康へ悪影響を及ぼすことはないと判断しています1)。
■生態影響
環境省の「化学物質の環境リスク初期評価」では、魚類の死亡を根拠として、水生生物に対するPNEC（予測無影響濃度）を71 mg/Lとしています3)。これまで得られた河川や海域の水中濃度はこのPNECよりも十分に低いため、この結果に基づけば水生生物への影響は小さいと考えられます。
なお、（独）製品評価技術基盤機構及び（財）化学物質評価研究機構の「化学物質の初期リスク評価書」では、藻類の生長阻害を指標として、河川水中濃度の実測値を用いて水生生物に対する影響について評価を行っており、現時点では環境中の水生生物へ悪影響を及ぼすことはないと判断しています1)。
| 性 状 |
無色透明の液体 水に溶けやすい 揮発性物質 |
生産量4)
(2010年) |
国内生産量：約50,000トン（推定） |
排出・移動量
(2010年度
PRTRデータ) |
環境排出量：約2,200トン |
排出源の内訳[推計値]（％） |
排出先の内訳[推計値]（％） |
| 事業所(届出) |
98 |
大気 |
95 |
| 事業所(届出外) |
2 |
公共用水域 |
5 |
| 非対象業種 |
− |
土壌 |
0 |
| 移動体 |
− |
埋立 |
− |
| 家庭 |
− |
(届出以外の排出量も含む) |
| 事業所（届出）における排出量：約2,200トン |
業種別構成比（上位5業種、％） |
| プラスチック製品製造業 |
55 |
| 化学工業 |
15 |
| 繊維工業 |
12 |
| ゴム製品製造業 |
8 |
| その他の製造業 |
5 |
| 事業所（届出）における移動量：約7,600トン |
移動先の内訳（％） |
| 廃棄物への移動 |
97 |
下水道への移動 |
3 |
| 業種別構成比（上位5業種、％） |
| 化学工業 |
76 |
| プラスチック製品製造業 |
10 |
| 繊維工業 |
9 |
| 電気機械器具製造業 |
2 |
| 石油製品・石炭製品製造業 |
1 |
PRTR対象
選定理由 |
変異原性，生殖・発生毒性 |
| 環境データ |
大気
- 化学物質環境実態調査：検出数44/46検体，最大濃度0.00062 mg/m3；[2005年度，環境省]5)
公共用水域
- 化学物質環境実態調査：検出数10/27検体，最大濃度0.0015 mg/L；[2005年度，環境省]5)
- 要調査項目存在状況調査：検出数2/91地点，最大濃度0.016 mg/L；[2000年度，環境省]6)
地下水
- 要調査項目存在状況調査：検出数 0/15地点（検出下限値0.003 mg/L）；[2000年度，環境省]6)
底質
- 化学物質環境実態調査：検出数6/24検体，最大濃度0.018 mg/kg；[2006年度，環境省]5)
- 要調査項目存在状況調査：検出数0/24地点（検出下限値0.008 mg/kg）；[2002年度，環境省]7)
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| 適用法令等 |
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注）排出・移動量の項目中、「−」は排出量がないこと、「0」は排出量はあるが少ないことを表しています。
■引用・参考文献
■用途に関する参考文献
